ダンススタジオ運営11社比較｜経営者が見るFC収益構造

「フランチャイズでダンススタジオを始めたいが、加盟金や月謝の相場がどこにも書かれていない」。ダンス教室の新規出店を検討する事業者からよく聞く悩みです。結論から言えば、ダンススタジオ運営はFC型・直営型・カルチャーセンター提携型の3モデルに分かれ、収益構造も参入ハードルも大きく異なります。本記事では主要11社を比較し、開業前に経営者が見るべき収益構造を整理します。

ダンス市場が伸びる背景｜学校教育と競技人口の両輪

ダンススタジオの出店が増えている背景には、学校教育での必修化という制度的な追い風があります。文部科学省は2008年3月に中学校学習指導要領を改訂し、中学校保健体育の授業で武道とダンスをすべての生徒の必修領域としました。第1・2学年は必修、第3学年は選択履修という位置づけで、「創作ダンス」「フォークダンス」「現代的なリズムのダンス」の3種目が導入されています。

この制度改正により、子どもがダンスに触れる機会そのものが学校単位で保証され、習い事としてのダンス教室への流入が生まれました。加えて、社会人以降も趣味・健康目的でダンスを続ける層が増え、実業団・企業スポーツのように組織がスポーツを活用する動きとも重なりながら、ダンスは「学校教育」「趣味」「フィットネス」「プロ養成」という複数の入口を持つ市場に育っています。全体の産業構造はスポーツビジネスの中でもサービス・施設分野の一角を占めています。

（参考）武道・ダンス必修化 – 文部科学省

ダンススタジオ運営11社の一覧｜FC・直営・カルチャー型の主要プレイヤー

ダンススタジオの運営会社は、全国規模でフランチャイズ展開する企業から、特定エリアで直営スタジオを構える企業まで幅が広く、対象年齢や事業モデルもさまざまです。公式サイトで事業内容を確認できた主要企業のうち、直近の情報発信があるものを11社選び、運営形態と特徴を整理しました。

公式サイトで事業内容を確認できた国内企業のうち、直近1年に情報発信の更新があるものを11社掲載（2026年9月時点）。

エイベックス・ダンスマスター｜日本最大級の直営ネットワーク

音楽・芸能大手エイベックスが運営するダンススクールで、キッズからシニアまで年齢層別にクラスを設け、ヒップホップ・ジャズ・K-POPダンスなど幅広いジャンルを1施設でカバーしている点が特徴です。芸能事務所としての指導ノウハウとタレント発掘の実績を教室運営に活かしており、発表会やオーディションの機会が用意されていることも他社との差別化点になっています。

（参考）エイベックス・ダンスマスター 公式サイト

EXPG STUDIO｜LDHが育てるプロ養成スクール

EXPG STUDIOはEXILEが所属するLDHが運営するダンス・ボーカル・演技の総合スクールで、2003年に東京で開校しました。公式サイトによれば、現在は国内10校と台北の海外1校を合わせた計11校を展開し、3歳から成人まで約5000人が在籍しています。プロを目指す生徒向けに、収容人数の多い会場での有料公演を開催するなど、アマチュアとプロの差を体感させる実践的な機会を用意している点が特徴です。

（参考）EXPG STUDIOについて – EXPG STUDIO

リディアダンスアカデミー｜FC加盟で急拡大するキッズ特化ブランド

大阪発のキッズ向けダンススクールで、運営会社は株式会社スポーツ&ライフ・イノベーションです。3歳から通えるクラスを軸に、2022年からフランチャイズ加盟募集を本格化し、直営校とFC校を合わせて全国展開を進めています。広告費をかけずに口コミと実績でFC本部化した経緯が業界メディアでも紹介されており、FC加盟を検討する事業者が参照しやすいモデルケースの一つです。

（参考）会社概要 – リディアダンスアカデミー

プレジャーガレージグループ｜大人女性層を開拓した渋谷発の複合ブランド

1996年から渋谷でダンススタジオ経営を続ける老舗で、DANCEWORKS・Rei・Angel Rなど3ブランド9拠点を展開しています。ジャズダンス・ヒップホップからバレエまでジャンルを横断し、子ども向けが中心になりがちな業界の中で大人女性層を主要顧客に据えている点が特徴です。

