アウトドア用品11社比較｜経営者が押さえる資本構造と市場動向

キャンプ場で家族連れがテントを張る風景、都市部の街角でアウトドアウエアを着て歩く会社員。ここ数年、アウトドア・レジャー用品はキャンプ愛好者だけのものではなく、日常着や防災備蓄としても存在感を強めています。一方で「どの会社が何を作っているのか」「どこが独立系でどこが大手グループ傘下なのか」は、業界外からは意外と見えにくいのが実情です。

結論から言うと、国内アウトドア・レジャー用品市場は2025年度に5,000億円を超える規模へ拡大する見通しで、業界の担い手は新潟県三条・燕エリア発の独立系メーカーから、海外資本傘下のブランド、全国チェーンの専門小売まで多層的に構成されています。本記事では、市場動向と主要11社の資本構造をあわせて整理し、企業がアウトドア業界と関わる際の実務ポイントまで解説します。

アウトドア・レジャー用品業界とは｜スポーツ・レジャー市場における位置づけ

アウトドア・レジャー用品業界とは、テント・寝袋・調理器具などのキャンプ用具や、アウトドアウエア・シューズといったアパレルを企画・製造・販売する企業群を指します。矢野経済研究所の分類では、キャンプ場やグランピング施設の利用料、レンタルサービスの利用料もあわせて「アウトドア用品・施設・レンタル市場」として扱われており、単なる物販にとどまらない裾野の広さが特徴です。

Human Soarが扱う「スポーツビジネス」の枠組みで見ると、アウトドア・レジャー用品は競技スポーツそのものではなく、自然の中で体を動かす機会を作る周辺産業という位置づけになります。トレイルランニングやスポーツクライミングとの親和性も高く、企業の健康経営やチームビルディング研修の道具立てとしても注目されています。

市場規模5,000億円時代｜アウトドア用品業界の成長ドライバー

国内アウトドア用品・施設・レンタル市場は、2025年度に前年度比9.2％増の5,059億5,000万円へ拡大する見通しです。キャンプブームが沈静化した後も、アウトドアウエアが日常着として定着したことが市場全体を押し上げています。

矢野経済研究所が2025年12月に公表した調査によると、2024年度の市場規模は前年度比5.2％増の4,634億2,000万円と推計されました。内訳を見ると、テントやシュラフなどのアウトドア用具は伸び悩んだ一方、防風・撥水・軽量といった機能性とデザイン性を兼ね備えたアウトドアウエアが市場をけん引しています。訪日外国人客の購買や円安も、日本ブランドの高機能製品への需要拡大を後押ししています。

矢野経済研究所「アウトドア用品・施設・レンタル市場に関する調査を実施（2025年）」（2025年12月16日公表）をもとにHuman Soarが集計・表化。

この成長率をどう読むかは業種によって分かれます。アウトドア用品を福利厚生や研修プログラムに取り入れたい企業にとっては、市場が拡大局面にある今が導入コストとブランド露出のバランスを取りやすいタイミングと言えます。一方で、キャンプ用具単体の需要は踊り場にあるため、ウエア・レンタル・体験型サービスまで含めた事業ポートフォリオを持つ企業かどうかが、取引先選定の一つの目安になります。

（参考）アウトドア用品・施設・レンタル市場に関する調査を実施（2025年） – 株式会社矢野経済研究所

主要11社の資本構造と特徴｜独立系とグループ傘下の勢力図

アウトドア・レジャー用品業界の担い手は大きく「独立系メーカー・小売」と「大手グループ・海外資本の傘下ブランド」の2系統に分かれます。国内で事業内容を公式サイトで確認できた企業のうち、新潟・燕三条発の老舗メーカーから海外資本傘下のブランド、専門小売チェーンまでバランスよく代表例を選び、次の11社を掲載しました。

