バドミントンラケット一覧｜供給企業11社の比較と選び方

バドミントンラケットを手がける企業は、公式サイトで確認できた11社を「供給元のタイプ」で分けると選びやすくなります。内訳は国内で開発・製造に関わる会社が3社、海外ブランドを日本で展開する会社が6社、他分野から参入した会社が2社です。需要の土台となる日本バドミントン協会の競技登録者数は、2025年度に299,493人と、コロナ後で最多になりました。

ラケットを部活動や社内クラブ、大会の備品としてまとめて用意しようとすると、ヨネックスやミズノ以外にも多くのブランドが並んでいて、どこが何をしている会社なのか分かりにくいですよね。ブランド名は知っていても、実際に日本で誰が販売しているのかは見えにくいものです。

この記事では、公式サイトで所在地や事業内容、取り扱いを確認できた11社を取り上げました。国内で流通するバドミントンラケットの全メーカーを網羅した一覧ではない点はご了承ください。確認日は2026年10月5日です。スポーツ用品の供給側の全体像は、サッカーボールメーカー10社やボクシンググローブ一覧の記事でも整理しています。

バドミントンラケット企業11社の比較表｜区分・拠点・公式サイトで確認できた特徴

11社を、公式サイトの記載から「国内開発・製造系」「海外ブランド系」「他分野参入系」に分けたうえで、1社ずつ見ていきます。まず表で、区分・拠点・創業や設立・特徴を並べました。選定条件は「公式サイトで事業内容を確認でき、バドミントンラケットを扱っていること」です。

出典：各社公式サイト（2026年10月5日確認）。「確認できず」は、公式サイトの会社概要や企業ページで記載を確認できなかった項目です。

拠点を確認できた7社のうち、大阪市に本社や拠点があるのはミズノ・ゴーセン・FUNPORT・コンポジットテクノの4社で、残りは東京都が2社（ヨネックス・Flypowerの販売業者）、福岡市が1社でした。ビクター・ウイルソン・バボラ・ダンロップの4社は、日本側の運営会社の所在地を公式ページから確認できませんでした。この4社は、購入や問い合わせの窓口を公式サイトで確かめる必要があります。

ヨネックス｜1946年創業のバドミントン用品を軸に多競技へ広げる東京の総合メーカー

東京都文京区湯島に本社を置くヨネックスは、創業1946年4月、設立1958年6月、資本金47億660万円の会社です。公式サイトの営業種目には、バドミントン用品、テニス・ソフトテニス用品、ゴルフ用品、スノーボード用品、ロードバイクなどが並びます。

連結の従業員数は2,980名（2026年3月期）で、北米・ドイツ・イギリス・台湾・中国・インド・タイに関係会社を持ちます。日本バドミントン協会の検定合格用具の一覧にも、アークセイバーやナノフレア、アストロクスの各モデルがヨネックス株式会社の名前で並んでいます。

（参考）基本情報 – ヨネックス株式会社 企業情報サイト

ミズノ｜1906年創業でバドミントンの公式ページを持つ大阪の総合スポーツ用品会社

ミズノは大阪市住之江区に大阪本社、東京都千代田区に東京本社を置く会社です。創業は1906年4月1日、資本金は261億3,700万円、連結従業員数は3,649人（いずれも2025年3月31日現在）と公式サイトで公表しています。

ミズノ公式オンラインにはバドミントン専用のページ（jpn.mizuno.com/badminton）があります。多競技を扱う総合メーカーなので、売上に占めるバドミントンの比重は公式サイトからは読み取れません。

（参考）企業情報 – ミズノ株式会社

ゴーセン｜1951年創業でガットを中心にラケットスポーツ用品を製造する

ゴーセンは大阪市中央区瓦町に本社を置き、創業は1951年1月、資本金1億円、従業員は206名（2025年11月現在）です。事業は、ガットを中心とするラケットスポーツ用品、釣糸などのフィッシング、産業用加工糸などのマテリアルの3本柱です。

公式サイトのラケットスポーツ事業にはテニス、ソフトテニス、バドミントンがあり、バドミントンのラケットも掲載しています。会社概要には、ニッケグループの会社として日本毛織株式会社などが記載されています。

