名古屋グランパスのスポンサー142社｜1社あたり2104万円と、スタジアム名の年6600万円

名古屋グランパスのパートナー一覧には、こんな一文が添えられています。

「『スポンサーシップ』を『パートナーシップ』と呼称しています」。呼び方を変えた理由まで書いているクラブは、この連載で初めてでした。

そして数えると142社。スポンサー収入29億8800万円を割ると、1社あたりは約2,104万円になります。

名古屋グランパスのスポンサー・パートナーは、5区分・144枠・実数142社

クラブ公式サイトの「パートナー」ページを2026年9月24日に取得して集計しました。名古屋グランパスは協賛企業を「パートナー」と呼んでいます。以下、区分名はクラブの表記に合わせます。

区分は5つ。TOP PARTNER 9、PRINCIPAL PARTNER 3、PREMIUM PARTNER 25、CLUB PARTNER 88、OFFICIAL SUPPLIER 19。合計で延べ144枠です。

法人格の表記ゆれを揃え、リンク先ドメインまで照合すると、重複は2件でした。ミズノがTOP PARTNERとOFFICIAL SUPPLIERの両方に、チェリオグループがCLUB PARTNERとOFFICIAL SUPPLIERの両方に載っています。したがって実数は142社です。

これとは別に、同じページの下部に「出資会社」20社が並びます。アイシン、愛知製鋼、ジェイテクト、大丸松坂屋百貨店、中日新聞社、中部電力、デンソー、東海理化、東海旅客鉄道、東邦ガス、豊田合成、トヨタ自動車、豊田自動織機、トヨタ車体、豊田通商、トヨタ紡織、名古屋銀行、名古屋鉄道、ノリタケ、三菱UFJ銀行。株主であって広告枠ではないので、協賛社数には数えていません。

この20社のうち、パートナー一覧にも出ているのはトヨタ自動車、豊田自動織機、豊田通商、トヨタ紡織、アイシンの5社だけ。残り15社は出資だけで、協賛枠には載っていません。さらにページ末尾には「Webサイト運営協賛」としてトヨタ自動車が1社挙げられていますが、これもTOP PARTNERと同じ企業です。

（参考）パートナー｜クラブ – 名古屋グランパス公式サイト

上位の顔ぶれは、ほぼトヨタグループで固まっている

区分ごとの枠数と、上位の顔ぶれを並べます。

出典：名古屋グランパス「パートナー」ページ（2026年9月24日取得）より筆者集計

TOP PARTNER 9社のうちトヨタ自動車、豊田自動織機、豊田通商、トヨタファイナンシャルサービスの4社がトヨタグループ。PRINCIPAL PARTNERも愛知トヨタとトヨタホームで3社中2社です。上位12枠のうち6枠がトヨタ系という構成になります。

この連載で見てきた「地元の看板企業が上位を占める」形とは、密度が違います。ファジアーノ岡山は地銀3行、徳島ヴォルティスは大塚製薬グループ、ツエーゲン金沢は北國銀行と北國新聞。名古屋は単独グループへの集中度が最も高いクラブです。

一方でCLUB PARTNERの88枠には、愛知東邦大学、愛知日野自動車、アオキスーパーといった県内企業・団体が並びます。上位はグループ、下位は地元という二層構造です。

（参考）名古屋グランパス パートナー募集（スポンサー募集） – 名古屋グランパス公式サイト

クラブは「呼び方を変えた理由」を書いている

この連載では、協賛企業を「パートナー」と呼ぶクラブを何度も見てきました。鹿島アントラーズ、川崎フロンターレ、ツエーゲン金沢、信州ブレイブウォリアーズ。ただしなぜそう呼ぶのかを説明していたのは名古屋グランパスだけです。

パートナー一覧の末尾に、こう書かれています。

「名古屋グランパスでは、スポンサー様同士の交流や、クラブと複数のスポンサーが協働する地域貢献の実現など、広告媒体としてだけでは計れない価値を創造し、クラブと企業様の新しい関係を構築する意味合いから『スポンサーシップ』を『パートナーシップ』と呼称しています」