各社公式サイトの会社概要ページをもとにHuman Soarが集計。2026年8月時点の情報。

この11社を資本構造で分類すると、独立系が8社、大手グループ・海外資本傘下が3社という内訳になります。新潟県三条・燕エリア発のメーカーが複数含まれる一方、キャンプブームの追い風を受けて海外資本や地域小売チェーンが傘下ブランドを展開する構図も見えてきます。

Human Soarが今回の11社を独自に「独立系」「グループ傘下」の2軸で分類・集計。出典URLは各社の項目末に掲載。

スノーピーク｜三条発の品質で界市場を牽引する上場メーカー

スノーピークは1958年に新潟県三条市で創業し、2014年に東証マザーズへ上場（現在は東証プライム）したアウトドアメーカーです。2023年12月期の連結年商は257億2,865万円、連結従業員数は754名（2024年12月末現在）。テント・タープなどのキャンプ用品に加え、アパレル事業、企業向けの「キャンピングオフィス事業」、地方創生事業まで手がけている点が特徴です。

直営店33店舗・キャンプフィールド11箇所（2024年12月末現在）を国内に展開し、米国・韓国・台湾・中国・英国にも現地法人を持ちます。永久保証をうたうアフターサービス「スノーピークサイクル」を掲げ、製品を長く使い続けてもらう仕組みづくりに力を入れています。

（参考）会社概要・拠点情報 – 株式会社スノーピーク

ゴールドウイン｜THE NORTH FACEを育てたモノづくりの牽引役

ゴールドウインは1978年からTHE NORTH FACE製品の輸入販売を開始し、1994年に国内商標権を取得して独自の商品開発を進めてきたアパレルメーカーです。「モノづくり・コトづくり・環境づくり」の3軸を掲げ、富山県小矢部市の本店では素材選定から縫製・品質管理までを一貫管理しています。

2017年には研究開発施設「ゴールドウイン テック・ラボ」を設置し、身体の動きに追随するウエアの機能開発を継続的に行っています。「PLAY EARTH」のコンセプトのもと、環境省と連携した国立公園での体験提供や、子ども向け自然体験プログラムなど、モノ売りにとどまらない事業展開も特徴です。

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（参考）事業内容 – Goldwin Inc.

アルペン｜スポーツデポなど全国展開する国内最大手小売

アルペンは1972年に名古屋のスキーショップとして創業し、2006年に東証第一部（現東証プライム）へ上場した、売上高で国内最大手のスポーツ用品小売企業です。2025年6月期の連結売上高は2,686億5,500万円、従業員数は3,257名。総合スポーツ店「スポーツデポ」、ゴルフ専門店「ゴルフ5」、アウトドア専門店「アルペンアウトドアーズ」を全都道府県で展開しています。

小売だけでなく、ゴルフ場・スキー場の運営会社を子会社に持つ点も特徴です。メーカーではなく流通の立場から、複数のアウトドアブランドを一つの店舗で比較検討できる環境を作っており、企業が福利厚生用品をまとめて調達する際の窓口としても利用しやすい存在です。

（参考）会社概要 – アルペングループ

ロゴスコーポレーション｜大阪発Enjoy Outingのファミリーブランド

ロゴスコーポレーションは1928年創業、1953年設立の大阪本社企業で、1985年に「LOGOS」ブランドを立ち上げました。資本金1億円、グループ全体の従業員数は514名。大阪本社のほか東京・福岡・名古屋に支店、札幌に営業所を構え、直営店「LOGOS SHOP」の接客を担う株式会社アウティングスペースなどの関連会社を持ちます。

「Enjoy Outing」を掲げ、ファミリー層を中心にキャンプ場運営（LOGOS LAND等）やアウトドア体験コンテンツの発信にも力を入れており、製品販売にとどまらない事業構成が特徴です。

（参考）会社概要・拠点情報 – 株式会社ロゴスコーポレーション

コールマンジャパン｜米ニューウェルブランズ傘下の老舗ブランド

コールマンは1976年に日本市場へ参入した老舗アウトドアブランドです。運営法人は2022年に「ニューウェルブランズ・ジャパン合同会社」へ統合され、現在はコールマン事業部として活動しています。親会社の米ニューウェルブランズは世界的な生活消費財コングロマリットで、コールマンジャパンの直接雇用の従業員数は371名（2025年12月末現在）。

