お役立ち資料

労災の3割は転倒、身体づくりは14％｜人事・総務の安全データ 休業4日以上の労働災害の27.5%は転倒。60代前半の発生率は20代後半の8.5倍です。一方、身体づくりに取り組む事業所は13.6%。年代・業種・規模別にまとめました。 資料をダウンロード› 施策のある職場は7割が動く｜人事の運動実施率データ 週1日以上運動する人は30代で45.7%。勤務先に取り組みがある就業者は71.1%、ない就業者は45.2%。従業員が何に困り何を求めているかを公的調査で確かめます。 資料をダウンロード› 施策は9割、参加は4割｜人事の運動12年データ 運動施策を実施する法人は92.6%。一方で最重点の取り組みへの参加率は平均37.5%・中央値28.1%です。 資料をダウンロード› 有給は制度より産業で決まる｜人事の取得率データ 有給の取得率は全産業66.9%。産業による開きは24.5ポイントで、企業規模による開き4.1ポイントの6.0倍です。 資料をダウンロード› 体力を分けるのは職種でも睡眠でもない｜人事の運動頻度データ 体力年齢を分けているのは職種でも睡眠でもなく、運動の頻度でした。働く世代14,053人を国の調査で比べた全21ページ。 資料をダウンロード› 国の運動支援認定は2,064社に1社｜人事の県別データ 認定1,635団体を全件集計。都道府県の企業数で割ると、認定は2,064社に1社。数の順位と密度の順位は大きく入れ替わります。 資料をダウンロード› 「運動が盛んな県は医療費が安い」は誤り｜人事の県別データ 「運動が盛んな県ほど医療費が安い」は、47都道府県のデータでは成り立ちません。相関0.22の実像と、地域差の64%を作っている要因を公的統計だけで検証した23ページ。 資料をダウンロード› 認定数1位の業種は到達率19位｜人事が使う業種別データ 認定は2年で25.4%増、ホワイト500の枠は据え置き。公式Excelの全数集計から、業種別の「認定の重み」を算出しました。 資料をダウンロード› 福利厚生で選ぶリカバリー機器｜市場596億円の全数調査 家庭用リカバリー機器の市場は595.9億円。ただし規模の大きいカテゴリほど輸入品が9割を占めます。公的データで9カテゴリの実像を整理しました。 資料をダウンロード› 同業の何％が健康経営を取得しているか｜業種別の認定率 自社の業界では、同業の何％がすでに健康経営優良法人を取得しているか。全産業平均は146社に1社ですが、業界によって最大66倍の差があります。自社の現在地と、次に取るべき一手が分かります。 資料をダウンロード›

8割のまちにあるクラブ、企業連携は7％｜総務・人事の地域データ 総合型クラブは全国の79.1%のまちにあります。一方で企業と連携した取り組みがあるクラブは7.1%。連携先としての体力を24年分のデータで確かめます。 資料をダウンロード› 会場は学校にある｜総務・広報の施設データ 日本のスポーツ施設の57.4%は学校のもの。体育館は83.9%が地域に開かれ、使用料の89.0%は500円未満です。 資料をダウンロード› クラブ経営は市場規模で決まらない｜53クラブ決算分析 Ｊリーグ53クラブ・1,785億円を公表決算から1クラブずつ集計。収入は2年で+26.8%伸びた一方、チームに使う比率は42%前後で動いていません。 資料をダウンロード› 運動施設は増えている｜18,281事業所の全数調査 経済センサス（全数調査）でスポーツ施設提供業18,281事業所を集計。全産業が3.5%減るなかで15.6%増。全47都道府県の密度ランキングまで収録しました。 資料をダウンロード› 女性役員が増えない本当の理由｜83団体の階層別調査 中央競技団体83団体・役職員4,498人を階層別に集計。職員等45.4%に対し常勤理事は13.7%。「女性がいない」のではなく「上の階層にいない」構造を実数で示しました。 資料をダウンロード› 競技団体の助成金1位はトライアスロン｜71団体の全数調査 JSCの交付先一覧3年分を1件ずつ集計。中央競技団体71団体・36.3億円の配分と、毎年入れ替わる順位の理由を21ページで整理しました。 資料をダウンロード› 「半数が移行済み」は誤解｜自治体担当者向け進捗データ 自治体の55.5%が着手、動いた部活動は17.5%。国の最新調査を「自治体ベース」と「部活動ベース」の2つの分母で読み直した全国レポート。 資料をダウンロード›

