京都サンガのスポンサー554社|サポートカンパニーは10万円から、スタジアム名は年1億円で応募

京都サンガのスポンサー554社|サポートカンパニーは10万円から、スタジアム名は年1億円で応募 スポーツビジネス

京都サンガF.C.のスポンサー一覧は、3つのページに分かれています。オフィシャルスポンサー、サポートカンパニー、チケットパートナー。

全部を数えると延べ577枠。重複を除いた実数は554社でした。クラブ自身が案内に書いている「450社以上」を、実際には上回っています。

京都サンガのスポンサーは、3本立てで延べ577枠・実数554社

京都サンガF.C.の区分別の掲載枠数

クラブ公式サイトの3つの一覧ページを2026年9月24日に取得して集計しました。京都サンガF.C.は「スポンサー」という言葉をそのまま使っています。

内訳は、オフィシャルスポンサー227枠、サポートカンパニー281枠、チケットパートナー69枠。合計で延べ577枠です。

法人格の表記ゆれを揃え、リンク先ドメインまで照合すると、重複は23枠ありました。うち21社はオフィシャルスポンサーとチケットパートナーの両方に載っているもの(KDDI、月桂冠、たけびし、京都放送、ソフトバンクなど)。残り2組はリンク先が同じだったアズーロとMONT BLANC、祇園辻利と茶寮都路里で、それぞれ1社に統合しています。

したがって実数は554社。この連載で調べたなかでは、徳島ヴォルティスの797社、ファジアーノ岡山の657社に次ぐ3番目の規模です。

Q. サポートカンパニーSに「京都府DMO」が3枠ありますが、同じ団体ですか。

違います。リンク先を確認すると、それぞれ「海の京都DMO」「森の京都DMO」「お茶の京都DMO」で、別の法人です。表記が同じなので機械的に重ねると1社になってしまいますが、3社として数えました。名前だけで重複を判定すると、こうした取りこぼしが出ます。

(参考)オフィシャルスポンサー一覧 – 京都サンガF.C. オフィシャルサイト

トップスポンサー7社に、京セラと任天堂が並ぶ

オフィシャルスポンサーの区分と顔ぶれです。

京都サンガF.C.のオフィシャルスポンサー区分と顔ぶれ
区分 枠数 掲載企業
トップスポンサー 7 KYOCERA/Nintendo/KDDI/大和証券/京都銀行/堀場製作所/Wacoal
プラチナスポンサー 24 京セラコミュニケーションシステム/京セラドキュメントソリューションズ/京都新聞/クアルコムジャパン/SHIMADZU/JAL/第一生命/日本電産/京都競馬場/村田機械/村田製作所/明治安田生命/よーじや ほか
ゴールドスポンサー 35 OMRON/京都中央信用金庫/京都放送/月桂冠/コカ・コーラ/サッカーショップKAMO ほか
シルバースポンサー 157 上原成商事/王将/川勝建設工業/ソフトバンク/中川産業 ほか
オフィシャルサプライヤー 3 PUMA(Uniform)/オンリー(Suits)/JAグループ京都(Meal)
オフィシャルチケッティングパートナー 1 ぴあ

出典:京都サンガF.C.「オフィシャルスポンサー一覧」(2026年9月24日取得)より筆者集計

トップスポンサー7社のうち、京セラ、京都銀行、堀場製作所、ワコールが京都に本社を置く企業です。そこに任天堂とKDDI、大和証券が加わります。

プラチナ24社にも、京セラの2社(京セラコミュニケーションシステム、京セラドキュメントソリューションズ)、島津製作所、村田製作所、村田機械、日本電産、京都新聞、よーじやと、京都の名前が並びます。上位31枠のほとんどが京都の企業で埋まっている構成です。

この連載では、名古屋グランパスが上位12枠の半分をトヨタグループで固めていました。京都サンガは単独グループではなく「京都という土地」で集まっている点が違います。

Q. オフィシャルスポンサーの金額は公開されていますか。

トップからシルバーまでの4区分については公開されていません。資料請求と問い合わせのフォームが用意されています。金額が公表されているのは、次の見出しで見るサポートカンパニーだけです。この連載では浦和レッズ(年間500万円〜)、ツエーゲン金沢(年間30万円から)が上位区分の下限を出していましたが、京都は下位のプログラムのみを公開する形になっています。

(参考)京都サンガF.C.のスポンサーシップとは – 京都サンガF.C. オフィシャルサイト

サポートカンパニーは10万円から。4段階すべてに金額がある

281枠あるサポートカンパニーは、金額が完全に公開されています。

サポートカンパニーの4グレードと協賛金額
グレード ご協賛金額 掲載社数
サポートカンパニーS 50万円 32
サポートカンパニーA 30万円 32
サポートカンパニーB 20万円 36
サポートカンパニーC 10万円 181

