フィットネス福利厚生の導入事例

「フィットネス系の福利厚生を導入してみたいが、実際の効果がわからない」「どのサービスを選べばいいか比較したい」——そうした人事担当者の方に向けて、フィットネス福利厚生の種類・導入事例・選び方のポイントをまとめます。

健康経営が企業の重要テーマとなる中、フィットネス関連の福利厚生を充実させることで、従業員の健康増進・生産性向上・採用力強化を同時に実現できます。ただし、サービスの種類は多岐にわたり、自社に合った選択が重要です。この記事では、フィットネス福利厚生の全体像と実践的な選び方を解説します。

フィットネス福利厚生の種類
フィットネス福利厚生の導入効果
フィットネス福利厚生の選び方のポイント
1. 従業員ニーズのヒアリングを先に行う
2. 利用しやすさ（アクセス・手続き）を重視する
まとめ

フィットネス福利厚生の種類

一口に「フィットネス福利厚生」といっても、その形態はさまざまです。主な4つのタイプを整理します。

フィットネスジム法人契約

企業がフィットネスジムと法人契約を結び、従業員が割引価格または無料で利用できるようにする仕組みです。全国チェーンとの提携によって多拠点の従業員に対応できるものや、近隣の特定ジムと直接契約するものがあります。月額費用は一人あたり数百〜数千円程度が多く、従業員全員を対象にするか、希望者のみを対象にするかで費用が変わります。

フィットネスアプリ・オンライン運動サービス

コロナ禍以降、オンラインフィットネスサービスの法人向けプランが急増しました。動画でヨガ・筋トレ・ストレッチなどを自宅や職場で行えるアプリを法人契約し、従業員に配布する形態です。初期費用が低く、テレワーク従業員にも対応できる点が特徴です。歩数記録・消費カロリー計測機能を持つウェルネスアプリを導入し、社内でウォーキングラリーなどの健康イベントと組み合わせる企業も増えています。

社内フィットネス施設の設置

大企業や本社ビルを自社保有する企業では、オフィス内にジムスペースを設けるケースがあります。通勤前後や昼休みに手軽に利用でき、利用率が高い傾向があります。初期投資は大きいものの、長期的に見ると外部施設との契約費用を下回ることがあります。また、社内フィットネス施設はオフィスツアーや採用面接時に見せることで採用ブランディングにも活用できます。

フィットネス手当・補助金の支給

従業員が自分で選んだスポーツ・フィットネス活動に対して、月額上限の補助金を支給する形態です。ジム・スポーツ教室・ランニングシューズ購入・スポーツ大会参加費など、幅広い活動に使えるため従業員の自主性を引き出せます。管理が簡便で、少人数の企業でも導入しやすいメリットがあります。

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フィットネス福利厚生の導入効果

フィットネス系の福利厚生を導入した企業では、どのような効果が報告されているのでしょうか。代表的な効果を整理します。

医療費・欠勤コストの削減

経済産業省が推進する健康経営では、健康増進投資により医療費・欠勤・プレゼンティーズムのコストを削減できることが示されています。フィットネス福利厚生の導入は、従業員の運動習慣を後押しし、生活習慣病リスクを低下させることで、長期的な医療費削減に貢献します。投資額と削減コストの比較には「健康投資管理会計ガイドライン」の枠組みが活用できます。

（参考）健康投資管理会計ガイドライン – 経済産業省

採用・定着への効果

健康意識の高い求職者にとって、フィットネス関連の福利厚生は魅力的な条件の一つです。求人票への明記や会社説明会でのアピールにより、応募者の質・量に良い影響が出るケースがあります。また、従業員の満足度向上と定着率改善にも寄与します。特に20〜30代のデジタルネイティブ世代では、フィットネスやウェルネスへの関心が高く、福利厚生の充実が雇用ブランドを高める要素になっています。