スノーボード企業11社｜国内メーカーと輸入元の全体像

スノーボード企業を調べるなら、まず「国内で板や用品を作っている事業者」と「海外ブランドを日本に届ける輸入元」の2種類に分けて見るのが近道です。本稿では、2026年10月7日時点で公式サイトまたは親会社の公表資料から事業を確認できた国内拠点の事業者11社を、所在地・扱うブランド・公式情報つきで整理しました。

「スノーボード 企業」と検索すると、上場企業や日本企業の一覧を探している人も多いようです。ただ、国産ボードの多くは少人数のブランドで、IR資料のような公表資料が出ているのは一部に限られます。この記事では、公式情報で裏づけられたことだけを書き、確認できなかった点はそのまま「確認できず」と記しています。

スノーボード企業11社の一覧｜公式サイトで事業を確認できた国内拠点の事業者

掲載条件は、国内に拠点を置き、公式サイトか親会社の公表資料でスノーボード関連の事業を確認できた事業者です。海外ブランドの本国法人や、公式情報に到達できなかった事業者は載せていません。日本のスノーボード事業者の全数ではなく、確認できた範囲の一覧である点にご注意ください。

調査時点：2026年10月7日。各社の公式サイトまたは親会社の公表資料で確認できた記載のみをもとにHuman Soarが作成。「公式トップに記載なし」は、調査で所在地を確認できなかったことを示します。

表は大きく「総合・老舗・専業」の国産メーカーと、「輸入元」に分かれます。下の各社の説明も、この順に並べています。

ヨネックス｜スポーツ用品の総合メーカーが5カテゴリでそろえるスノーボード

ヨネックス株式会社は、公式の基本情報で1958年6月設立、本社は東京都文京区湯島、事業は「スポーツ用品の製造および販売、ゴルフ場の運営」と記載されています。スノーボードの公式ページには、ボード、バインディング、ブーツ、ウェア、アクセサリーの5カテゴリが並びます。

同ページのニュースでは、2025年7月にオリジナルボードを作れる「オウンネームサービス」の開催、2025年10月に「SNOW JAPAN」のシーズンオフィシャルウェアのサプライ決定が公表されています。ボードだけでなく、ウェアまで含めて一社で提供できる点が、他の専業メーカーとの違いです。

（参考）スノーボード – ヨネックス株式会社 公式サイト

小賀坂スキー製作所｜1912年創業・OGASAKA・NOVEMBER・SCOOTERを手がける長野の老舗

株式会社小賀坂スキー製作所は、SCOOTERの会社概要ページで「創業 1912(明治45)年」、所在地は長野県長野市栗田653、事業は「スキー、スノーボード製作及び販売」と記載されています。スキーの国産メーカーとして知られ、同じ工場からスノーボードブランドも展開しています。

NOVEMBERの公式サイトの会社ページには、製造が小賀坂スキー製作所、販売が小賀坂スキー販売のNS事業部と書かれ、ブランド開始は2002年と記載されています。SCOOTERも同社の会社概要に紐づくブランドです。つまり、ブランド名が別でも運営の母体は同じ、という構図になっています。

（参考）会社概要 – SCOOTER（株式会社小賀坂スキー製作所）

アクトギア｜新潟県燕市でバインディングとボードを製造・卸売する専業

株式会社アクトギアは、会社概要で所在地を新潟県燕市小関野中、取扱ブランドを「ACT GEAR（バインディング）」「BC Stream（スノーボード）」「UNIT mfg.（スノーボード）」と記載しています。事業は、スノーボードとバインディング用品の製造・卸売です。

公式の沿革には、1998年に株式会社アクトギアを設立したこと、2012年にUNIT、REPLANT、SECCAの3ブランドが一つになり、バックカントリーに特化したUNIT mfg.を始動したことが書かれています。ブランドを統合しながら、用途を絞った製品づくりを進めていることが公式の沿革からわかります。

