クラブ経営は市場規模で決まらない｜53クラブ決算分析

ＪリーグとＢリーグは、加盟クラブの決算を毎年まとめて公表しています。クラブごとの数字が並んだ資料はあるものの、それを横断して集計し、比率でそろえて読んだものはほとんどありません。

本レポートは、Ｊリーグ「クラブ経営情報開示資料（クラブ決算一覧）」の2023〜2025年度3期分と、Ｂリーグ「クラブ決算概要発表資料（2024-25シーズン）」を1クラブずつ集計し直したものです。分母には総務省統計局「人口推計」の都道府県別人口を使っています。推計や独自スコアは使わず、公表された決算の実数だけを比率に直して並べました。

2025年度のＪリーグは、開示された53クラブで営業収益1,785億円、1クラブあたり平均33.7億円でした。3年連続で12か月決算を開示した52クラブだけで比べても2年で26.8%伸びています。一方でチーム編成関連費（トップチーム人件費＋移籍関連費用）が営業収益に占める比率は42%前後でほぼ動いていません。収入は増えても、チームに使う割合そのものは変わっていないという構造です。

収益の中身では、協賛の比率が46.6%から44.9%へ下がり、入場料の比率が15.7%から16.8%へ上がりました。観客から直接受け取るお金の比重が、少しずつ増えています。

都道府県別に見ると、営業収益の金額が大きい上位8県のうち5県は、人口でそろえると順位を下げます。1人あたりの上位は3,987円で、全国15〜18位の県が並びます。市場の大きさと、地域に根づいている度合いは別物だということが数字で確認できます。Ｊクラブがあるのは41都道府県で、残る6県には本拠地がありません。

チーム編成費比率と収入の伸びで52クラブを4区分に分けた図と、自分たちの数字に当てはめる5つの問いも収録しています。