運動部員は16％減、加入率は上昇｜採用担当の母集団データ 高校の運動部員は23年で16.2%減りましたが、生徒数で割った加入率は42.0%へ上がっています。運動部経験者という母集団の大きさと、競技の入れ替わりを公表データで確かめます。 資料をダウンロード› 若手の辞めたい理由と対策のズレ｜人事の定着データ 企業の定着対策1位は職場での意思疎通の向上59.7%、若手の転職理由1位は賃金の条件59.9%。並べると手当てのズレが見えます。 資料をダウンロード› 辞めるのは中小ではなく中堅｜人事の規模別データ 離職率が最も高いのは100〜299人の17.9%。7年のうち6年で最上位で、「小さい会社ほど辞める」は成り立ちません。 資料をダウンロード› 「研修をやっている」7割、受けた社員4割｜人事の産業別データ 研修を実施した事業所は70.9%、実際に受講した正社員は44.5%。厚生労働省「能力開発基本調査」を産業15区分・企業規模5区分でそろえて並べ直した24ページ。 資料をダウンロード› 就職率は高いが有期・臨時が3.5倍｜人事の採用データ 体育・スポーツ系学部の卒業者8,627人はどこへ行くのか。無期雇用75.9%の裏にある「有期・臨時13.1%＝全学科の3.5倍」という入り口の二極化を、学校基本調査の全数データで追った25ページ。 資料をダウンロード›

協賛は19年で2.8倍｜宣伝・広報のＪリーグ相場データ Ｊリーグ全クラブのスポンサー収入は19年で2.8倍。降格した翌年度でも中央値は3.9%減にとどまります。カテゴリー別の相場とクラブ別の一覧を、協賛を出す企業の目線で確かめます。 資料をダウンロード› 部数は四分の一、広告価値は横ばい｜宣伝担当の媒体データ スポーツ紙はピーク比77.3%減。一方で1部が1年で生む広告費は2010年から2.8%しか下がっていません。 資料をダウンロード› 人数3位の観戦が延べ回数1位｜協賛担当の余暇データ 現地でスポーツを観た人は1,634万人で余暇10種類の3位。回数を掛けた延べ観戦日数では5.28億日で1位に入れ替わります。 資料をダウンロード› 人数6位の登山は頻度17位｜企画担当の22種目データ 参加人数の多い種目から選ぶと外す。22種目を実施人口と年間日数で並べ直すと、登山・ハイキングは6位から17位へ下がります。 資料をダウンロード› テレビ9位のＪリーグが現地転換1位｜協賛担当の種目別データ テレビで見られている種目と、会場に足を運ばれる種目は一致しません。スポーツ庁の4万人調査から、16種目の現地転換率を算出しました。 資料をダウンロード›

観戦したい訪日客は、した人の5倍｜企画担当の国籍別データ 訪日客でスポーツ観戦をした人は2.2%。「次回したい」人は11.6%で、その5.2倍います。誰が観て、誰が滑り、いくら使っているかを国籍別にまとめました。 資料をダウンロード› フィットネスだけ戻らない｜施設運営の客単価データ 2019年比でゴルフ場など3業態の売上はコロナ前を超え、フィットネスクラブだけが86.9%。減ったのは客単価ではなく人数でした。 資料をダウンロード› スポーツ支出だけ戻っていない｜商品企画・広報が見る家計データ スポーツ支出は総額こそ横ばいですが、中身は総入れ替えです。家計調査の8品目を11年ぶん積み上げ、世代・所得・地域の差まで分解しました。 資料をダウンロード› 見るは115%・するは90%｜協賛担当が見る業種別データ 「見る」と「する」は逆方向。国の月次指数102か月分を2019年平均で割り直し、競技7つ・施設4つの回復度を産業内のウエイトと並べて示した24ページです。 資料をダウンロード›