（参考）Pleasure Garage 公式サイト

スタジオアッシュ｜関西圏で存在感を持つ直営チェーン

大阪・梅田を拠点とする株式会社スタジオアッシュが運営し、京都など関西圏に展開しています。初心者向けのレッスンから現役プロダンサーが使うレンタルスタジオまでを1施設でカバーし、地域最大級の規模を掲げている点が特徴です。

（参考）STUDIO A-Sh 公式サイト

NOAダンスアカデミー｜東京のストリートダンス特化スクール

東京を拠点に、3歳から通えるキッズクラスを中心にストリートダンスに特化したレッスンを提供しています。特定ジャンルに絞り込むことで、専門性の高い指導を打ち出すポジショニングを取っています。

（参考）運営会社 – NOAダンスアカデミーKIDS

パパイヤ式キッズダンスアカデミー｜異業種から参入した英会話大手の展開例

福岡発のキッズダンススクールで、英会話スクール大手のセイハネットワーク系列が運営しています。教育サービス業のノウハウをダンス教室運営に転用した事例であり、東京・大阪・名古屋など全国に展開しています。異業種企業がダンス市場に参入する際の参考例になります。

（参考）会社概要 – パパイヤ式キッズダンスアカデミー

ハピネスダンススクール｜千葉発の地域密着キッズブランド

千葉県を拠点に全国展開するキッズ向けダンススクールです。地域密着型のスクール運営から出発し、エリアを広げてきたモデルとして、地方発のダンス教室が全国ブランド化する過程を示す事例といえます。

（参考）スクール・運営会社情報 – ハピネスダンススクール

EVERYBODYダンスクラブ｜本気志向に振り切ったクラブ型スクール

世界大会での入賞歴を持つプロダンサーが指導にあたり、関東を中心に複数校舎を展開しています。習い事としてではなく、メディア出演やコンテスト入賞を目指す「本気のダンスクラブ」という打ち出し方で、他の一般向けスクールと差別化しています。

（参考）About – EVERYBODYダンスクラブ

JDACダンススクール｜FC加盟募集を進める成長ブランド

フランチャイズ加盟店を積極的に募集しているダンススクールブランドです。既存のカリキュラムと運営ノウハウをパッケージ化し、未経験の事業者でも教室運営に参入できる体制を整えています。

（参考）フランチャイズ加盟店募集 – JDACダンススクール

KICKS DanceStudio｜新興のFCブランド

比較的新しいダンススタジオのフランチャイズブランドで、加盟店募集ページを通じて全国のスタジオ開業希望者に向けて情報発信を行っています。老舗ブランドに比べて加盟条件の柔軟性を打ち出すケースが多く、新規参入のハードルを下げる動きの一例です。

（参考）FC募集 – KICKS DanceStudio

3つの出店モデルで見る参入ハードルの違い

ここまでの11社を分類すると、ダンススタジオの出店モデルは大きく3つに整理できます。フランチャイズ型・直営型・カルチャーセンター提携型では、初期投資の大きさと本部への依存度が反比例の関係にあります。どのモデルを選ぶかで、必要な自己資金も撤退時のリスクも変わってきます。

フランチャイズ型｜初期の集客リスクを本部の知名度で下げる

JDACダンススクールやKICKS DanceStudio、リディアダンスアカデミーのように加盟募集を行う本部と契約し、既存のカリキュラム・ブランド・運営マニュアルを使って開業する方式です。ダンス指導の実務経験がなくても、本部研修を受けて教室運営に入れる設計になっている場合が多く、未経験の異業種事業者が参入しやすいモデルといえます。一方で加盟金・保証金・月々のロイヤリティが発生するため、単体教室の利益率はどうしても直営より下がります。

直営型｜ブランドを自社に蓄積できるが運営負荷が大きい

エイベックス・ダンスマスターやEXPG STUDIO、プレジャーガレージグループのように、自社ブランドで店舗を構える方式です。加盟金・ロイヤリティが発生しない分、教室が軌道に乗れば利益率は高くなります。ただし講師採用・研修・集客・発表会運営まですべてを自社で設計・実行する必要があり、立ち上げ初期の負荷はフランチャイズ型より重くなります。複数拠点に広げるには、指導品質を均一に保つ仕組み作りが欠かせません。

