フィットネスバイク10社比較｜健康経営担当者の選び方

結論から言うと、フィットネスバイクは国内発の家庭用メーカーと、海外発で日本法人を構える業務用メーカーの2系統に分かれており、健康経営施策として導入するなら「静音性」と「耐荷重・体格対応」を軸に選ぶのが失敗しにくい選び方です。本記事では、企業公式サイトで事業内容を確認できたフィットネスバイク関連企業10社を、国内発・海外発の分類軸で整理し、健康経営担当者が比較検討する際のポイントをまとめます。

「フィットネスバイクとランニングマシンのどちらを選ぶか」というランニングマシン比較の視点も、オフィス導入の検討ではよく挙がる論点です。着地の衝撃がなく設置面積を抑えやすいフィットネスバイクは、ランニング比較で体への負担を避けたい従業員が多い職場に向いています。

フィットネスバイクとは｜健康経営でオフィス導入が広がる理由

フィットネスバイクとは、ペダルをこぐ動作で有酸素運動を行う室内運動機器の総称です。ランニングマシンと違って走る動作がなく、着地の衝撃も発生しないため、オフィスの休憩スペースや自宅の限られたスペースでも導入しやすい点が特徴です。

厚生労働省は、成人に対して中強度以上の身体活動を1日60分以上行うことを推奨しています。座りっぱなしの時間が長いオフィスワーカーにとって、フィットネスバイクは天候や時間帯を問わず、隙間時間に有酸素運動を積み重ねられる手段のひとつです。

（参考）健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023（概要） – 厚生労働省

国内発×海外発、家庭用×業務用｜フィットネスバイクメーカー10社の分類軸

フィットネスバイクを手がける企業は、大きく「国内発か海外発（日本法人）か」「家庭用中心か業務用中心か」という2つの軸で整理すると、自社が比較検討すべき企業の見当がつけやすくなります。Human Soarでは公式サイトで確認できた10社を、この2軸で分類しました。

Human Soarが各社公式サイトの会社概要・事業内容ページをもとに独自に分類（2026年9月時点）。1社が複数領域にまたがる場合は主力事業を基準に配置しています。

フィットネスバイクメーカー10社の一覧比較

ここでは、企業公式サイトで事業内容を確認できたフィットネスバイク関連企業10社を、本社所在地・設立年・事業内容の観点で一覧化しました。国内発5社・海外発（日本法人）5社という内訳です。この後のH3で、各社の特徴を個別に解説します。

各社の公式サイト（会社概要・事業内容ページ）をもとにHuman Soarが作成（2026年9月時点）。国内で事業内容を公式に確認できた企業を中心に選定しています。

アルインコ株式会社｜家庭用フィットネス機器の総合メーカー

アルインコは、もともと仮設足場やはしご・脚立の製造販売を祖業とする総合メーカーで、フィットネス事業部として家庭用のランニングマシン・ウォーカー・フィットネスバイクを幅広く展開しています。ALFITSやMIVIOSなど複数のブランドを持ち、価格帯・機能の異なるモデルをそろえている点が特徴です。

公式オンラインショップ「ありんこ屋」に加え、家電量販店やECモールでも広く扱われており、健康経営施策として少人数のオフィスに1〜2台導入するような小口の調達にも対応しやすいメーカーです。

（参考）フィットネス事業部 – アルインコ株式会社

大広株式会社（DAIKOU）｜創業1922年のフィットネスマシン開発メーカー

大広は1922年創業の老舗で、「健康トレーニングどっとコム」を通じてリカンベントバイク・アップライトバイク・スピンバイクなど、フィットネスバイクだけでも複数タイプを開発・販売しています。

（参考）健康トレーニングどっとコム（運営：大広株式会社）

コナミスポーツ株式会社｜国内初のフィットネスバイク「エアロバイク」

コナミスポーツのエアロバイク®は、1984年に国内で初めて製造されたフィットネスバイクとされています。イヤーセンサーによる脈拍検知と電磁式負荷装置を組み合わせ、日本人の骨格に合わせたシート・ハンドル・ペダルの比率で設計されている点が特徴です。