1993年以降は日本の気候や住宅事情に合わせたオリジナル製品の開発を本格化させ、キャンピングガス製品の総発売元やアウトレット店舗展開など、海外ブランドでありながら日本市場向けの現地化を進めてきた経緯があります。

（参考）コールマンについて – コールマン

キャプテンスタッグ｜パール金属グループが手がける三条発ブランド

キャプテンスタッグは2012年5月に設立された新潟県三条市の企業で、グループ会社に台所用品メーカーのパール金属株式会社を持ちます。バーベキューコンロや食器の販売から始まり、テント・シュラフ、さらに自転車やカヌー用品まで扱う総合アウトドアブランドへと事業を広げました。

金属加工を得意とするパール金属グループの製造ノウハウを土台にしている点が特徴で、法人・大口注文向けの専用窓口も設けており、企業のノベルティや研修用品の調達先としても利用されています。

（参考）運営会社 – キャプテンスタッグ公式ECストア

DOD｜Stay Crazyを掲げる大阪発の遊び心ブランド

DODは大阪府東大阪市の株式会社ビーズが展開するアウトドアブランドです。2008年に「DOPPELGANGER OUTDOOR」として立ち上げ、2018年に現在の「DOD」へ改称しました。「Stay Crazy」をコンセプトに、初心者からベテランまで気軽に外遊びを楽しめる遊び心のある製品開発を続けています。

自社ECサイト「DODSTORE」やアプリを軸にした直販体制を持ち、SNSでの発信力を生かしたD2C（メーカー直販）型のマーケティングに強みがある点が、老舗メーカーとの違いです。

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（参考）ブランドについて – DOD（ディーオーディー）公式サイト

ユニフレーム｜燕三条の金属加工技術を活かす国産メーカー

ユニフレームは新潟県燕市の株式会社新越ワークスが展開する事業ブランドです。会社としての創業は昭和38年（1963年）、設立は昭和45年（1970年）で、資本金2,000万円、従業員数114名（2022年4月現在）。燕三条エリアの金属加工技術を土台に、ツインバーナーやダッチオーブンなど道具としての完成度を追求した製品を発売してきました。

新越ワークスは業務用調理器具や産業機器も手がける会社で、キャンプ専業メーカーとは異なり、金属加工という本業の技術力をアウトドア用品に応用している点が特徴です。

（参考）会社情報 – 株式会社新越ワークス ユニフレーム事業部

CHUMS｜ランドウェルが輸入総代理を担うカジュアルブランド

CHUMSは米国発のアウトドアアクセサリーブランドで、日本国内では東京都港区の株式会社ランドウェル（設立平成4年8月）が輸入総代理として商品企画・販売・店舗運営を担っています。ブービーバードのロゴで知られ、キャンプ用具というよりもタウンユースを意識したカジュアルウエア・バッグ類に強みがあります。

メーカー系企業が多い業界の中で、CHUMSは「輸入総代理店」という立場から国内独自の商品企画を行っている点が特徴で、海外ブランドの国内マーケティングを専門商社が担うビジネスモデルの一例です。

（参考）運営会社 – CHUMS（チャムス）公式通販

好日山荘｜創業100年に迫る登山専門店チェーン

好日山荘は兵庫県神戸市に本社を置く登山・アウトドア用品の専門店チェーンです。創業は大正13年（1924年）で、まもなく創業100年を迎えます。2025年5月期の年商は90億円、登山用品店44店舗・キャンプ用品店1店舗・FC16店舗・クライミングジム「グラビティリサーチ」4店舗を展開しています。

オンラインモール「好日山荘ECMALL」を軸にしたEC戦略にも力を入れており、登山学校やクライミングジムの運営など、用品販売にとどまらない体験提供型のビジネスモデルを持つ点が専門小売としての特徴です。