（参考）会社概要 – 株式会社ゴーセン

ビクター｜1968年創業でBWF公式パートナーを名乗る海外展開の強いブランド

VICTORの公式サイトは、1968年創業でバドミントンのラケット、シューズ、アパレルなどの研究開発に取り組み、5大陸60以上の地域で販売されていると紹介しています。世界バドミントン連盟（BWF）とバドミントン・アジアの公式パートナーであることも明記しています。

日本向けの公式サイト（jp.victorsport.com）では、オールラウンド向けの新ラケット「DriveX 12」の発売を告知しています。日本バドミントン協会の検定合格用具の一覧には、株式会社VICTORSPORTSの名前でラケットが並びます。

（参考）VICTORについて – ビクタースポーツ 公式サイト

ウイルソン｜公式オンラインストアでFIERCEシリーズを展開する米国ブランド

ウイルソンはテニスや野球のイメージが強いブランドですが、日本の公式オンラインストア（jp.wilson.com）にバドミントン専用のカテゴリーを設けています。ラケットの一覧には「FIERCE 9000」が28,050円、「FIERCE 7000」が25,300円（いずれも税込）で並んでいました（2026年10月5日確認、どちらも売り切れ表示）。

価格を公式サイトで確認できた3社の中では、もっとも高い水準です。売り切れ表示が出ることもあるため、まとまった本数を揃えるなら在庫と入荷時期を事前に問い合わせるのが安心です。

（参考）バドミントン ラケット – ウイルソン公式オンラインストア

バボラ｜テニスで知られる150年の歴史にバドミントンラケットを加えるブランド

バボラの日本語公式サイトは、「150年の歴史」の特集で、シューズやラケットの発売の歩みを紹介しています。商品のメニューには、テニス、パデルと並んでバドミントンラケット、バドミントンシューズがあります。

日本バドミントン協会の検定合格用具の一覧には、バボラ VS ジャパン株式会社の名前でウェアなども並んでいます。公式サイトの偽サイトへの注意喚起（公式サイトは www.babolat.com のみ）も出ているため、購入時は正規のドメインを確認しましょう。

（参考）150年の歴史 – バボラ公式サイト

ダンロップ｜2021年に国内参入し2026年4月に専用サイトを閉じた住友ゴム工業グループ

住友ゴム工業グループのダンロップスポーツマーケティングは、2021年4月30日に、ダンロップのバドミントンラケット「Z-STAR」シリーズ5機種と「AERO-STAR」シリーズ4機種の計9機種を発表しました。ゴルフクラブとテニスラケットで培った技術を応用し、メーカー希望小売価格は13,200円（税抜12,000円）から25,300円（税抜23,000円）で、全て日本バドミントン協会の検定審査合格品とされています。

一方、ダンロップ公式サイトのバドミントン専用ページには、「こちらのサイトは2026年4月1日に閉鎖いたしました」という告知が出ています。現在の取り扱い状況は公式サイトからは読み取れないため、購入や法人調達を考える場合は、問い合わせて確かめる必要があります。

（参考）ダンロップバドミントンラケット「Z-STAR」シリーズ、「AERO-STAR」シリーズ全9機種を新発売 – 住友ゴム工業

（参考）バドミントンサイト閉鎖のお知らせ – ダンロップスポーツ

FUNPORT｜LI-NING国内正規代理店と自社ブランドA-WINを持つ大阪の会社

FUNPORT株式会社は、大阪市城東区新喜多東に拠点を置き、公式サイトでLI-NING（リーニン）の国内正規代理店と紹介しています。あわせて、自社オリジナルブランドの「A-WIN（アーウィン）」と販売店の機能も掲げています。

公式サイトのメニューには、バドミントンとバスケットボールの2つの競技が並びます。取り扱い店舗の案内ページもあり、購入窓口を探しやすい構成です。設立年や資本金は、今回確認できたページには載っていませんでした。

（参考）FUNPORT株式会社 公式サイト

フェニックス｜APACS日本総代理店でシャトルとボルダリングジムも運営する福岡の会社

フェニックス株式会社は、福岡市城南区七隈に本社を置き、設立は2018年8月10日、資本金は1,500万円と公式サイトで公表しています（2024年11月末現在）。事業内容は、PNXシャトルの製造販売、APACSの日本総代理店、MAXXの日本正規販売店、シャトル用の加湿アイテムReCapです。

