研修会社10社比較｜人事向けに実績とスポーツ研修の有無を整理

外部の研修会社に頼もうと候補を検索すると、「おすすめ◯選」の記事がいくつも出てきて、どこも似た会社名が並んでいる。けれど、自社の新任管理職研修を任せるならどこか、チームの関係づくりなら誰に相談するかとなると、比べる軸が見えずに手が止まってしまうんですよね。

研修会社は「総合型」「専門型」「体験型」の3タイプに分けて見ると選びやすくなります。この記事では、主要な研修会社10社を各社の公式サイトで公表されている実績と提供形式で比べ、チームビルディングやスポーツを使ったプログラムがあるかどうかまで整理しました。依頼前から実施後までに確認する4つのことも、あわせて紹介します。

研修会社は総合型・専門型・体験型の3タイプに分かれる

研修会社は、扱う領域の広さと研修の進め方で、総合型・専門型・体験型の3つに分けて考えると比べやすくなります。まず自社が求めているのがどのタイプかを決めてから、個別の会社を見るのが近道です。

外部の研修会社を使う企業は少なくありません。厚生労働省の令和7年度「能力開発基本調査」（2026年7月31日公表）では、正社員にOFF-JT（職場を離れて行う研修）を実施した事業所は70.9%で、そのうち民間教育訓練機関（民間の教育研修会社や民間企業主催のセミナー等）を使った事業所は41.4%でした（複数回答）。自社で実施した76.4%に次ぐ多さです。

（参考）令和７年度「能力開発基本調査」の結果を公表します – 厚生労働省

総合型｜階層別もテーマ別もまとめて任せられる

総合型は、新入社員から管理職・経営層までの階層別研修と、営業やコンプライアンスなどのテーマ別研修を幅広くそろえている会社です。一社向けに講師を派遣する形と、他社の受講者と一緒に学ぶ公開講座の両方を持っていることが多く、年間の研修計画をまるごと相談できます。

今回の10社では、インソース、リクルートマネジメントソリューションズ、ALL DIFFERENT、日本能率協会マネジメントセンター、ビジネスコンサルタント、産業能率大学 総合研究所、SMBCコンサルティングの7社がこのタイプです。育成体系そのものを見直したいときや、人事の担当者が少なく窓口を1つにまとめたいときに向いています。

専門型｜経営人材やグローバル人材など特定領域に強い

専門型は、特定の領域で深い知見を持つ会社です。グロービスはビジネススクールの教材をもとにした経営・リーダー育成、アルーはグローバル人材育成や海外派遣型研修に強みを出しています。

次期経営幹部の育成や海外赴任前の準備のように、目的がはっきりしていて社内に教えられる人がいない領域ほど、専門型に頼む価値が大きくなります。総合型と組み合わせ、階層別は総合型・選抜研修は専門型と分けて発注する企業もあります。

体験型｜シミュレーションや運動を通じて関係をつくる

体験型は、講義よりもゲームやシミュレーション、屋外での活動を通じて気づきを得る研修を中心にする会社です。ウィル・シードの「ビジネスシミュレーションSEED」（1日間・集合）のように、仕事の判断を疑似体験させるプログラムが代表例です。

運動会やアウトドア研修など、スポーツそのものを使う研修を専門にする会社もあります。そうした会社は総合型の研修会社とは顔ぶれがまったく違うので、別に探す必要があります。スポーツ型の専門会社を比べたい場合は、次の記事で10社を整理しています。

あわせて読みたい人事担当者向けスポーツ研修10社｜組織開発ガイド›

（参考）ビジネスシミュレーションSEED – 株式会社ウィル・シード

研修会社10社の一覧｜公表実績と体験型プログラムの有無

10社を、得意領域・提供形式・公表している実績・体験型やスポーツ系のプログラムの有無で並べました。実績の数値は各社が自社サイトに掲げているもので、集計の範囲や時点が会社ごとに違うため、横に並べて大小を比べるものではありません。

出典：各社公式サイトの掲載内容をHuman Soar編集部が2026年11月3日に確認・集計。選定条件は「法人向けの研修を主事業の一つとし、公式サイトで提供形式と事業内容を確認できる国内の研修会社」。時点の記載が無い数値は掲載のまま転記。

