スポーツ支出だけ戻っていない｜商品企画・広報が見る家計データ

総務省「家計調査（家計収支編）」の品目分類から、スポーツに関わる8品目を取り出して2015年から2025年までの11年ぶんを積み上げました。家計調査には「スポーツ支出」という項目がないため、ゴルフ用具・他の運動用具・スポーツウェア・スポーツ月謝・ゴルフプレー料金・スポーツクラブ使用料・他のスポーツ施設使用料・スポーツ観覧料の8品目を自前で合計しています（対象は二人以上の世帯）。

2025年の1世帯当たりスポーツ支出は47,065円。2019年の48,692円に対して96.7%で、同じ期間に消費支出全体が107.0%まで戻っているのと対照的です。金額だけを見れば2020年の38,125円から23.4%増えており「回復した」と書けますが、家計の中での優先順位を表す「消費支出に占める割合」は1.383%（2019年）から1.249%（2025年）へ0.134ポイント下がったままです。

総額が横ばいでも、中身は入れ替わっています。8品目のうち4品目が2019年の水準を超え、4品目が届いていません。最も伸びたのはゴルフ用具の127.7%、最も減ったのはスポーツ月謝の85.2%で、金額では1,862円の減少と8品目で最大の下押し要因になりました。世代別のピークは40〜49歳の75,122円ですが、2019年比で伸びたのは29歳以下（139.1%）と60〜69歳（124.0%）だけです。年間収入五分位階級で見ると最上位層と最下位層の差は5.25倍で、消費支出全体の差2.13倍のおよそ2.5倍に開いています。

地域差も残ります。地方ブロックでは関東58,752円と沖縄23,981円で2.45倍、都道府県庁所在市・政令指定都市52市の3年平均では横浜市71,589円と和歌山市25,713円で2.78倍の開きがありました。除外した品目や用語の定義、出典の統計表まで含めて全25ページにまとめています。無料でダウンロードいただけます。

スポーツ支出と消費支出全体の戻り方の違い

まず、金額と割合を並べます。2020年に大きく落ち込んだあと、スポーツ支出は2025年までに戻りきらず、消費支出全体は2019年を超えました。同じ年・同じ世帯・同じ表の値なので、割合はそのまま比較できます。

対象：二人以上の世帯（農林漁家世帯を含む）の1世帯当たり年間支出金額。集計方法：家計調査の品目分類から832・833・834・872・877・878・881・883の8品目を合計し、同じ表の消費支出で割った。出典：総務省統計局「家計調査（家計収支編）長期時系列表 品目分類」（2026年9月5日取得）。

8品目のうち4品目が2019年を超え、4品目が届いていない

品目ごとに2019年と2025年を並べると、総額の横ばいが「動いていない」ことを意味しないと分かります。増減額の合計は−1,627円で、総額の差と一致します。

対象：二人以上の世帯の1世帯当たり年間支出金額（2019年・2025年）。集計方法：家計調査の品目分類8品目をそのまま並べ、2019年を100として2025年の水準と増減額を算出した。除外した品目は「675 大人用運動靴」（日常履きを含むため）、「38Y スポーツドリンク」（食料の品目のため）、家計調査の再掲項目「スポーツ」（用途分類ベースで内訳が公表されていないため）。出典：総務省統計局「家計調査（家計収支編）長期時系列表 品目分類」（2026年9月5日取得）。