カルチャーセンター提携型｜最小投資でダンス指導を始める入口

既存のカルチャーセンターやフィットネスクラブの1講座としてダンスレッスンを提供する方式です。教室そのものを構える必要がなく、集客も母体施設の会員基盤に乗る形になるため、初期投資は3モデルの中で最も小さく済みます。一方で講座単価や開催コマ数は母体施設の方針に左右され、独立採算での大きな成長は見込みにくいという制約があります。ダンス指導者が個人事業として最初の実績を作る際の入口として使われることが多いモデルです。

開業判断に使う3つの数字｜初期費用・月謝・稼働率

出店モデルを決めた後、実際に採算が合うかどうかを判断するには、初期費用・月謝相場・稼働率という3つの数字を押さえておく必要があります。この3つの掛け算で損益分岐点が決まるため、どれか1つだけを見て開業を判断するのは危険です。

初期費用｜物件取得費と内装工事費が大部分を占める

ダンススタジオの初期費用は、物件の保証金・敷金、鏡張り・床材（クッションフロア等）の内装工事費、音響設備が中心になります。フランチャイズ型の場合はこれに加盟金・研修費が上乗せされ、直営型はこの部分をすべて自己資金または融資で賄う必要があります。物件の立地・広さによって金額差が非常に大きいため、複数物件・複数本部で見積もりを取り、自社の資金計画と照らし合わせることが欠かせません。

月謝相場｜対象年齢とレッスン頻度で変わる

月謝は、キッズ向け週1回コースか、大人向け通い放題コースかで水準が大きく変わります。子ども向けは習い事としての価格帯を意識した設定が中心になりやすく、大人向けはフィットネス目的の通い放題プランなど、単価を上げやすい設計も可能です。競合となる近隣スタジオの価格帯を調べたうえで、自社がどの客層を主軸にするかによって適正な月謝を設計する必要があります。

稼働率｜レッスン枠の埋まり方が損益分岐を左右する

スタジオという箱は、レッスン枠が埋まっていない時間帯も家賃・人件費が発生し続けます。そのため、1日あたり・1週間あたりのレッスン枠のうち何割が埋まっているかという稼働率が、黒字化のスピードを左右する最も重要な指標になります。開業直後は稼働率が低いことを前提に、固定費を抑えた小規模スタートから始め、稼働率の上昇に合わせて枠を増やしていく運営が、多くの運営会社に共通する現実的な進め方です。開業判断の全体像はグラウンド整備会社の比較記事で扱った施設系ビジネスの収益構造とも通じる部分があります。

企業がダンスを健康経営・研修に取り入れる動き

ダンススタジオは個人向け習い事としてだけでなく、企業側から見ても活用の余地があります。体を動かすことへの心理的ハードルが低いダンスは、運動習慣のない従業員を巻き込みやすい研修コンテンツとして注目されています。

リズムに合わせて体を動かすダンスは、筋力トレーニングのような専門性を求められにくく、初対面の社員同士でも一緒に取り組みやすいというコミュニケーション面の利点があります。健康経営の一環として、外部のダンススタジオ講師を招いた社内イベントやチームビルディング研修を実施する企業も出てきており、施設を持つ運営会社にとっては個人向けレッスン以外の法人向け収益源になり得ます。

まとめ｜出店モデルと数字の両輪で判断する

ダンススタジオ運営市場は、フランチャイズ型・直営型・カルチャーセンター提携型という3つのモデルが併存し、それぞれ参入ハードルとリターンが異なります。要点を振り返ります。

• ダンスは2008年の学習指導要領改訂で中学校の必修領域になり、子ども・大人双方の入口が広がっている
• 主要11社はキッズ特化・プロ養成・大人女性向けなど、対象年齢とジャンルで明確にポジションが分かれている
• 出店モデルはフランチャイズ型・直営型・カルチャーセンター提携型の3つに整理でき、初期投資と自由度がトレードオフになる
• 開業判断には初期費用・月謝相場・稼働率の3指標をセットで見る必要がある
• 企業側にとってもダンスは健康経営・研修コンテンツとしての活用余地がある

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執筆者

About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。