バンビシャス奈良のスポンサー278社|電柱広告は年33,000円、アリーナ名は年1800万円

バンビシャス奈良のスポンサー・パートナーを解説する記事のアイキャッチ画像 スポーツビジネス

バンビシャス奈良の協賛メニューで、金額が書かれているのは1つだけでした。

応援電柱広告。年間広告料金は2,750円×12か月で33,000円(税込)。この連載で見てきた協賛のなかで、いちばん安い入口です。

一方で、ホームアリーナの愛称は2026年4月に変わりました。新しい命名権者は年1,800万円を払っています。そしてその企業は、クラブのトップパートナーでもありました。

バンビシャス奈良のスポンサー・パートナーは、12区分・延べ288枠・実数278社

バンビシャス奈良の区分別の掲載枠数

クラブ公式サイトの「チームパートナー」ページを2026年9月24日に取得して集計しました。バンビシャス奈良は協賛企業を「パートナー」と呼んでいます。以下、区分名はクラブの表記に合わせます。

2026-27シーズンの区分は12。トップパートナー1、ダイヤモンドパートナー1、プラチナパートナー6、ゴールドパートナー7、シルバーパートナー52、パートナー46、サポートカンパニー159、アカデミーパートナー5、ウォッチサプライヤー1、メディアパートナー8、リーガルパートナー1、メディカルパートナー1。合わせて延べ288枠です。

法人格と全角半角の表記ゆれを揃え、リンク先ドメインまで照合すると、9社が複数の区分に載っていました。ロート製薬(トップ+アカデミー)、阪奈中央病院(プラチナ+アカデミー+メディカル)、丸産業、ヒラノテクシード、近鉄ケーブルネットワーク、ルノータスなどです。したがって実数は278社になります。

近い名前の判定では、3組を1社にまとめました。AYUMOとAYUMO(全角と半角)、けいはんなドローンテックと株式会社ナラテック(同じドメイン)、そして地域情報誌「ぱーぷる」と発行元の株式会社エヌ・アイ・プランニング。

Q. 同じドメインでも別の会社だった例はありますか。

3組ありました。「HERO・なかい食堂」と近鉄ケーブルネットワークは、前者がケーブル会社のユーザーページを使っていただけ。「ホテル尾花」と奈良県も、どちらもnara.jpのサブドメインというだけです。「イタリアン&カフェ へぐりこもれびガーデン」と「松江自動車販売 二輪事業部」も、同じホスティングサービスのサブドメインでした。ドメインが同じでも中身を見ないと判断できないという例です。

(参考)チームパートナー – バンビシャス奈良 公式サイト

トップパートナーはロート製薬。奈良県もシルバーパートナーに入っている

区分ごとの枠数と顔ぶれです。

バンビシャス奈良の区分別掲載枠と顔ぶれ(2026-27シーズン)
区分 枠数 掲載企業
トップパートナー 1 ロート製薬
ダイヤモンドパートナー 1 大和ハウス
プラチナパートナー 6 AYUMO/栄運輸工業/スクアドラ/奈良自動車学校/阪奈中央病院/丸産業
ゴールドパートナー 7 上柿鉄工建設/鍜治田工務店/車王/東洋アルミニウム/トヨタユナイテッド奈良/奈良中央三菱自動車販売 ほか
シルバーパートナー 52 奈良県/近鉄ケーブルネットワーク/エヌ・アイ・プランニング/ヒラノテクシード ほか
パートナー 46 ルノータス ほか
サポートカンパニー 159 ナラテック/ホテル尾花/HERO・なかい食堂 ほか県内の中小企業・店舗
アカデミー/ウォッチ/メディア/リーガル/メディカル 16 ロート製薬/ルノータス/ぱーぷる/阪奈中央病院 ほか

出典:バンビシャス奈良「チームパートナー」(2026年9月24日取得)より筆者集計

いちばん上の区分にいるのはロート製薬1社だけ。2番目のダイヤモンドパートナーも大和ハウス1社です。上位2区分が1社ずつという形は、この連載で初めて見ました。

もうひとつ目を引くのが、シルバーパートナーに奈良県が入っていることです。この連載では、自治体はホームタウン協定や包括連携協定の枠で扱われ、協賛区分には入らないのが普通でした。奈良県はクラブの広告区分に並んでいるので、そのまま1社として数えています。

残りは県内の企業が中心です。ゴールドには建設・自動車販売・製造が並び、サポートカンパニー159枠には飲食店、クリニック、工務店、士業事務所といった小規模な事業者が集まります。

