健康診断の結果を見て「運動してください」と伝えても、翌月には元どおり。そんな経験から、個人任せではなく会社の仕組みとして運動の機会をつくれないか、と考え始める担当者は少なくありません。
結論から言うと、職場スポーツとは、会社が従業員の運動を後押しする取り組みのことで、取組がある勤務先では週1日以上運動する人が71.1%にのぼります（取組がない勤務先は45.2%）。この記事では、職場スポーツの例を5つの類型で整理し、スポーツ大会の開き方、費用、使える認定制度までまとめます。
職場スポーツとは会社が従業員の運動を後押しする取り組み
職場スポーツは、会社が時間・場所・きっかけを用意して、従業員が体を動かしやすくする取り組みです。競技としてのスポーツに限らず、体操やストレッチ、階段の利用、歩いて通うことの推奨まで含めて考えます。
必要とされる背景には、働く世代の運動不足があります。スポーツ庁の令和7年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」（全国18〜79歳、有効回収40,000件、2025年11月調査）では、20歳以上の週1日以上の実施率は51.7%でした。年代別では30代が45.7%と最も低く、40代46.2%、50代47.4%と続きます。
同じ調査は、会社の取り組みの有無で大きな差が出ることも示しています。勤務先に運動・スポーツの取組がある就業者（5,313人）の実施率は71.1%、ない就業者（19,685人）は45.2%で、25.9ポイントの開きがありました。運動が好きな人ほど取組のある会社を選んでいる可能性もあり、取組が原因だと言い切れる結果ではありません。
国も後押ししています。第3期スポーツ基本計画は、働く世代・子育て世代のスポーツ実施率の向上を目標に掲げ、通勤や休憩の時間を使って「今までよりもプラス10分」の運動習慣づくりを促すとしています。従業員の健康づくり全体の考え方は、スポーツとウェルビーイング経営の記事で整理しています。
（参考）令和７年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」の結果を公表します（令和8年3月11日） – スポーツ庁
（参考）第３期スポーツ基本計画（令和4年3月25日） – 文部科学省
Q. 職場スポーツとは何ですか？
会社が従業員の運動やスポーツを後押しする取り組みのことです。始業前の体操、昼休みのヨガ、ウォーキングイベント、社内のクラブ活動、スポーツジムの費用補助などが含まれます。スポーツ庁の調査では、こうした取組がある勤務先で働く人の週1日以上の運動実施率は71.1%でした。
職場スポーツの例は5つの類型に分かれる
職場スポーツの取り組みは、大きく5つに分けられます。スポーツ庁の世論調査が使っている選択肢をもとに、いま行われている割合と、従業員が望んでいる割合を並べました。
| 類型 | 主な内容 | 勤務先で実施 | 今後の希望 |
|---|---|---|---|
| プログラム | 体操、ストレッチ、ヨガ、ピラティスなど | 時間外4.9%／時間中4.5% | 時間中8.5%／時間外5.4% |
| イベント | ウォーキングラリー、運動会、アプリでのチーム対抗戦 | 4.1% | 4.5% |
| 体力測定 | 体力測定、運動機能のチェック | 4.1% | 8.0% |
| クラブ・サークル | 社内の運動部、サークル活動 | 4.0% | 4.6% |
| 施設・費用補助 | 運動器具やジムの設置、外部ジムの利用補助 | 設置2.0%／補助2.3% | 補助8.4%／設置6.1% |
職場スポーツの5類型と実施・希望の割合（出典：スポーツ庁 令和7年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」調査結果の概要。就業者25,028人に占める割合。類型のまとめ方はHuman Soarによる）
プログラム｜体操やヨガを勤務時間の中に組み込む
最も手軽なのが、体操やストレッチを時間割に入れる方法です。希望が最も多いのは「勤務時間中」のプログラムで8.5%でしたが、実際に行われているのは「時間外」のほうが多く、従業員の望みとずれがあります。
スポーツ庁の事例集によると、株式会社パソナグループは社員が考えた約3分の「パソナ体操」を全社で行い、昼休みや定時後に椅子でできるピラティスなども実施しています。東京都のモデル企業に選ばれたサイショウ.エクスプレス株式会社は、トラック運転手の腰痛対策として勤務時間中にヨガを取り入れました。
短い時間でも意味があることは、研究でも示されています。昼休みに10分の運動を続けた職場の実験は、運動と集中力の関係の記事で紹介しています。
イベント｜ウォーキングは大人数でも参加しやすい
全社で取り組むなら、歩数を競うウォーキングイベントが定番です。事例集では、取り組みの種類として「ウォーキング」が1,125件と最も多く、「体操」の769件が続きます。
JCOM株式会社は全社員を対象にしたウォーキング・コンペを年2回開き、2025年5〜6月の回には2,482名が参加しました。同社の集計では、週1回以上運動する人の割合が参加前の61.8%から参加後は75.2%に上がっています。富士フイルムホールディングス株式会社は、チームの平均歩数を自動で集計する「みんなで歩活」を年2回行い、2025年度春は29,210人が参加しました。