ポイントは2つあります。ひとつはパートナー同士の交流。もうひとつは複数のパートナーが協働する地域貢献。どちらも「クラブが企業に広告枠を売る」という一方向の関係ではありません。

実際に、募集ページが挙げる価値提供の項目には「パートナー同士の関係構築」が入っています。そしてVIPシートの案内にも「パートナー企業様との社交の場としてご活用いただけます」とあります。企業同士をつなぐことを、はっきり商品として位置づけているわけです。

もうひとつの柱が、サステナビリティを軸にしたホームタウン活動「GRAMPUS DREAM」です。気候変動・まちづくり・インクルーシブの3テーマで、企業・自治体・地域とともに課題解決に取り組む枠組み。2026-27シーズンの会期は2026年7月1日から2027年6月30日までで、メンバー企業を募集しています。参加企業向けの「GRAMPUS DREAM交流パーティー」も用意されています。

（参考）GRAMPUS DREAM – 名古屋グランパス公式サイト

決算は売上64億6300万円。営業損失▲6億4200万円はJ1で最大だった

Jリーグが公表している決算を、J1平均と並べます。

出典：公益社団法人日本プロサッカーリーグ「2025年度 Ｊ１ クラブ決算一覧」より筆者作成。対象期間は2025年2月から2026年1月。J1平均は数値を開示した19クラブの平均。金額は万円未満を四捨五入

売上高64億6300万円はJ1平均64億9200万円のほぼちょうど（99.6%）。スポンサー収入は111.5%、入場料は112.5%、物販は133.1%と、収入側はすべて平均以上です。

それでも営業損失▲6億4200万円。費用側に3つの理由が並んでいます。販管費19億1700万円がJ1平均の126.5%、移籍関連費用6億6900万円、そしてトップチーム人件費24億3400万円（105.6%）。売上が平均どおりなのに費用が平均を大きく超えた、という形です。

その他収入4億8500万円はJ1平均8億2800万円の58.6%。収入の柱が協賛と入場料と物販に寄っているぶん、費用の増加を吸収できなかったと読めます。

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（参考）2025年度 Ｊ１ クラブ決算一覧（PDF） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ

J1の19クラブで、赤字幅がいちばん大きい

J1の19クラブを営業利益の順に並べると、名古屋グランパスは最下位です。

▲6億4200万円は、2番目に大きい横浜FCの▲2億5100万円の2.6倍。3番目が浦和レッズの▲2億2200万円ですから、下から3クラブのなかでも桁がひとつ違う印象になります。19クラブのうち黒字は14クラブで、赤字は5クラブでした。

当期純損失で見ると▲6億7500万円はJ1で2番目。最も大きかったのはヴィッセル神戸の▲7億3400万円です。ただし神戸は営業損失が▲1600万円にとどまっており、赤字の出どころが違います。名古屋は本業の段階で赤字という点が特徴です。

この連載で調べてきたクラブと比べると、対照が際立ちます。売上10億円台のツエーゲン金沢や信州ブレイブウォリアーズが営業黒字を出している一方、売上64億円の名古屋グランパスが6億円の営業赤字。規模の大きさは黒字を保証しません。

（参考）2025年度 Ｊ１ クラブ決算一覧（PDF） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ

スポンサー1社あたりは約2,104万円。連載で2番目に高い

スポンサー収入29億8800万円を実数142社で割ると、単純平均で1社あたり約2,104万円です。

この連載で調べた29クラブのなかでは2番目。1位のFC東京（約3,621万円）に次ぎ、3位のガンバ大阪（約1,750万円）、4位の鹿島アントラーズ（約1,705万円）を上回ります。

数字が高くなる理由は、分母の小ささです。名古屋グランパスの掲載枠は144。浦和レッズは517社、川崎フロンターレは404社、ツエーゲン金沢は387社を載せています。名古屋は下位区分を広げず、少ない社数で大きな金額を集める形になっています。

この構造は、上位12枠の半分がトヨタグループという顔ぶれと符合します。CLUB PARTNERが88枠ある一方で、金額の中心は明らかに上位に寄っていると考えられます。もっともクラブは区分ごとの金額を公表していないため、内訳は確認できません。