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（参考）会社概要 – 登山・アウトドア用品の専門店 好日山荘

WILD-1｜カンセキが展開するアウトドアライフストア

WILD-1は栃木県宇都宮市の株式会社カンセキが運営するアウトドアライフストアです。カンセキはホームセンター「カンセキ」を中核事業としながら、アウトドア専門店のWILD-1、飲食店、リユースショップなど複数の業態を展開する地域企業で、WILD-1事業部として関東・東海・関西に約24店舗を構えています。

「人間と自然のありかた」をテーマに掲げ、キャンプだけでなくルアーフィッシングやマウンテンバイクなどアクティビティ全般を扱う点が特徴です。ホームセンター発の企業がアウトドア専門店を育てたケースとして、地域小売業の多角化戦略を読み解く材料にもなります。

（参考）SNS・公式アカウント（運営会社情報） – アウトドアライフストア WILD-1

企業がアウトドアブランドと関わる3つの接点｜スポンサー・調達・健康経営

アウトドア・レジャー用品業界は消費者向けビジネスに見えますが、経営者やマーケティング担当者にとっては、スポンサーシップ・調達・健康経営という3つの接点があります。それぞれで見るべきポイントが異なるため、目的に応じて相手企業を選ぶ必要があります。

①スポンサーシップ・タイアップの選び方

ブランドコラボやイベント協賛を検討する場合、まず確認したいのが資本構造です。独立系メーカーは意思決定が早く、地域密着型の企画に柔軟に応じてもらいやすい一方、海外資本傘下のブランドは本国のブランドガイドラインに沿った提案が求められる傾向があります。

アルペンのように大手小売がスポンサーシップ専用のページを設けているケースもあり、ランニング・バスケットボール・サッカーなど競技領域ごとに窓口が分かれている場合は、担当部署を事前に確認しておくと交渉がスムーズです。

②法人向け福利厚生・健康経営とのつながり

アウトドア用品は、健康経営の一環として社員のリフレッシュ活動を後押しする道具立てにもなります。テントやチェアを社内貸出用に用意したり、社員研修をキャンプ場で実施したりする企業も増えています。

この用途では、耐久性やアフターサービスの手厚さが重要な選定基準になります。スノーピークの永久保証のように、長期利用を前提とした保証制度を持つメーカーは、法人での反復利用に向いています。

③調達・取引先選定で見るべき資本構造

ノベルティや研修用品としてまとめて調達する場合は、法人窓口の有無と最小ロットを確認することが実務上のポイントです。キャプテンスタッグやアルペンのように法人・大口注文の専用窓口を公式サイトに明記している企業は、見積もり対応がスムーズな傾向があります。

また、独立系企業は自社工場や産地企業との直接取引で価格交渉の余地がある一方、グループ傘下ブランドは親会社の与信や供給体制が安定しているという違いもあります。目的に応じて、価格の柔軟性を取るか供給の安定性を取るかを整理しておくとよいでしょう。

まとめ｜アウトドア・レジャー用品業界を読み解く5つのポイント

ここまで、市場動向と主要11社の資本構造を整理してきました。最後に、記事全体の要点を振り返ります。

• 国内アウトドア用品・施設・レンタル市場は2025年度に5,059億5,000万円へ拡大する見通しで、アウトドアウエアの日常着化が成長をけん引している
• 今回取り上げた主要11社のうち、独立系が8社、大手グループ・海外資本傘下が3社という内訳だった
• 新潟県三条・燕エリア発のメーカーが複数存在し、金属加工など地場産業の技術力が製品開発の土台になっている
• 企業がアウトドアブランドと関わる接点は、スポンサーシップ・法人調達・健康経営の3つに整理できる
• 取引先選定では、独立系の価格柔軟性とグループ傘下の供給安定性のどちらを優先するかを目的に応じて判断するとよい

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執筆者

About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。