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体力測定｜希望が多いのに実施が少ない
体力測定は、希望（8.0%）が実施（4.1%）の約2倍ある取り組みです。自分の状態が数字で分かると、運動を始めるきっかけになります。
LINEヤフー株式会社は、すき間時間に参加できる体力測定会を半期に1回開いています。伊藤忠飼料株式会社は、約1か月のウォーキングイベントの1か月後に体組成の測定会を行い、取り組みの前後を比べられるようにしました。
クラブ・サークル｜活動費の補助で続きやすくなる
社内の運動部やサークルは、部署をこえた交流の場になります。DMG森精機株式会社は21のスポーツ系クラブに、過去5年間で年約3,000万円の活動費を補助しています。
株式会社インテックは創業以来ほぼ毎年、全社的なスポーツ大会を開き、各地区で予選大会を行っています。2024年度のソフトボール大会には192名が参加しました。
施設・費用補助｜外部のジムとの法人契約が現実的
ジムの利用補助は、希望が8.4%と2番目に多い取り組みです。自社に設備をつくらなくても、近くのスポーツジムと法人契約を結ぶ方法があります。
従業員73名の株式会社大石工作所は、外部のスポーツジムと法人契約を結び（利用登録率32%）、24時間使える無料の社内ジムも設けています。長野県労働金庫は、健康保険組合の法人契約でスポーツクラブを優待利用できるようにし、本店ビルの中にトレーニングスペースも用意しました。
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（参考）令和7年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」調査結果の概要 – スポーツ庁
（参考）スポーツエールカンパニー2026 認定団体事例集 – スポーツ庁
（参考）【東京都スポーツ推進企業認定制度】令和７年度東京都スポーツ推進モデル企業表彰式を開催しました！（2026年3月18日） – 東京都スポーツ推進本部
Q. 職場スポーツにはどんな例がありますか？
体操やヨガなどのプログラム、ウォーキングや運動会などのイベント、体力測定、クラブ・サークル活動、ジムの設置や費用補助の5つに大きく分けられます。スポーツ庁の事例集では、ウォーキングと体操に取り組む団体が特に多くなっています。
職場のスポーツ大会は全員が参加しやすい形で開く
スポーツ大会や運動会を開くなら、運動が得意でない人も参加できる設計が欠かせません。世論調査では、イベントを望む人は就業者全体の4.5%にとどまり、強い要望があるとは言えないためです。
参考になるのがトヨタモビリティ東京株式会社の例です。事例集によると、同社の「オールスタッフ健康スポーツ大会」には339名が8チームに分かれて参加し、「本気のラジオ体操」「ダンシング玉入れ」など7つの競技を行いました。参加を業務扱いにし、運営の一部を外部に委託し、けがのリスクが低い競技を選んでいます。
JCOM株式会社のフットサルイベントには約2,000名が参加しており、開催費用の一部を会社が補助し、家族も参加できる形にしています。休日に開く場合は、家族が来られるかどうかで参加率が変わります。
スポーツ観戦を社内行事にする方法もありますが、スポーツ庁の認定制度「スポーツエールカンパニー」では、従業員のスポーツ観戦を支援する取り組みは認定の対象外とされています。交流のための行事と、運動の機会づくりは、目的を分けて計画すると整理しやすくなります。運動会の企画の進め方は、社内運動会でチームビルディングの記事で詳しく扱っています。
（参考）「スポーツエールカンパニー2027」の申請受付について（令和8年9月1日） – スポーツ庁
職場スポーツの費用は内容で大きく変わる
費用は、ほぼゼロから数百万円まで幅があります。体操や階段の利用、歩数を競うイベントは、会場も道具もほとんど要りません。大きくかかるのは、運営を専門会社に任せる運動会です。
運動会の運営会社が公開している目安を見ると、運動会屋は100名規模で約100万〜150万円（プランによる）、300名で180万〜300万円としています。会場費は含まれていません。社内運動会.comは、東京都内50名・4時間・4競技で約63万円、大阪府内100名で約114万円という例を示しています。いずれも各社の料金の目安で、相場の統計ではありません。
税務では、国税庁が「専ら従業員の慰安のために行われる運動会、演芸会、旅行などのために通常要する費用」は交際費等から除かれ、福利厚生費などとされると説明しています。所得税の面でも、社会通念上一般的な運動会などの行事費用を会社が負担した場合、原則として従業員に課税しなくて差し支えないとされています。
ただし、参加しない人に代わりの金銭を渡す場合や、役員だけを対象にする場合は扱いが変わります。金額の上限も示されていないため、規模の大きい行事は事前に税理士や税務署へ確認しておくと安心です。
（参考）No.5261 交際費等と福利厚生費との区分 – 国税庁
（参考）所得税基本通達 〔給与等に係る経済的利益〕（36-30 課税しない経済的利益……使用者が負担するレクリエーションの費用） – 国税庁
Q. 職場のスポーツ大会や運動会はどのくらい費用がかかりますか？
運営を専門会社に任せる場合、100名規模でおよそ100万〜150万円が目安として公開されています。会場費は別にかかります。体操やウォーキングのように、ほとんど費用をかけずに始められる取り組みもあります。