同社はボルダリング＆クライミングジム「パンダBOX」「パンダWALL」の運営や、近赤外線カットアパレルの企画販売も手がけています。バドミントン用品と他事業を組み合わせた、小規模な総合型の会社といえます。

（参考）会社概要 – フェニックス株式会社 PNX SPORTS ONLINE

コンポジットテクノ｜ゴルフシャフトの技術を応用し直販で価格を抑える大阪の会社

コンポジットテクノ株式会社は、大阪市北区東天満に本社を置き、2006年4月設立で、カーボン製ゴルフシャフトとバドミントンラケットを販売しています。バドミントン事業は2018年の夏に始めた新規事業と、公式サイトで紹介しています。

ブランド名は「レスモ」で、スピード、パワー、コントロールの3モデルを展開しています。ゴルフシャフトと同じ四軸組布や高弾性素材をシャフトに使い、ユーザーに直接販売する流通で価格を抑えていると案内しています。試打ラケットのレンタルもあります。

（参考）company profile – コンポジットテクノ株式会社

Flypower｜インドネシア発のラケットを公式ショップで届ける東京のJalan Jalan合同会社

Flypower Japanの公式オンラインショップは「インドネシアから世界へ」を掲げ、ラケット、シャトル、ウェア、シューズ、ストリングスを販売しています。ラケットは「Samiya」と「Tornado 900」が13,500円（2026年10月5日時点の表示）です。

特定商取引法に基づく表記では、販売業者はJalan Jalan合同会社（東京都港区南青山）と書かれています。学生団体割引の案内やラケット保証規定のページもあり、部活動の購入窓口として確認しやすい作りです。

（参考）特定商取引法に基づく表記 – Flypower公式オンラインショップ

バドミントンラケットの供給元は3タイプ｜国内開発系3社と海外ブランド6社と他分野参入2社

ここまでの11社を公式サイトの自己紹介で見比べると、「国内に開発・製造の拠点を持つ会社」「海外ブランドを日本で販売する会社」「他分野の技術や事業からバドミントンに入った会社」の3タイプに分かれます。分類は公式サイトの記載をもとにしたHuman Soarの整理で、実際の製造工程の分担までは確認できていません。

出典：各社公式サイトの記載をもとにHuman Soarが分類（2026年10月5日確認）。

同じ会社が複数の顔を持つ場合もあります。ヨネックスはバドミントン用品のほかテニス・ゴルフ・スノーボード用品なども扱う総合スポーツ用品メーカーで、ミズノも多競技を扱います。一方、フェニックスのようにバドミントン用品の販売とボルダリングジム運営を並べる会社もあり、「ラケット専業」と呼べる会社は今回の11社には見当たりませんでした。

バドミントン競技登録者は2025年度に299,493人｜学生世代が77％を占める

ラケット企業にとって需要の土台になるのが、競技人口です。日本バドミントン協会は2026年5月22日に、2025年度の競技登録者数が299,493人になったと発表しました。前年度の292,445人から7,048人増え、新型コロナウイルス感染症の拡大以降では最多です。

協会の発表にある内訳を使ってHuman Soarが計算すると、学生世代（大学生・高校生・中学生・小学生）は230,618人で全体の約77.0％、高校生は115,462人で約38.6％にあたります。登録者の増加分7,048人のうち、学生世代は5,497人（約78％）です。登録者の4人に3人以上が学生世代なので、部活動で使うラケットの需要が市場の中心にあると読めます。

登録者数は協会に競技登録した人の数で、趣味でラケットを持つ人まで含めた競技人口ではありません。ラケットの市場規模を直接示す数字でもないため、ラケット単独の公的な統計は今回の調査範囲では確認できませんでした。学校現場の運動部員数の変化は、下の記事で整理しています。

なお、運動全体の裾野を見ると、スポーツ庁が2025年3月11日に公表した令和6年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」では、20歳以上の週1日以上の運動・スポーツ実施率が52.5％でした。バドミントンだけの実施率は同ページに記載がなく、競技別の裾野を測る統計は今回の調査範囲では見つかっていません。