インソース｜階層別の受講者数が多く運動会の手配も相談できる

インソースは、階層別・テーマ別・業界別の研修を講師派遣、公開講座、eラーニング・動画、通信教育で提供する総合型の会社です。公式サイトでは管理職研修を「年間7万8千人が受講する階層別研修」として紹介しています（2026年8月13日更新の掲載）。

今回の10社で、スポーツそのものを使うプログラムを公式に確認できたのはインソースだけでした。提携先の株式会社運動会屋が企画から運営までを担う運動会サービスがあり、部署間の連携に加えて、従業員の運動不足の解消も目的に挙げています。会場不要のオンライン開催にも対応しています。

（参考）運動会サービス – 株式会社インソース

リクルートマネジメントソリューションズ｜年間29万名が受講する一社向け研修

リクルートマネジメントソリューションズは、内定者から経営層までを8つの階層に分けた研修と、管理職育成・新人若手育成・エンゲージメント向上などのテーマ別研修を持つ会社です。一社向けのインハウス型研修と、公開型の「リクルートマネジメントスクール」、オンライン研修を使い分けられます。

公式サイトでは、2026年3月期の年間受講者数を290,000名、インハウス型研修の年間開催クラス数を14,445本と公表しています。適性検査SPI3を提供している会社でもあり、採用と育成を同じ会社の枠組みでつなげたい企業には検討しやすい選択肢です。

（参考）選ばれる理由 – 株式会社リクルートマネジメントソリューションズ

ALL DIFFERENT｜定額制の公開型研修で少人数ずつ派遣できる

ALL DIFFERENT（旧ラーニングエージェンシー）は、管理職研修を中心に、新入社員から経営幹部までの階層別研修を提供しています。定額制で公開型研修に参加できる「Biz CAMPUS Basic」があり、各階層に数人ずつ受講させたい企業でも使いやすい形です。

公式サイトでは支援実績を累計20,000社と掲げています。導入事例の分類には「チームビルディング」があり、関係づくりを目的にした事例も公開されています。

（参考）導入事例 – ALL DIFFERENT株式会社

日本能率協会マネジメントセンター｜研修と通信教育・手帳を併せ持つ

日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）は、人材育成支援・出版・手帳の3事業を持つ会社です。研修は「気づき」と「対話」を重視した講師派遣型（対面・オンライン）と公開セミナーがあり、eラーニングや通信教育と組み合わせた育成体系をつくれます。

会社概要では、2026年6月末時点の連結売上高を184億円、連結従業員数を632名と公表しています。集合研修の前後を通信教育やeラーニングで補いたい企業に向いています。

（参考）会社概要 – 株式会社日本能率協会マネジメントセンター

ビジネスコンサルタント｜体験学習を主体に組織開発まで扱う

ビジネスコンサルタントは1964年設立の会社で、教育・研修に加えてコンサルティングや調査診断も手がけています。人材育成プログラムは「体験学習」を主体にしていると公式サイトに明記しており、新入社員の定着支援から次世代リーダーの育成、組織開発まで扱います。

公式サイトでは年間3,300社の実績を掲げています。研修を社内講師で回せるようにする内製化支援（ライセンス提供）もあるため、最終的に自社で研修を回したい企業の相談先にもなります。

（参考）BConについて – 株式会社ビジネスコンサルタント

産業能率大学 総合研究所｜通信研修400コース以上と研修ゲーム

産業能率大学 総合研究所は、学校法人産業能率大学の研修部門です。マネジメント、職能別、DX推進人材などの公開セミナーと講師派遣研修に加え、400コース以上の通信研修と約600の動画教材をそろえたeラーニングを持っています。

研修の中で使える「研修ゲーム」も提供しており、「協力ゲーム」のような体験型の教材を社内研修に組み込めます。外部講師を呼ばず、社内講師が体験型の時間をつくりたいときに使える選択肢です。

（参考）協力ゲーム｜研修ゲーム – 産業能率大学 総合研究所

SMBCコンサルティング｜年間約2,000回の公開型セミナー

SMBCコンサルティングは、三井住友銀行グループの会社で、「SMBCビジネスセミナー みんなの研修」として法人向けの研修を提供しています。公開型セミナーは年間約2,000回の開催とされ、定額で受け放題のメニューやアーカイブ動画のライブラリもあります。