出典:京都サンガF.C.「サポートカンパニー概要」「サポートカンパニー一覧」より筆者作成

サポートカンパニーは、「キッズ」「アカデミー」「ホームタウン」の3つのカテゴリーから選ぶ仕組みです。どの活動を支えるかを企業が選び、その活動のページに社名が載ります。

金額は50万円・30万円・20万円・10万円の4段階。181社が集まっているCが10万円ですから、実質的な入口は10万円ということになります。

この連載で金額を公開していたのは、浦和レッズ、ツエーゲン金沢、信州ブレイブウォリアーズ、そして京都サンガの4クラブ。信州は10万円・30万円・50万円の3段階でしたから、京都はそこに20万円を足した4段階です。

Q. 協賛金は経費としてどう扱われますか。

国税庁は、不特定多数への宣伝的効果を意図した費用は広告宣伝費、特定の取引先などを接待・供応する費用は交際費等にあたるという区分を示しています。サポートカンパニーの特典は社名掲出・スタジアムボード・呼称権が中心で、チケットは「ポイント付与」という形です。掲出系と招待系が特典表で項目分けされているので、契約前に切り分けやすいつくりになっています。実際の処理は顧問税理士に確認してください。

(参考)メニューのご紹介 サポートカンパニー – 京都サンガF.C. オフィシャルサイト

(参考)No.5260 交際費等と広告宣伝費との区分 – 国税庁

グレードの差は「ロゴか、指定フォントか」だった

特典の一覧も公開されています。

サポートカンパニーの特典とグレード差
特典 S A B C
公式サイト リリース 社名掲出 ロゴ 指定フォント — —
公式サイト サポートカンパニー一覧 ロゴ 指定フォント 指定フォント 指定フォント
公式サイト 各カテゴリーページ ロゴ 指定フォント 指定フォント 指定フォント
スタジアムのサポートカンパニーボード ロゴ 指定フォント 指定フォント 指定フォント
呼称権・指定ロゴ使用権 ○ ○ ○ ○
オフィシャルイベント参加権 △一部有料 △一部有料 △一部有料 △一部有料
ホームゲームチケットポイント バックA指定席10席分 6席分 4席分 2席分
ファン感謝デー ご招待 2名 2名 2名 2名

出典:京都サンガF.C.「サポートカンパニー概要」より筆者作成。チケットポイントは2026/27明治安田J1リーグよりポイント制へ移行

表を縦に見ると、差がはっきりします。8項目のうち5項目は4グレードとも同じ内容。違うのは、掲出がロゴか指定フォントかという点と、チケットポイントの枚数だけです。

50万円のSだけがロゴで掲出され、30万円のAから下は社名テキストになります。そして公式サイトのリリースへの掲載は、SとAの2グレードまで。BとCには付きません。

チケットポイントはバックA指定席で10席・6席・4席・2席分相当。50万円で10席分ですから、Sの1席あたりは他のグレードより割高に見えますが、ロゴ掲出とリリース掲載がその差にあたる設計です。

Q. 自動販売機を置く協賛もあると聞きました。

「サンガ応援自販機」です。クラブのデザインを施した自販機を設置すると、売上の一部が育成強化費に充てられます。設置側には売上の約10%が手数料として支払われ、負担するのは電気代(月3,000円から5,000円程度)だけ。本体代・設置運搬費・メンテナンス費はかかりません。条件は月間250本以上の販売が見込める場所であること。コカ・コーラ ボトラーズジャパンが協力しています。協賛金を払うのではなく、場所を出す形の協賛で、この連載では初めて見る形でした。

(参考)メニューのご紹介 応援自販機 – 京都サンガF.C. オフィシャルサイト

決算は売上44億3500万円。営業利益2億9400万円の黒字だった

Jリーグが公表している決算を、J1平均と並べます。

京都サンガF.C.の2025年度決算とJ1平均
項目 京都サンガF.C. J1平均
売上高 44億3500万円 64億9200万円
スポンサー収入 23億7100万円 26億7900万円
入場料収入 8億9100万円 12億900万円
物販収入 1億6200万円 6億5000万円
Jリーグ配分金 3億300万円 4億2600万円
その他収入 2億7600万円 8億2800万円
トップチーム人件費 17億2600万円 23億500万円
販売費および一般管理費 8億3600万円 15億1600万円
営業利益 2億9400万円 1億1200万円
当期純利益 2億500万円 1500万円

