体力を分けるのは職種でも睡眠でもない｜人事の運動頻度データ

「運動不足の社員が多いのはデスクワーク中心だから」「睡眠時間が足りないから」。健康経営の議論では、体力の差を働き方や生活環境のせいにする説明がよく使われます。本レポートは、その前提を国の統計で検証しました。

使ったのはスポーツ庁「体力・運動能力調査」です。体力テストの合計点を年齢の物差しに置き換えた「体力年齢」の判定結果を、働く世代（25〜64歳）14,053人分について、運動の頻度・職業・睡眠時間・学校時代の運動部経験の4つで比べました。公表資料は要因ごとに別々の表を載せるだけで、要因どうしを比べては示していません。本レポートは4つを同じ物差し（体力年齢が暦年齢より若い人の割合の、最大区分と最小区分の差）でそろえ、効く順に並べています。

結果は、運動の頻度が37.5ポイントで最も大きく、学校時代の運動部経験が32.8ポイントで続きました。一方で職業は6.8ポイント、睡眠時間は6.2ポイントにとどまります。職種構成は、施策をやらない理由になりません。

もう一つの発見は、頻度を1段上げたときの効果です。最も大きい段差は「ときたま」から「ときどき」への15.3ポイントで、「ほとんど毎日」まで引き上げなくても効果の大半が取れます。毎日の運動を目標に置く必要はない、ということです。

全21ページ。年代別・男女別の内訳、2022年度との比較、自社の施策設計に置き換える4つの手順まで収録しています。

運動の頻度別｜体力年齢が暦年齢より若い人の割合

運動をしない人と、ほとんど毎日する人では2.9倍の開きがあります。若い側が増えるだけでなく、体力年齢が暦年齢より高い人が67.4パーセントから29.7パーセントへ減る、という両方向の動きが出ています。

対象：25〜64歳の14,053人（20〜24歳は原典が体力年齢を公表していないため対象外）。集計方法：8つの年齢階層の実数を男女合算で足し上げてから割合を算出。出典：スポーツ庁「体力・運動能力調査」令和6年度 表17-3（e-Stat／2026年9月6日取得）

4つの要因を同じ物差しで比べる｜差が大きいのは運動の頻度

要因ごとに、区分の中で「体力年齢が暦年齢より若い人の割合」が最も高い区分と最も低い区分の差を出しました。区分の数は要因によって異なります。

対象：25〜64歳の14,053人。集計方法：年齢階層の実数を足し上げてから区分ごとのＡ率を算出し、要因内の最大値と最小値の差をとった。標本数が50人に満たない区分と「主婦・主夫」は除外。出典：スポーツ庁「体力・運動能力調査」令和6年度 表17-3／17-6／17-7／17-10（e-Stat／2026年9月6日取得）