女性役員が増えない本当の理由｜83団体の階層別調査

スポーツ庁の「スポーツ団体ガバナンスコード＜中央競技団体向け＞」は、女性理事の割合を40%以上とすることを目標として掲げています。数値目標が明示された領域なので、実際にどこまで動いたのかを外から検証できます。

本レポートは、笹川スポーツ財団「中央競技団体現況調査 2024年度 調査報告書」（2024年10月1日現在）をもとに、中央競技団体83団体・役職員4,498人を階層別に集計し直したものです。推計や独自スコアは使わず、報告書に載っている実数だけを比率に直して並べています。

集計してみると、事務局の実務を担う職員等は女性が45.4%とほぼ半数を占めます。ところが議決に加わる理事（非常勤）は30.2%、常勤の業務執行層である理事（常勤）は13.7%まで落ちます。女性の常勤理事は83団体を合計しても16人で、1団体あたり0.2人に届きません。人材がいないのではなく、上の階層にいないという構造がはっきり見えます。

一方で「女性役員が1人もいない団体」は2010年度の44.3%から2024年度は3.6%まで減りました。入口の問題はほぼ解決した一方、役員全体の女性比率は27.9%で目標の40%にはなお開きがあります。40%以上を達成した団体は26団体（31.3%）と2年で倍増しましたが、同時に10%未満の団体も11団体（13.3%）残り、平均値だけでは見えない二極化が進んでいます。

階層別・絶対数と比率の順位ギャップ・14年間の推移・団体別の分布までを収録し、同じ切り口で自社の役員構成を点検する手順と、社内提案に使うときのチェックリストも付けました。