講師派遣は自社の要望に合わせてカスタマイズする形で、費用は個別見積です。セミナーの分類には「チームビルディング・ファシリテーション」があり、階層別だけでなくスキル別に少人数ずつ受講させる使い方に向いています。

（参考）SMBCビジネスセミナー みんなの研修 – SMBCコンサルティング株式会社

グロービス｜経営人材の育成で年間約3,600社が導入

グロービスの法人研修部門（グロービス・コーポレート・エデュケーション）は、クリティカル・シンキングやマーケティング、会計などのビジネス基礎と、経営・リーダー育成に強みを持つ専門型の会社です。講師派遣型の集合研修、スクール型研修、定額制のeラーニングを組み合わせられます。

公式サイトでは、導入企業数を年間約3,600社、受講者数を年間約42万名と公表しています（いずれも2026年4月の同社調べ）。次期経営幹部の選抜研修のように、経営の型を体系立てて学ばせたい場面の相談先です。

（参考）グロービスの企業研修・人材育成 – 株式会社グロービス

アルー｜グローバル人材育成と海外派遣型研修に強い

アルーは、新入社員から管理職までの階層別研修に加え、海外赴任者教育やグローバルリーダー育成など、グローバル人材育成に強みを出している会社です。一社向けのインハウス型研修、公開講座、eラーニング、短期の海外派遣型研修を持っています。

公式サイトでは、2025年1〜11月の研修年間受講者数を122,913名、研修取引企業総数を381社と公表しています。グローバル人材育成の一環として、日本文化体験とチームビルディングを組み合わせたプログラムもあります。

（参考）企業研修・人材育成 – アルー株式会社

ウィル・シード｜ビジネスシミュレーションで判断を体験させる

ウィル・シードは、体験を通じた学びを軸にする会社で、企業向けの人材開発プログラムと学校向けの教育プログラムを手がけています。若手から管理職以上までを対象にした「ビジネスシミュレーションSEED」は1日間の集合研修で、仕事の判断を疑似体験させる構成です。

受講者数などの数値は公表しておらず、取引先は社名の一覧で掲載しています。複数の企業の社員が一緒に学ぶ異業種越境プログラムもあり、社内だけでは得にくい刺激を若手やリーダーに与えたいときの選択肢になります。

（参考）株式会社ウィル・シード 公式サイト – 株式会社ウィル・シード

目的別に研修会社を選ぶ｜階層別・専門テーマ・チームづくり

研修会社は、目的を1つに絞ると選ぶタイプが決まります。図は、依頼の目的から総合型・専門型・体験型のどれに当たるかを分けたもので、軸と分け方は本記事の整理です。

研修の目的と期待する効果を発注前に言葉にしておくと、各社の提案も比べやすくなります。研修の目的別に費用感をつかみたい場合は、スポーツ研修プログラムの費用相場も参考になります。

全階層の研修をまとめて任せたいなら総合型

新入社員研修から管理職研修までを一つの会社に任せたいなら、総合型が向いています。一社向けの講師派遣で自社用に設計してもらう方法と、各階層の数人ずつを公開講座に送る方法があり、人数に応じて使い分けられます。

厚生労働省の同調査では、人材育成に何らかの問題があるとした事業所が80.1%あり、最も多い理由は「指導する人材が不足している」（59.5%）でした。社内に教える人が足りない企業ほど、階層別研修を外部に任せる意味は大きくなります。新入社員研修の日数や進め方は、新入社員の研修期間と相場で整理しています。

あわせて読みたい人材育成会社の選び方｜人事担当者が使うスポーツ研修の見極め基準›

（参考）令和７年度「能力開発基本調査」調査結果の概要 – 厚生労働省

経営幹部やグローバル人材を育てるなら専門型

次期経営幹部の選抜研修や海外赴任前の準備のように、教える内容が専門的な領域は専門型に頼むのが近道です。グロービスは経営の基礎から経営幹部育成まで、アルーは海外赴任者教育や海外派遣型研修まで扱っています。

専門型に頼むときは、誰を選んで受講させるかの基準と、研修後に任せる役割を先に決めておくことが大切です。研修への支出を人への投資として説明する考え方は、人的資本投資とスポーツを活かした事例で詳しく解説しています。