家庭向けのS・Mシリーズに加え、施設の有酸素運動やリハビリ向けのLシリーズ、競技者向けのZシリーズまでシリーズ展開しており、自社が運営するスポーツクラブでも同ブランドの機器が使われています。企業がスポーツを軸にした健康経営施策の全体像を検討する際は、業界構造そのものを理解しておくと施策の優先順位をつけやすくなります。

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（参考）コナミのエアロバイク® – コナミスポーツ株式会社

株式会社スーパースポーツカンパニー｜自社ブランドIROTECのスピンバイク

大阪府貝塚市に本社を置くスーパースポーツカンパニーは、自社ブランド「IROTEC（アイロテック）」「POWERARMOR」でスピンバイクをはじめとするトレーニング用品を展開する、直販型のフィットネス用品メーカーです。

（参考）スーパースポーツカンパニー公式サイト

ステディジャパン株式会社｜D2Cホームフィットネスブランド「STEADY」

2014年設立のステディジャパンは、自宅で使うトレーニング用品に特化したD2Cブランド「STEADY」を運営し、フィットネスバイクも主力カテゴリーのひとつとして展開しています。EC上で累計販売100万個を突破したと公表しており、オンライン直販を軸にした比較的新しいプレーヤーです。

（参考）会社概要 – STEADY（ステディジャパン株式会社）

ジョンソンヘルステックジャパン株式会社｜業務用ブランドMATRIXを展開

台湾Johnson Health Techの日本法人であるジョンソンヘルステックジャパンは、業務用サイトと家庭用サイトを分けて運営しており、フィットネスクラブ向けの「MATRIX」ブランドと、自宅用の製品ラインの両方を持つフィットネスマシン専門メーカーです。

業務用では導入実績・アフターサポート・ショールーム案内を前面に出しており、法人としてまとまった台数を導入したい企業や、社内ジムを新設したい企業からの相談を主な対象としています。

（参考）ジョンソンヘルステックジャパン公式サイト

ダイヤコジャパン株式会社｜家庭用から医療・介護まで幅広いHORIZONブランド

ダイヤコジャパンは2012年設立、台湾Dyaco International Inc.が100％出資する日本法人です。「HORIZON」ブランドなどを通じて、家庭用のホームユースマシンから業務用のハイスペックマシン、シニア・介護予防・リハビリテーション分野に特化したマシンまで、対象別にラインアップを分けている点が特徴です。

事業内容には製造・輸入・卸・販売に加えてODM・OEMや新規施設向けコンサルティングも含まれており、単なる販売代理店ではなく企画・供給の両方を担う立場にあります。健康経営の効果を数値で示したい担当者は、施策の投資対効果をどう説明するかという視点も合わせて押さえておくと、社内稟議が通りやすくなります。

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（参考）会社概要 – ダイヤコジャパン株式会社

ライフ・フィットネス・ジャパン株式会社｜世界的な業務用マシンブランド

米国Life Fitness社の日本法人で、フィットネスクラブ向けのトレッドミル・クロストレーナー・リカンベントバイク・アップライトバイク・インドアサイクルなど、業務用マシンを幅広く扱う世界的ブランドの一角です。大規模施設や外資系企業のオフィスジムなど、耐久性を重視する導入先で選ばれやすい傾向があります。

（参考）ライフ・フィットネス・ジャパン公式サイト

テクノジム ジャパン株式会社｜イタリア発の業務用フィットネスマシン

2003年設立のテクノジム ジャパンは、イタリアTechnogym S.p.A.の日本法人です。設立当初はソニーとの合弁会社として出発し、2005年にTechnogymの完全子会社となった経緯を持ちます。医学的・人間工学的な知見を取り入れたトレーニングマシンを、フィットネスクラブや著名アスリートの現場に提供してきた実績があります。

（参考）テクノジム ジャパン公式サイト

FlexiSpot Japan株式会社｜昇降デスクで知られる越境D2Cブランド

FlexiSpot Japanは2016年設立（旧・楽歌株式会社）、中国発の家具・フィットネス用品ブランドの日本法人です。昇降デスクで広く知られていますが、オフィスワーカー向けにフィットネスバイクも展開しており、デスクワークの合間に体を動かす製品群として位置づけている点が他社と異なります。