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（参考）令和6年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」の結果を公表します – スポーツ庁

（参考）2025年度バドミントン競技登録者数は299,493人、コロナ後最多を記録 – 公益財団法人日本バドミントン協会

日本バドミントン協会の検定合格品を確認する｜大会で使う前の下調べ

ラケットを選ぶとき、会社の知名度より先に確かめたいのが、日本バドミントン協会の検定審査に合格したモデルかどうかです。協会は毎年度、「検定審査合格用具並びに用器具検定について」という通知で、合格した用具の一覧を公表しています。2025年度分の通知は2025年5月15日付で、会長名で各所に出されています。

一覧にはヨネックス株式会社、ミズノ株式会社、株式会社ゴーセン、株式会社VICTORSPORTS、バボラ VS ジャパン株式会社などの名前が申請者として並びます。ダンロップも2021年の発売時に、9機種すべてが検定審査合格品だと案内していました。大会の規定で検定合格品の使用が求められる場合があるため、大会前には要項と最新の一覧を見比べておくと安心です。

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（参考）2025年度本会検定審査合格用具並びに用器具検定について（通知） – 公益財団法人日本バドミントン協会

バドミントンラケット企業を選ぶ3つの視点｜購入ルート・価格・供給の継続性

11社の公式サイトを見比べると、判断の軸は購入ルート、公式表示の価格、供給の継続性の3つに絞れます。部活動や社内クラブでまとめて備品を揃える場合ほど、この3点を先に確認しておくと手戻りが減ります。

購入ルート｜公式ストア・代理店・直販で問い合わせ先が変わる

ウイルソンとFlypowerは公式オンラインストアで直接販売し、FUNPORTとフェニックスは海外ブランドの国内正規代理店・総代理店として窓口になっています。コンポジットテクノはユーザーへの直接販売と試打ラケットのレンタルを案内しています。

店頭販売を含めたスポーツ用品の流通の仕組みは、下の記事で解説しています。

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価格｜公式表示では13,200円から28,050円まで開きがある

公式サイトで価格を確認できたのは3社でした。Flypowerは13,500円、ダンロップは2021年の発売時の希望小売価格が13,200円から25,300円、ウイルソンはFIERCEシリーズが25,300円と28,050円です。

価格は各社の公式表示のままで、確認時期や税込・税抜の扱いが揃っていないため、単純な比較はできません。購入前に、最新の価格と消費税の扱いを公式サイトで確認してください。

供給の継続性｜ダンロップは専用サイトを閉鎖したため取り扱い状況の確認が欠かせない

ダンロップの例のように、専用サイトが閉じられたブランドは、補修部品や保証の窓口が変わることがあります。部活動や社内クラブで同じモデルを継続して揃えるなら、取り扱いの継続性を公式に確認しておきましょう。

小規模な販売業者のブランドは、売り切れ表示が出たり、保証規定が販売業者ごとに決まっていたりします。Flypowerはラケット保証規定のページを公式ストアに設けているので、購入前に読んでおくとよいでしょう。

まとめ｜バドミントンラケットは供給元のタイプと購入窓口で選ぶ

11社をタイプ別に整理した結果は、次のとおりです。

• 国内で開発・製造に関わるヨネックス・ミズノ・ゴーセンの3社に加え、海外ブランドを日本で展開する会社が6社、他分野から参入した会社が2社ありました。
• 日本バドミントン協会の2025年度の競技登録者数は299,493人で、学生世代が約77.0％を占めます。
• 検定合格品かどうかは、日本バドミントン協会の通知で確認できます。大会前に最新の一覧を確かめましょう。
• ダンロップは専用サイトを2026年4月1日に閉鎖しており、取り扱い状況は公式に確認する必要があります。
• 購入は公式ストア、代理店、直販のどこが窓口かを確かめ、価格と保証の条件を事前に比べると安心です。

スポーツ用品業界全体の課題や構造は、日本スポーツ業界の8つの課題をまとめた記事で整理しています。あわせてテニススクール運営会社10社も、ラケットスポーツの事業構造を知る参考になります。

執筆者

About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。