チームの関係づくりと運動不足の解消を兼ねるならスポーツ型

部署を越えた関係づくりや、働く世代の運動不足の解消まで一度に狙うなら、体験型の中でもスポーツを使う研修が候補になります。スポーツ庁の令和7年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」では、週1日以上スポーツをする人の割合は30代で45.7%、40代で46.2%と、20歳以上全体の51.7%より低い水準でした。

スポーツ庁は、従業員のスポーツ活動の促進に積極的に取り組む団体を「スポーツエールカンパニー」に認定しており、2026年は過去最多の1,635団体が認定されています。運動会やスポーツ研修を社内のスポーツ活動の一つとして続けると、こうした認定の取り組みにもつなげやすくなります。チーム競技を使った研修の効果は、次の記事で解説しています。

あわせて読みたいスポーツのチームビルディング研修の効果と選び方›

（参考）令和7年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」の結果を公表します – スポーツ庁

（参考）「スポーツエールカンパニー2026」過去最多の1,635団体を認定 – スポーツ庁

研修会社への依頼から実施後まで確認する4つのこと

研修会社を選んだあとも、依頼前・比較・実施・実施後の4つの時期で確認することを決めておくと、研修が1回のイベントで終わりにくくなります。図は、時期ごとに担当者がやることを2つずつ並べたものです。

外部委託の費用の内訳や業者の選び方は、スポーツ研修の外部委託費用と業者選定ガイドで詳しくまとめています。

依頼前｜目的を1つに絞り対象と人数を決める

最初に、研修で変えたい行動を1つに絞ります。「管理職が部下と月1回は面談するようになる」のように、研修後の行動で書いておくと、研修会社も提案を組み立てやすくなります。

あわせて対象の階層と人数を決めます。数人なら公開講座に送り、まとまった人数なら一社向けの講師派遣で自社用に設計してもらうなど、人数によって合う形が変わるためです。

比較｜3社程度に相談し見積もりの条件をそろえる

候補は、タイプの違う会社を含めて3社程度に絞って相談すると比べやすくなります。総合型2社と専門型1社のように組み合わせると、提案の幅が見えます。

見積もりは、時間・人数・事前課題の有無・研修後のフォローの有無をそろえて依頼します。厚生労働省の同調査では、企業がOFF-JTに支出した費用の労働者1人当たり平均額は2.0万円（令和6年度の支出）でした。1人あたりの金額に直して、この平均と比べてみるのも一つの目安です。

実施｜事前課題を配り上司と目的を共有する

研修当日の効果は、受講者が目的を分かったうえで参加しているかで大きく変わります。研修会社に事前課題を用意してもらい、受講者が自分の職場の課題を持って参加できるようにします。

受講者の上司にも、研修の目的と研修後に期待する行動を伝えておきます。同調査では「人材育成を行う時間がない」とした事業所が45.5%あり、上司が研修の目的を知らないと、職場に戻ってから試す時間が確保されません。

実施後｜職場で1つ試し行動の変化を測る

研修のあとは、学んだことを職場で1つ試してもらい、1〜3か月後に行動が変わったかを確かめます。受講直後の満足度だけでなく、上司から見た行動の変化を聞くと、次の研修の改善につながります。

研修会社の中には、研修の前後にサーベイを行うサービスや、職場での実践をコーチングで支えるサービスを持つ会社もあります。依頼前に、実施後の測り方まで提案に含めてもらうと、効果を社内で説明しやすくなります。

まとめ

研修会社は、総合型・専門型・体験型のどれに当たるかを先に決めてから比べると、候補を絞りやすくなります。

• 研修会社は総合型・専門型・体験型の3タイプに分けて考える。今回の10社では総合型が7社、専門型が2社、体験型が1社
• 正社員にOFF-JTを実施した事業所の41.4%が民間の研修会社などを使っている（厚生労働省 令和7年度「能力開発基本調査」）
• 公表している実績は会社ごとに集計の範囲と時点が違うため、数値の大小ではなく得意領域と提供形式で比べる
• スポーツを使うプログラムを公式に確認できたのはインソースの運動会サービスだけ。スポーツ型の研修はスポーツ型の専門会社と比べて選ぶ
• 依頼前・比較・実施・実施後の4つの時期で、目的・見積もりの条件・事前課題・行動の変化を確かめる

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執筆者

About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。