（参考）FlexiSpotについて – FlexiSpot Japan株式会社

フィットネスバイク導入のメリット｜健康経営・オフィス活用の視点

フィットネスバイクをオフィスや福利厚生施策に取り入れるメリットは、運動不足の解消にとどまりません。着地の衝撃がなく、天候に左右されない室内運動として、健康経営優良法人の認定要件にある「運動機会の提供」の実績づくりにも活用できます。

経済産業省が公表した健康経営優良法人2026の認定法人数は、中小規模法人部門で23,085法人（前年19,796法人から増加）、大規模法人部門で3,765法人（前年3,380法人から増加）と、いずれも前年より増えています。運動機会の提供は評価項目のひとつであり、フィットネスバイクの設置や利用記録は、申請書類の実績として記載しやすい取り組みです。

運動習慣づくりは福利厚生の一施策にとどまらず、従業員の集中力やパフォーマンスにも関わってきます。運動習慣とビジネスパフォーマンスの関係を押さえておくと、フィットネスバイク導入を単なる設備投資ではなく人的資本への投資として説明しやすくなります。

（参考）「健康経営優良法人2026」認定法人が決定しました – 経済産業省

導入前に比較すべき4つのポイント｜負荷方式・静音性・耐荷重・保証

フィットネスバイクは見た目が似ていても、負荷方式や静音性、対応体格、保証体制によって使い勝手が大きく変わります。オフィスや共用スペースに導入する場合は、家庭用モデル以上にこの4点を事前に比較しておくことをおすすめします。

負荷方式｜マグネット式・電磁式・摩擦式の違い

負荷方式には主にマグネット式・電磁式・摩擦式があります。マグネット式は静音性が高く家庭用モデルに多く採用され、電磁式はスマホアプリと連動した自動負荷調整に対応しやすく、摩擦式は業務用のスピンバイクに多い方式です。利用シーンに合わせて選ぶ必要があります。

静音性｜オフィスの共用スペースでは特に重要

執務スペースの近くに置く場合、駆動音がどの程度かは見落とされがちなポイントです。マグネット式や電磁式は比較的静かな一方、ベルト摩擦式は駆動音が出やすい傾向があるため、共用スペースでの利用が前提なら静音性を明記しているモデルを優先すると失敗しにくくなります。

耐荷重・体格対応｜複数の従業員が使う前提で選ぶ

個人利用の家庭用モデルは耐荷重100kg前後の製品が中心ですが、複数の従業員が交代で使うオフィス設置の場合は、より高い耐荷重に対応したモデルや、サドル・ハンドルの高さ調整幅が広いモデルを選ぶと、体格の異なる従業員が使いやすくなります。

保証・アフターサポート｜法人利用は稼働率が上がりやすい

個人が自宅で使う場合よりも、オフィスで複数人が日常的に使う場合は部品の消耗が早くなりやすいため、保証期間やアフターサポート体制を確認しておくことが重要です。業務用ブランドを持つメーカーは、ショールームや修理受付窓口を公式サイトに設けている場合が多く、法人利用を前提とした相談がしやすい傾向があります。

導入効果を人事施策として検証したい場合は、運動系の福利厚生がもたらす離職率・生産性への影響を数値で押さえておくと、社内での予算確保の説明材料になります。

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まとめ｜自社に合うフィットネスバイクの選び方

• フィットネスバイクメーカーは、国内発の家庭用中心の企業と、海外発（日本法人）の業務用中心の企業に大きく分かれる
• 公式サイトで事業内容を確認できた企業だけでも国内発5社・海外発5社の計10社が存在する
• 健康経営優良法人の認定要件では運動機会の提供が評価対象になっており、フィットネスバイクの導入実績は申請書類に活用できる
• 導入時は負荷方式・静音性・耐荷重・保証体制の4点を比較することで、オフィス利用での失敗を避けやすくなる
• 複数拠点への導入やアフターサポートを重視する場合は、業務用ブランドを持つメーカーへの相談が選択肢になる

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執筆者

About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。