Q. 上位区分が1社ずつというのは、集まっていないということですか。

そうとは限りません。区分の作り方の問題でもあります。トップとダイヤモンドを「1社限定」の独占枠として設計していれば、1社なのが正常です。ただしクラブは区分ごとの条件も金額も公表していないため、独占枠なのか、枠が埋まっていないのかは判断できません。掲載枠の総数288は決して少なくなく、サポートカンパニー159枠が裾野を支えています。

(参考)パートナー募集 – バンビシャス奈良 公式サイト

公開されている金額は「電柱広告の年33,000円」だけ

パートナー区分の価格は公表されていません。代わりに、金額が全部書かれているメニューがひとつあります。

応援電柱広告の料金(いずれも税込)
項目 突出タイプ 巻付タイプ
看板製作料金(2面表示) 27,500円 23,100円
年間広告料金 33,000円(2,750円×12か月) 33,000円(2,750円×12か月)
初年度の合計 60,500円 56,100円
2年目以降 33,000円 33,000円
サイズ 450mm×1100mm 330mm×1500mm

出典:バンビシャス奈良「応援電柱広告」より筆者作成。施工・申請は株式会社電電広告が担当。初年度の合計は看板製作料金と年間広告料金の単純合計

年間の広告料は33,000円。初年度は看板の製作費が加わって60,500円か56,100円で、2年目からは33,000円だけになります。

この連載で見てきた協賛の入口は、京都サンガと信州ブレイブウォリアーズが10万円、ツエーゲン金沢が後援会3万円(法人パートナーは30万円から)でした。年33,000円は、そのどれよりも低いことになります。

デザインも決まっています。クラブのマスコット「シカッチェ」のポーズが7パターン、応援フレーズが3パターン(「GO! GO! Bambitious!!」「バンビシャス奈良を応援しています。」「ならでんアリーナに応援に行こう!」)から選べます。電柱広告の売上の一部がクラブの運営資金になる仕組みです。

注意点も明記されています。契約期間は1年で、途中解約しても広告料金の返金はありません。また「シカッチェ」を使ったデザインは他の広告物には使えず、解約しても看板は譲渡されません。

Q. 協賛金は経費としてどう扱われますか。

国税庁は、不特定多数への宣伝的効果を意図した費用は広告宣伝費、特定の取引先などを接待・供応する費用は交際費等にあたるという区分を示しています。電柱広告は不特定多数が通る公道に社名を出すもので、接待の要素がありません。判断はしやすいメニューといえます。実際の処理は顧問税理士に確認してください。

(参考)電柱広告 – バンビシャス奈良 公式サイト

(参考)No.5260 交際費等と広告宣伝費との区分 – 国税庁

協賛金を払わない協賛もある

もうひとつ、お金を出さない形のメニューがあります。

バンビシャス奈良が公開している協賛の入口
メニュー 負担 内容
チームパートナー(12区分) 非公表 ユニフォームや看板への企業名掲出。問い合わせ・資料請求から
応援電柱広告 年33,000円 売上の一部がクラブの運営資金に。施工は電電広告
応援自販機オーナー 設置費用の負担なし 場所を提供するだけ。売上金からクラブへの支援金を引いた額がオーナーに毎月支払われる

出典:バンビシャス奈良「パートナー募集」「応援電柱広告」「応援自販機オーナー募集」より筆者作成

応援自販機はキリンビバレッジとのコラボ企画です。設置費用の負担はなく、場所を提供するだけ。商品の補充や空き缶の回収は業者が行い、月々の売上金からクラブへの支援金を差し引いた額がオーナーに支払われます。

対象は新規設置か、キリン社以外の自販機からの切り替え。設置場所は奈良県内に限らず全国各地で可能です。ただし売上基準に応じて設置できない場合があり、キリンビバレッジの営業担当がロケーションを確認したうえで決まります。

この連載では京都サンガにも「サンガ応援自販機」がありました。京都は設置者に売上の約10%が手数料として入り、電気代(月3,000円から5,000円程度)を負担する形。奈良は電気代の記載がなく、支援金を差し引いた額を受け取る書き方になっています。条件の細かさは京都のほうが具体的です。

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Q. 結局、いくらから協賛できるのですか。

金額が公開されているのは電柱広告だけで、年33,000円(初年度は看板代を加えて56,100円または60,500円)です。自販機は設置場所を出せば持ち出しゼロ。チームパートナーの12区分は非公表で、問い合わせか資料請求になります。「まず小さく関わる」入口は用意されている一方、掲出を厚くしたい場合の価格はクラブに聞くしかありません。