出典:公益社団法人日本プロサッカーリーグ「2025年度 J1 クラブ決算一覧」より筆者作成。対象期間は2025年2月から2026年1月。J1平均は数値を開示した19クラブの平均。金額は万円未満を四捨五入

売上高44億3500万円はJ1平均の68.3%。規模ではJ1の下位に入ります。それでも営業利益2億9400万円で、これは開示19クラブのなかで6番目に大きい黒字です。

理由は費用の軽さにあります。販売費および一般管理費8億3600万円はJ1平均の55.1%。トップチーム人件費も74.9%に収まっています。前の記事で見た名古屋グランパスが、売上ほぼ平均で販管費126.5%・営業損失▲6億4200万円だったのと、ちょうど逆の形です。

当期純利益2億500万円を積み上げ、純資産は9億8900万円。資本金5000万円に対し利益剰余金が3億8300万円あります。

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Q. スポンサーへの依存度はどのくらいですか。

スポンサー収入23億7100万円が売上高に占める割合は53.5%です。J1平均は41.3%ですから、平均より協賛に寄っています。開示19クラブのなかではFC町田ゼルビアの66.3%、柏レイソルの62.1%に次ぐ水準。554社という数の多さは、この依存度と対応していると読めます。

(参考)2025年度 J1 クラブ決算一覧(PDF) – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ

物販収入がJ1平均の24.9%しかない

京都サンガF.C.の各項目がJ1平均に対して何パーセントか

項目ごとにJ1平均と比べると、ひとつだけ極端に低い数字があります。

物販収入1億6200万円は、J1平均6億5000万円の24.9%。売上高が68.3%、スポンサー収入が88.5%、入場料が73.7%であることを考えると、この項目だけが突出して低いことになります。

売上高に占める物販の割合で見ると、京都サンガは3.7%。J1平均は10.0%です。グッズがほとんど売上になっていないという状態です。

Jリーグの資料は各クラブの販売方法や会計処理の違いに触れており、物販を自社で持つか委託するかで計上額が変わります。京都の場合、売上原価の側でも物販関連費が7000万円と小さいので、取扱いの規模自体が小さい可能性があります。ただしクラブは説明していないため、断定はできません。

その他収入2億7600万円もJ1平均の33.3%にとどまります。収入の柱がスポンサーと入場料の2本に絞られているのが、このクラブの形です。

Q. 入場者数はどのくらいですか。

クラブはスポンサー募集ページで「年間30万人以上の観客が熱狂する臨場感あふれるスタジアム」と説明しています。入場料収入8億9100万円を30万人で割ると1人あたり約2,970円。J1平均の入場料収入12億900万円に対して73.7%ですから、規模の割に入場料はよく取れているほうだと言えます。なお年間入場者数はクラブの表現をそのまま引いたもので、Jリーグの公式集計とは定義が異なる可能性があります。

(参考)2025年度 J1 クラブ決算一覧(PDF) – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ

スポンサー1社あたりは約428万円

本連載で調べたクラブのスポンサー1社あたり単純平均

スポンサー収入23億7100万円を実数554社で割ると、単純平均で1社あたり約428万円です。

この連載で調べた30クラブのなかでは12番目。アルビレックス新潟の約566万円と福井ブローウィンズの約398万円のあいだに入ります。

公開されている金額と突き合わせると、構造が見えます。サポートカンパニー281枠を公表単価で積むと、Sが32社×50万円で1600万円、Aが32社×30万円で960万円、Bが36社×20万円で720万円、Cが181社×10万円で1810万円。合計5090万円にしかなりません。スポンサー収入23億7100万円の2.1%です。

つまり金額の約98%はオフィシャルスポンサー227枠から来ていることになります。この枠だけで割ると1社あたり約1,044万円。10万円から入れる裾野と、1000万円規模の中核が、はっきり分かれているクラブです。

Q. 協賛を検討するなら、どこから入れますか。

金額が分かっているのはサポートカンパニーの4段階で、いちばん下が10万円です。181社が入っているこの層は、スタジアムのボードと公式サイトに社名が載り、バックA指定席2席分のチケットポイントが付きます。ロゴで出したいなら50万円のS。「キッズ」「アカデミー」「ホームタウン」のどれを支えたいかを先に決めると、話が早く進みます。掲出を厚くしたい場合はオフィシャルスポンサーへの問い合わせになります。

