リモートワークが定着する一方で、「チームの一体感が薄れてきた」という悩みを抱える組織開発担当者は少なくありません。オフィスでの雑談や偶発的な交流が減ったことが、その一因とされています。
この記事では、スポーツを活用したリモートチームビルディングの具体的な進め方と、企業での導入事例を紹介します。
スポーツ リモート チームビルディングとは リモートチームビルディングとは、オンライン環境でもチームの結束力や信頼関係を高める取り組みのことです。スポーツを取り入れることで、オンラインでも身体を動かす共通体験を通じた一体感づくりが可能になります。
ビデオ会議を使ったオンラインエクササイズや、歩数を競うウォーキングチャレンジなど、物理的に離れていても参加できる形式が増えています。
具体例：全国拠点をつなぐオンラインラジオ体操
複数拠点にオフィスを持つIT企業では、毎朝オンラインでラジオ体操を配信し、各拠点の社員が画面越しに一緒に体を動かす取り組みを始めました。物理的な距離を超えて「同じ時間を共有している」という感覚が、拠点間のコミュニケーション増加につながっています。
特別な機材や予算がなくても始められる点が、多くの企業で採用されている理由です。
（参考）健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023（概要） – 厚生労働省
リモート環境で実施できる3つの施策 オンラインでも実施しやすいスポーツ系チームビルディング施策を3つ紹介します。
①オンライン集団運動（ラジオ体操・ストレッチ） ビデオ会議ツールを使い、決まった時間に全員で体を動かす取り組みです。導入コストが低く、すぐに始められます。
②歩数・活動量チャレンジ スマートフォンの歩数計アプリを活用し、部署対抗でランキングを競うイベントです。日常生活の中で自然に参加できる手軽さが特徴です。
③オンライン対戦型ゲーム大会 eスポーツやオンラインクイズ形式のスポーツ知識対戦など、身体を動かさなくても参加できるチームビルディング企画も併用されています。
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施策別の導入難易度と効果 施策ごとに導入のしやすさと期待できる効果は異なります。比較して自社に合うものを選びましょう。
施策
導入難易度
期待できる効果
オンライン集団運動
低
一体感の醸成、健康増進
歩数・活動量チャレンジ
低〜中
継続的な参加、健康意識の向上
オンライン対戦型ゲーム大会
中
部署間交流、エンタメ性の高さ
全社一斉導入ではなく、まずは1部署でのトライアルから始めるのが安全です。
オンライン集団運動 もっとも手軽に始められ、特別なツール導入も不要です。任意参加とし、無理のない時間帯（始業前や昼休み）に設定することが継続のコツです。
歩数・活動量チャレンジ 既存の健康アプリを活用すれば低コストで実施でき、リモートワーク中の運動不足解消にもつながります。
オンライン対戦型ゲーム大会 身体を動かすのが苦手な社員でも参加しやすく、幅広い層の巻き込みに向いています。運営の手間はやや増えるため、幹事役を決めて計画的に実施しましょう。
リモート施策を定着させるための工夫 オンラインでのチームビルディング施策は、物珍しさから最初は参加率が高くても、徐々に離脱者が増えてしまうことがあります。継続させるための工夫を紹介します。
参加のハードルを下げる時間設定にする 始業直後や終業間際など、業務の合間に無理なく参加できる時間帯を選ぶことが重要です。長時間の拘束は避け、5〜10分程度に収めることで継続率が高まります。
マネージャーが率先して参加する 上司が積極的に参加する姿を見せることで、部下も気兼ねなく参加しやすくなります。特にリモート環境では、上司の行動が参加率に与える影響が大きいとされています。
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すぐ使えるアクションプラン リモートチームビルディングを始めたい組織開発担当者は、まず小さな施策から試してみましょう。
組織開発担当者向け：導入の3ステップ
①週1回・10分程度のオンライン集団運動を試験導入する、②参加者にアンケートを取り、継続の意向を確認する、③反応が良ければ歩数チャレンジなど別施策を追加する。この順序であれば、大きな負担なく効果を検証できます。
特に初回は「強制ではなく、まず試してみる」という姿勢を明確に伝えることが、参加のハードルを下げます。
まとめ
リモートチームビルディングは、オンラインでも身体を動かす共通体験を通じて一体感を作る取り組み
オンライン集団運動・歩数チャレンジ・対戦型ゲーム大会の3つが代表的な施策
施策ごとに導入難易度と効果は異なるため、自社に合うものから始める
まずは1部署での試験導入からスタートしよう
執筆者
About The New株式会社 代表取締役 森永 昂
新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業にてメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。
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