(参考)応援自販機オーナー募集 – バンビシャス奈良 公式サイト

営業収入4億1526万円はB2で13位。ただしユースは黒字だった

Bリーグが公表している決算を、B2平均と並べます。

バンビシャス奈良の2024年度決算とB2平均
項目 バンビシャス奈良 B2平均
営業収入 4億1526万円 8億9925万円
スポンサー収入 1億9369万円 5億1814万円
入場料収入 9539万円 1億3224万円
物販収入 3026万円 5932万円
ユース・スクール関連収入 4696万円 3508万円
ユース・スクール関連経費 2491万円 2950万円
トップチーム人件費 1億3705万円 3億2775万円
販売費および一般管理費 1億1861万円 2億7073万円
営業利益 ▲3501万円 ▲1564万円
当期純利益 ▲2805万円 ▲2229万円

出典:公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ「B.LEAGUE 2024-25シーズン(2024年度)クラブ決算概要」より筆者作成。B2平均は14クラブの平均。金額は万円未満を四捨五入

営業収入4億1526万円はB2平均の46.2%で、14クラブ中13番目。スポンサー収入1億9369万円も平均の37.4%にとどまります。

そのなかで1項目だけ平均を上回っているのがユース・スクール関連収入4696万円(平均の133.9%)です。しかも関連経費は2491万円なので、差し引き2205万円のプラス。B2平均は収入3508万円・経費2950万円で+559万円ですから、その約4倍にあたります。B2では神戸ストークスの+3836万円に次ぐ2位でした。

この連載では、ツエーゲン金沢も信州ブレイブウォリアーズもアカデミーが4100万円の持ち出しでした。育成部門が稼いでいるクラブという点は、奈良の特徴です。

Q. 財務の余裕はどのくらいありますか。

薄いです。純資産は611万円。資本金8850万円と資本剰余金等1億1025万円に対して、利益剰余金が▲1億9264万円まで積み上がっています。今期も営業損失▲3501万円、当期純損失▲2805万円。流動資産1億669万円に対して流動負債5810万円なので、当面の支払いに困る状態ではありませんが、債務超過までの距離は大きくありません。

(参考)B.LEAGUE 2024-25シーズン(2024年度)クラブ決算概要(PDF) – B.LEAGUE

B2の14クラブで、営業収入は下から2番目

B2クラブの2024年度営業収入の比較

B2の14クラブを営業収入の順に並べると、バンビシャス奈良は13番目です。

トップの信州ブレイブウォリアーズ14億3157万円に対して、奈良は4億1526万円。同じB2のなかで3.4倍の開きがあります。下には青森ワッツの3億7135万円があるだけです。

もっとも、赤字幅で見ると位置が変わります。営業損失▲3501万円は14クラブ中9番目で、アルティーリ千葉の▲1億2678万円、山形ワイヴァンズの▲9000万円、愛媛オレンジバイキングスの▲4663万円、青森ワッツの▲4281万円、鹿児島レブナイズの▲4212万円よりは小さい。規模が小さいぶん、損失も小さく収まっている形です。

費用の内訳を見ても、トップチーム人件費1億3705万円はB2平均の41.8%、販管費1億1861万円は43.8%。収入も費用も、そろってB2平均の半分以下という構造になっています。

Q. スポンサーへの依存度はどのくらいですか。

スポンサー収入1億9369万円が営業収入に占める割合は46.6%です。B2で低いほうから4番目で、愛媛オレンジバイキングスの79.4%、福井ブローウィンズの73.7%、ライジングゼファーフクオカの73.5%とは対照的。入場料9539万円(平均の72.1%)とユース・スクール4696万円が、その分を埋めています。協賛だけに寄りかかってはいない収入構造です。

(参考)B.LEAGUE 2024-25シーズン(2024年度)クラブ決算概要(PDF) – B.LEAGUE

スポンサー1社あたりは約70万円

本連載で調べたクラブのスポンサー1社あたり単純平均(下位20クラブ)

スポンサー収入1億9369万円を実数278社で割ると、単純平均で1社あたり約70万円です。

この連載で調べた31クラブのなかでは、下から3番目。高知ユナイテッドSCの約48万円、鳥取キングスの約69万円に次ぐ低さで、カマタマーレ讃岐の約72万円とほぼ並びます。

1位のFC東京は約3,621万円ですから、その52分の1。同じ「スポンサー1社」でも、クラブによってこれだけ意味が違います。

ただしこの数字は、低いことが悪いという話ではありません。1社あたりが小さいほど、少額から参加できる裾野が広いということでもあります。実際に奈良は278社を集めていて、これは営業収入が3倍以上ある信州ブレイブウォリアーズの215社(年間パートナー)を上回ります。年33,000円の電柱広告という入口があることも、この数字と対応しています。

Q. 協賛を検討するなら、どこから入れますか。

金額が分かっているのは電柱広告で、年33,000円(初年度は56,100円か60,500円)。奈良県内の公道に社名を出す形です。自社の敷地に置ける場所があるなら、応援自販機は負担ゼロで始められます。試合会場での掲出やユニフォームへの掲載を考える場合は、12区分のチームパートナーへの問い合わせになります。いずれも窓口はpartner@bambitious.jpか郡山事務所です。