(参考)サポートカンパニー一覧 – 京都サンガF.C. オフィシャルサイト

スタジアム名は年1億円・20年で応募。応募したのは京セラ1社だけだった

ホームはサンガスタジアム by KYOCERA(京都府立京都スタジアム、亀岡市追分町)。京都府が募集から決定までの資料を公開しています。

2019年4月1日から5月15日まで行われた募集の条件は、契約期間は供用開始日から10年間以上を希望、募集金額は1年間当たり1億円以上を希望(消費税込み)。応募資格は京都府内に本社などを置く企業でした。命名権以外の特典として、スタジアムの無料使用権が年間10日間以内で付きます。

6月3日の意見聴取会を経て決まった優先交渉権者は京セラ株式会社。提案内容は、愛称案「サンガスタジアム by Kyocera」、応募金額は1年当たり1億円、契約期間案は20年間でした。

そして京都府の資料には、こう書かれています。応募者は京セラ株式会社(京都市)のみ。1社しか手を挙げなかったなかで、募集金額ちょうどの1億円、希望の倍の20年という条件が提示されたことになります。なお、ここで確認できるのは募集の条件と応募の内容までで、契約書に書かれた金額そのものは、府の公表資料では確認できていません。

この連載で確認した自治体の命名権のなかでは、メルカリスタジアム(茨城県)の年1億5000万円に次ぐ2番目の金額。パロマ瑞穂スポーツパーク(名古屋市・年6000万円)、デンカビッグスワンスタジアム(新潟県・年4730万円)を上回ります。契約期間20年は、確認したなかで最長です。

もうひとつ。京都府がネーミングライツを導入している施設は3つあり、京都スタジアムのほかは島津アリーナ京都(島津製作所)と、ハピろー!の森 京都(ローソン)。このうち京セラはトップスポンサー、島津製作所はプラチナスポンサーで、3件中2件がクラブのスポンサーでもあります。

Q. 20年契約はクラブにとってどういう意味がありますか。

命名権料は京都府に入るもので、クラブの収入ではありません。ただし施設名が長期間固定されることで、スタジアムの呼び名が安定します。この連載では、契約期間が3年から5年の施設が大半でした。名古屋市のパロマ瑞穂スポーツパークは3年、金沢市の金沢ゴーゴーカレースタジアムは5年です。20年という設定は、京都府が「できる限り地元企業による10年以上の中長期を設定」という方針を掲げていることと対応しています。

(参考)京都府立京都スタジアムのネーミングライツパートナーの募集について – 京都府

(参考)ネーミングライツパートナーシップ制度 – 京都府

顔ぶれから見えること

最後に、554社の顔ぶれから読めることを3つ書きます。

金融機関が4社、上位に並ぶ

トップスポンサーに大和証券と京都銀行、プラチナに第一生命・明治安田生命・三菱東京UFJ銀行、ゴールドに京都中央信用金庫。銀行・信金・証券・生保がそれぞれ上位区分に入っています。この連載では、ファジアーノ岡山が地銀3行、徳島ヴォルティスが3行を上位に置いていました。京都は業態の幅が広いのが特徴です。

チケットパートナー69社は「買う」形の協賛

3本目のリストであるチケットパートナーには、三井住友銀行、みずほ銀行、三菱UFJ銀行、ソフトバンク、KDDI、ローム、オムロン、日本製紙、大王製紙、ワコールなど大手が並びます。掲出ではなくチケットを購入する形の関わり方で、うち21社はオフィシャルスポンサーやサポートカンパニーにも名を連ねていました。

京セラグループだけで3枠

トップスポンサーのKYOCERAに加え、プラチナに京セラコミュニケーションシステムと京セラドキュメントソリューションズ。グループで3枠を持ち、さらにスタジアムの命名権も保有しています。この連載で、1社(グループ)がクラブ上位区分とスタジアム命名権の両方を持つ例は、茨城県のメルカリ(鹿島アントラーズ)以来でした。

Q. 結局、京都サンガの協賛構造はどう見ればよいですか。

数で支えるクラブです。3本のリストに延べ577枠、実数554社。連載で3番目の多さで、スポンサー依存度も53.5%と平均より高い。金額はサポートカンパニーの4段階(50万・30万・20万・10万円)が公開され、実質の入口は10万円。ただし金額の中心はオフィシャルスポンサー227枠にあり、そちらの価格は非公表です。決算は売上がJ1平均の68.3%ながら営業利益2億9400万円で19クラブ中6位。販管費がJ1平均の55.1%という軽さが効いています。そしてスタジアム名は、京セラが年1億円・20年の条件で応募し、命名権者になりました。

(参考)チケットパートナー一覧 – 京都サンガF.C. オフィシャルサイト

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About The New株式会社 代表取締役 森永 昂
執筆者
About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。

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