部数は四分の一、広告価値は横ばい｜宣伝担当の媒体データ

スポーツ紙の発行部数は、1996年の658.0万部をピークに、2025年は149.4万部まで減りました。ピーク比77.3%の減少です。一般紙は頂点の2001年から50.9%減ですから、スポーツ紙のほうが26.4ポイント大きく減っています。減少へ転じた時期も、一般紙より10年早いという違いがあります。

もうひとつ、部数だけを見ていると見落とすことがあります。分母である世帯数が、1965年から2.38倍に増えていることです。スポーツ紙1部が行き渡る世帯数は8.3世帯から39.5世帯になり、届く密度は部数の減り方以上に薄くなりました。一方で、1部が1年で生む広告費は2010年から2.8%しか下がっておらず、直近5年はむしろ増えています。落ちているのは1部の価値ではなく、部数のほうだという読み方になります。

本レポートは、日本新聞協会が毎年10月に集計している発行部数を1965年から2025年まで61年分通して読み、スポーツ紙だけを取り出したものです。部数・世帯普及率・発行形態・即売比率・広告費・都道府県別の順に、23ページにまとめています。

部数が四分の一になるあいだに、分母は2.38倍に増えた

到達量は「部数 ÷ 世帯数」で決まります。スポーツ紙の部数はピークから77.3%減り、同じ期間に世帯数は2.38倍になりました。掛け合わせると、100世帯当たりの部数は12.0部から2.5部へ、1965年の約5分の1になります。

対象：日本新聞協会加盟社が毎年10月に報告する発行部数のうち、種類別「スポーツ紙」。セット紙は1部として数えた系列です。部数と世帯数は公表値、100世帯当たり部数・1部が届く世帯数・減少率は当社の計算値です（1996年はスポーツ紙の部数が最大の年）。出典：日本新聞協会「新聞の発行部数と世帯数の推移」「新聞の戸別配達率」「新聞広告費、新聞広告量の推移」（2026-09-26 取得。広告費の原典は電通「日本の広告費」「電通広告統計」）。

広告費は74.9%減ったが、1部当たりでは下げ止まっている

新聞広告費は2000年から74.9%減りました。ただし同じ期間に発行部数も53.7%減っています。割り戻すと、1部が1年で生む広告費は2000年の23,225円から2010年に12,968円まで下がり、そこから2025年の12,611円までは2.8%の減にとどまります。総広告費に占める新聞の割合は20.4%から3.9%になりましたが、これは広告市場そのものが伸びた影響を含んだ数字です。

対象：新聞全体（スポーツ紙単独の広告費は公表されていません）。新聞広告費・総広告費・発行部数は公表値、1部当たりの年間広告費と割合は当社の計算値です。2007年の推定範囲の改訂前の系列（2000〜2006年の旧値）は使っていません。出典：日本新聞協会「新聞の発行部数と世帯数の推移」「新聞の戸別配達率」「新聞広告費、新聞広告量の推移」（2026-09-26 取得。広告費の原典は電通「日本の広告費」「電通広告統計」）。