Q. 社内運動会の費用は福利厚生費になりますか？
国税庁は、専ら従業員の慰安のために行われる運動会などに通常要する費用は、交際費等から除かれ福利厚生費などとされると説明しています。参加しない人に代わりの金銭を渡す場合などは扱いが変わるため、個別の判断は税理士や税務署に確認してください。
施設がない職場は費用と時間の2軸で始め方を選ぶ
専用の施設がなくても、職場スポーツは始められます。上の図は、ここまでの取り組みを「費用が小さいか大きいか」と「勤務時間の中か外か」で、Human Soarが整理したものです。
世論調査によると、この1年間に運動した場所は「道路」52.3%、「自宅または自宅敷地内」37.3%、「公園」26.1%が上位で、「職場または職場敷地内」も17.7%ありました。体育館やジムがなくても、通路や会議室、周辺の道で十分に成り立つということです。
厚生労働省の「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」も、職場でできる対策として、職場主導の運動教室、階段を使いやすくする工夫、立って使える机、勤務時間の配慮などを挙げています。同時に、個人の努力だけでは難しく、職場の共通認識がないと「仕事をさぼっている」と受け取られかねない、とも指摘しています。
注意したいのは、規模の小さい事業場です。同ガイドが紹介する国内の研究（8つの職場・208人）では、環境の改善を含む3か月の取り組みで身体活動が増えた一方、小規模な事業場では効果が認められませんでした。人数が少ない職場ほど、制度をつくるより、経営者が自分から参加するような働きかけが要りそうです。
（参考）健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023（令和6年1月） – 厚生労働省
認定制度を目標にすると職場スポーツは続けやすい
続けるための目標として使いやすいのが、国や自治体の認定制度です。社外に示せる成果になり、担当者が替わっても取り組みが残りやすくなります。
スポーツ庁の「スポーツエールカンパニー」は、従業員のスポーツ活動を後押しする団体を認定する制度で、2026年は過去最多の1,635団体が認定されました。2027年分の申請期間は2026年9月1日から11月2日までです。実施頻度の基準はなく、年1回の運動会や社内のクラブ活動でも申請できます。認定を重ねた回数に応じて、ブロンズ（5〜6回）、シルバー（7〜9回）、ゴールド（10回以上）の区分があります。
東京都にも「東京都スポーツ推進企業認定制度」があり、令和7年度は427社が認定を受け、推進企業は656社になりました。始業時の体操やウォーキングイベントなど、1つ以上取り組む都内の企業などが対象です。
健康経営優良法人の認定でも、「運動機会の増進に向けた取り組み」が評価項目のひとつに入っています。2026年は大規模法人部門で3,765法人、中小規模法人部門で23,085法人が認定されました。運動は必須の項目ではなく、選べる項目のひとつです。制度の詳しい基準は、スポーツエールカンパニーの認定基準と申請方法の記事を参考にしてください。
（参考）「スポーツエールカンパニー2026」過去最多の1,635団体を認定（令和8年1月30日） – スポーツ庁
（参考）東京都スポーツ推進企業認定制度（令和8年度） – 東京都スポーツ推進本部
（参考）「健康経営優良法人2026」認定法人が決定しました（2026年3月9日） – 経済産業省
けがへの備えは業務かどうかの整理から始める
スポーツ行事を開く前に、けがをしたときの扱いを確認しておきましょう。労災になるかどうかは、その行事が業務として行われたかで判断が分かれます。
東京労働局は、業務災害の保険給付について、労働者が事業主の支配下にあるときに、業務が原因となって起きた災害に対して行われると説明しています。休憩時間や就業の前後の私的な行為による災害は、原則として業務災害と認められません。
社内のスポーツ行事がどちらに当たるかは、参加が任意か、勤務として扱うかなどを踏まえて個別に判断されます。開催前に、参加の位置づけを社内で決め、必要に応じて労働基準監督署や社会保険労務士に確認してください。あわせて、けがのリスクが低い種目を選ぶ、準備運動の時間を取るといった備えが基本になります。
まとめ｜職場スポーツは望まれている取り組みから始める
職場スポーツは、会社が時間と場所ときっかけを用意することで成り立ちます。要点を振り返ります。
- 取組がある勤務先の運動実施率は71.1%、ない勤務先は45.2%（因果関係までは分かっていない）
- 例はプログラム、イベント、体力測定、クラブ・サークル、施設・費用補助の5類型
- 従業員の希望が多いのは、勤務時間中のプログラム、ジムの費用補助、体力測定
- 運動会を専門会社に任せると100名で約100万〜150万円が目安。体操やウォーキングはほぼ費用がかからない
- スポーツエールカンパニーなどの認定を目標にすると続けやすい
まずは、勤務時間中の10分の体操や、歩数を比べるイベントのように、費用をかけずに試せるものをひとつ選んでみてください。参加者の声と数字が集まれば、次の一手が決めやすくなります。
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