(参考)B.LEAGUE 2024-25シーズン(2024年度)クラブ決算概要(PDF) – B.LEAGUE

ホームアリーナの名前が2026年4月に変わった。年1,800万円、10年契約

クラブの電柱広告ページには、応援フレーズのひとつとして「ならでんアリーナに応援に行こう!」という選択肢が載っています(2026年9月24日時点)。ただしこの名前は、もう使われていません。

奈良市の発表によれば、奈良市鴻ノ池運動公園のネーミングライツ・スポンサーがロート製薬株式会社に決まり、2026年4月1日から愛称が変わりました。

公園全体の愛称は「ロート奈良鴻ノ池パーク」。契約期間は令和8年4月1日から令和18年3月31日までの10年間で、ネーミングライツ料は18,000,000円(年額・税込)です。

この契約では公園内の11施設すべてに愛称が付きます。奈良市鴻ノ池陸上競技場が「ロートフィールド奈良」、奈良市中央体育館が「ロートアリーナ奈良」、奈良市鴻ノ池球場が「ロートスタジアム奈良」、以下テニスコート、第二体育館、武道場、第二武道場、弓道場、相撲場、スケートボードパーク、ランニングステーションと続きます。

そしてここが重要です。ロート製薬は、バンビシャス奈良のトップパートナー。しかも12区分のなかで、トップパートナーはこの1社だけです。クラブの最上位スポンサーが、ホームアリーナを含む市営11施設の命名権を年1,800万円・10年で取得したことになります。

奈良市がネーミングライツを導入している施設は、2026年5月28日時点でこの1件だけ。この連載の自治体命名権では、メルカリスタジアム(茨城県・年1億5000万円)、サンガスタジアム by KYOCERA(京都府・年1億円)、パロマ瑞穂スポーツパーク(名古屋市・年6000万円)に続く水準で、1施設あたりに直すと年約164万円という計算になります。

Q. もうひとつのホーム、橿原の体育館はどうなっていますか。

奈良県立橿原公苑第1体育館は「ジェイテクトアリーナ奈良」です。命名権者は株式会社ジェイテクトで、奈良県の発表によれば契約は令和8年4月1日から令和9年3月31日まで更新されています。ただし契約金額は公表されていません。バンビシャス奈良は奈良市、橿原市、大和郡山市などを中心に県内各地で試合を行っており、複数の会場を使うクラブです。

(参考)【お知らせ】鴻ノ池運動公園ネーミングライツスポンサー決定 – 奈良市

(参考)奈良市ネーミングライツ – 奈良市

顔ぶれから見えること

最後に、278社の顔ぶれから読めることを3つ書きます。

上位2区分は県外の大手

トップパートナーのロート製薬は大阪市、ダイヤモンドパートナーの大和ハウスも大阪市に本社があります。上位2枠が県外企業で、3番目のプラチナパートナーから奈良の企業が入ってくる構成です。この連載では、ファジアーノ岡山やツエーゲン金沢のように地元の金融機関・新聞社が最上位に並ぶクラブが多く、奈良は例外的でした。

自動車関連が上位に3社

ゴールドパートナー7社のうち、車王、トヨタユナイテッド奈良、奈良中央三菱自動車販売の3社が自動車販売です。プラチナにも奈良自動車学校が入っています。製造業の看板企業が少ないぶん、地域の販売・サービス業が上位を担っている形です。

医療機関が3区分に登場する

医療法人和幸会阪奈中央病院は、プラチナパートナー・アカデミーパートナー・メディカルパートナーの3つの区分に載っています。288枠のなかで3区分に名前があるのはこの1社だけ。クラブのメディカル面を担いながら、協賛としても上位に入っているという関係が読み取れます。

Q. 結局、バンビシャス奈良の協賛構造はどう見ればよいですか。

小さく広く集めるクラブです。12区分・延べ288枠・実数278社。1社あたりは約70万円で連載の下から3番目ですが、社数そのものは営業収入が3倍以上ある信州ブレイブウォリアーズを上回ります。入口は年33,000円の電柱広告と、負担ゼロの応援自販機。区分の価格は非公表です。決算は営業収入がB2で13位、純資産611万円と余裕は薄い一方、ユース・スクールは2205万円の黒字でB2の2位。そしてホームアリーナの名前は、トップパートナーのロート製薬が年1,800万円・10年で取得しています。

(参考)チームパートナー – バンビシャス奈良 公式サイト

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About The New株式会社 代表取締役 森永 昂
執筆者
About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。

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