（参考）2025年度 Ｊ１ クラブ決算一覧（PDF） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ

金額が公開されているのは、法人向けVIPシートだけ

協賛メニューの価格は非公表ですが、法人が買える枠でひとつだけ金額が出ています。

出典：名古屋グランパス「VIPシートシーズンチケット」「パートナー募集」「GRAMPUS DREAM」より筆者作成

ROYAL VIP SEATのシーズンチケットがペアで2,378,000円（税込）。上位のGRAND VIP SEATは法人限定で、こちらは金額が掲載されていません。

GRAND VIP SEATの内容は、専用の着席エリア、ビュッフェスタイルの食事、ウェルカムシャンパン、選手やOB選手との交流機会、オリジナルの土産、スポーツカー仕様の座席、メインスタンド中央の席、冬季の座席ヒーター。そして「200社超のパートナー企業様との社交の場」という説明が付きます。

前の見出しで見た「パートナー同士の関係構築」が、ここで実際の商品になっているわけです。接待や社内表彰に使う枠として設計されていると読めます。

（参考）VIPシートシーズンチケット – 名古屋グランパス公式サイト

（参考）No.5260 交際費等と広告宣伝費との区分 – 国税庁

スタジアム名は年6,600万円。命名権者はCLUB PARTNERだった

2026年4月22日、ホームスタジアムが新しくなりました。

出典：名古屋市「ネーミングライツの導入事例」（令和8年10月）より筆者作成。金額は税込

パロマ瑞穂スタジアムの命名権は株式会社パロマが年間6,600万円（税込）。この連載で確認した自治体の命名権では、メルカリスタジアム（茨城県）の年1億5000万円に次ぐ2番目の水準です。デンカビッグスワンスタジアム（新潟県・年4730万円）、ベスト電器スタジアム（福岡市・年3600万円）、金沢ゴーゴーカレースタジアム（金沢市・年3111万円）を上回ります。

そして株式会社パロマは、名古屋グランパスではCLUB PARTNER。つまり最下位の区分です。名古屋市に年6,600万円を払っている企業が、クラブでは88枠あるCLUB PARTNERの1社として載っている。自治体に払う命名権料とクラブに払う協賛金は、まったく別の勘定だということが分かります。

もうひとつ、PREMIUM PARTNERの岡谷鋼機も名古屋市公会堂の命名権を年2,200万円（税込）で取得しています。クラブのパートナー企業2社が、名古屋市の命名権上位5件に入っていることになります。

スタジアムそのものは、名古屋市の発表によれば観客席約30,000席、うち車いす席が約300席、全ての観客席を屋根で覆う構造です。2026年のアジア競技大会・アジアパラ競技大会のメイン会場にもなります。なお、もうひとつのホームである豊田スタジアム（豊田市）には、命名権は導入されていません。

（参考）ネーミングライツの導入事例（PDF） – 名古屋市

顔ぶれから見えること

最後に、142社の顔ぶれから読めることを3つ書きます。

金融は東海東京証券と東海労働金庫

PREMIUM PARTNERに東海東京証券と東海労働金庫、明治安田生命が入っています。一方で出資会社には三菱UFJ銀行と名古屋銀行があり、こちらはパートナー一覧には出ていません。この連載では、地銀が上位区分に並ぶクラブを何度も見てきました（ファジアーノ岡山3行、徳島ヴォルティス3行）。名古屋は銀行が出資側に回っている形です。

メディアは中日新聞社が出資側

同じことがメディアにも当てはまります。中日新聞社は出資会社で、パートナー一覧には載っていません。ツエーゲン金沢（北國新聞）、信州ブレイブウォリアーズ（信濃毎日新聞・長野朝日放送・テレビ信州）のように地元紙や放送局を上位区分に置くクラブとは、関係の作りが違うことになります。

CLUB PARTNERには大学と自動車販売が並ぶ

88枠のCLUB PARTNERには、愛知東邦大学、愛知日野自動車、愛三工業、愛幸発條、アオキスーパー、パロマなどが入ります。製造業と自動車関連、そして地元の小売や医療機関という構成です。上位がグループ企業で固まっているぶん、この層が「地元とのつながり」を担っていると読めます。

（参考）パートナー｜クラブ – 名古屋グランパス公式サイト

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執筆者

About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。