スポーツでインクルージョンを推進する方法

「ダイバーシティやインクルージョンを進めたいけれど、何から始めればいいのか分からない」という人事の方は多いですよね。そんなときに、人と人の壁を自然に下げてくれるのがスポーツの力なんです。

この記事では、スポーツを通じてインクルージョン（包摂）を推進する方法を、障がい者雇用や健康経営との接点もふまえて解説します。企業が無理なく始められる取り組みのステップまでまとめました。「多様性の施策を具体化したい」という方の参考になればと思います。

インクルージョンとは何か、なぜスポーツなのか
1. スポーツが壁を下げる理由
障がい者雇用・健康経営との接点
1. 採用だけで終わらせない「定着」への効果
企業が始める3つのステップ
まとめ：小さな交流から包摂は育つ

インクルージョンとは何か、なぜスポーツなのか

インクルージョンとは、年齢・性別・障がいなどの違いにかかわらず、誰もが活躍できる状態をつくることです。多様な人を「採用する」だけでなく、「活かす」ところまでを指すんですよね。ここでスポーツが力を発揮します。

スポーツが壁を下げる理由

スポーツには、立場や肩書きを超えて人が一緒に楽しめる力があります。ルールを工夫すれば、障がいの有無や運動が得意かどうかに関係なく、同じ場で関わることができるんですよね。たとえば、座ったままできる競技や、力の差を埋めるルールを取り入れれば、誰もが対等に参加できます。こうした体験を共有すると、ふだんの職場では見えなかったお互いの一面が分かり、心理的な距離が縮まります。国も共生社会の実現に向けて、障がい者スポーツの推進を掲げています。

（参考）第3期スポーツ基本計画 – スポーツ庁

障がい者雇用・健康経営との接点

スポーツを通じたインクルージョンは、人事のさまざまな取り組みとつながります。とくに障がい者雇用と健康経営の2つは相性がいいんですよね。

採用だけで終わらせない「定着」への効果

障がい者雇用では、採用しても職場になじめず早期に離職してしまうことが課題になりがちです。ここでスポーツやレクリエーションを通じた交流の場があると、業務以外で関係ができ、安心して働ける環境づくりにつながります。これは健康経営の考え方とも重なります。経済産業省が推進する健康経営は、社員が心身ともに健康に働ける環境を整える取り組みで、多様な社員が活躍できる土台そのものなんですよね。インクルージョンと健康経営をセットで設計すると、施策に一貫性が生まれます。

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（参考）これからの健康経営について（2025年4月） – 経済産業省

企業が始める3つのステップ

では実際に、企業はどう始めればいいのでしょうか。取り組みやすい順に、3つのステップで整理します。

1. 誰もが参加できるイベントから始める

最初の一歩は、運動が得意でない人や障がいのある人も一緒に楽しめるレクリエーションを開くことです。勝ち負けより参加と交流を目的にするのがコツなんですよね。ルールを調整し、応援や運営など多様な関わり方を用意すれば、誰も置いていかれません。小さく始めて「全員が楽しめた」という成功体験をつくることが、次につながります。

2. 日常の交流・コミュニケーションへ広げる

イベントを単発で終わらせず、日常の関係づくりへ広げます。スポーツ観戦を話題にした雑談や、部署を超えた軽い運動の機会など、ハードルの低い接点を増やすんですよね。多様なメンバーが自然に言葉を交わす環境ができると、業務上の連携もスムーズになります。インクルージョンは特別な研修よりも、日々の小さな交流の積み重ねで育っていくものだと思います。

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3. 取り組みを発信し文化として定着させる

最後に、取り組みを社内外に発信して文化として根づかせます。社内報や採用サイトで「誰もが活躍できる職場づくり」を語ると、社員の誇りになり、求職者への訴求にもなります。

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具体例：ボッチャ大会が部署の壁を溶かす

ある企業では、年齢や障がいの有無に関係なく楽しめるボッチャ（的に向けてボールを転がす競技）の社内大会を開きました。運動が苦手な社員も車いすの社員も同じルールで参加でき、戦略を相談しながら盛り上がったそうです。大会後には、ふだん接点のなかった部署同士で会話が増え、障がいのある社員が「自分から話しかけやすくなった」と話してくれたとのこと。勝ち負けではなく一緒に楽しむ場を用意するだけで、職場の空気が変わる好例だと思います。