（参考）会社概要 – 株式会社アクトギア

（参考）沿革 – 株式会社アクトギア

クリエイトアソシエイツ｜大阪発のGRAYは乗りやすさを軸にした設計を掲げる

GRAYの公式サイトの会社概要には、運営会社として株式会社クリエイトアソシエイツ、所在地として大阪市鶴見区今津中1-6-36が記載されています。事業内容の項目はなく、設立年も会社ページでは確認できませんでした。

公式サイトの説明では、乗りやすさを軸にした設計でスノーボードをつくることが理念として示されています。企業としての規模や取引先は公表されていないため、法人調達を考える場合は問い合わせ時に確認が必要です。

（参考）会社概要 – GRAY SNOWBOARDS

玉家プロダクツ｜北海道ニセコ地域に拠点を置くGENTEMSTICK

GENTEMSTICKの公式ショップは、特定商取引法に基づく表記で販売業者を有限会社玉家プロダクツ、所在地を北海道虻田郡倶知安町樺山と記載しています。公式サイトにはニセコのショールーム兼ショップへのリンクがあります。

扱う製品は、スノーボードのほか、ブーツ、バインディング、スケートボード、サーフボード、アパレル、ファクトリーチューン（調整・修理）まで幅広く、雪上の板づくりを軸に周辺へ広げています。設立年は公式サイトで確認できませんでした。

（参考）特定商取引法に基づく表記 – GENTEMSTICK

RICE28｜1995年からのブランドで・売上の一部を植樹団体へ寄付

RICE28の公式サイトには、ブランドは1995年からスタートしたと記載されています。運営会社名は公式トップでは確認できず、所在地は長野県須坂市と表示されています。

公式サイトでは、2026-2027シーズンのカタログ（PDF）を公開しているほか、売上の一部を一般社団法人more treesへ寄付していることが書かれています。環境活動と製品を結びつけて発信しているブランドです。

（参考）RICE28 公式サイト

パイオニアモス｜MOSSとHOTLINEを掲げるスノーサーフの老舗ブランド

PIONEER MOSSの公式サイトには、MOSSとHOTLINEというブランドが並んでいます。スノーサーフ（雪上でサーフィンのように乗る板）の製品サイトでは「Snowsurfing since 1971」と記載されており、半世紀以上の歴史を公式に打ち出しています。

ただし、公式トップでは運営会社の所在地や設立年を確認できませんでした。取引を検討する場合は、用途を伝えたうえで問い合わせるのが確実です。

（参考）PIONEER MOSS 公式サイト

AMICSS｜企画・設計・製造を国内で行うと明記するハンドメイドのブランド

AMICSSの公式サイトには、手作りのスノーボードを企画・設計・製造しており、その工程を日本国内で行っているとの記載があります。ボードのほか、AMICSS GOGGLEなどの用品も販売しています。

運営会社名や所在地は、公式トップでは確認できませんでした。フッターの表記は「Copyright © 2015-2026」で、これは著作権表示の期間であり設立年を示すものではありません。

（参考）AMICSS 公式サイト

011Artistic｜Made in japanを掲げ・毎年1月に翌シーズンのモデルを発表

011Artisticの公式サイトには「Snowboard / Made in japan」と書かれ、公式ウェブショップとディーラー一覧が用意されています。2026-27モデルは2026年1月20日にPDFカタログで発表され、同年7月21日にサイトへ掲載されました。

運営会社名や所在地は、公式トップと会社ページでは確認できませんでした。購入は公式ショップかディーラー経由になるため、法人でまとめて調達する際は窓口の確認が先になります。

（参考）011Artistic 公式サイト

バートンジャパン｜渋谷に拠点を置き・スノーボード用品を輸入販売

バートンジャパン合同会社は、公式サイトの会社概要で所在地を東京都渋谷区猿楽町10-1 マンサード代官山8階、事業を「スノーボード用品、ファッション製品の輸入販売」と記載しています。国産メーカーではなく、海外ブランドを日本で展開する輸入元の代表例です。

同社が発信した2025年3月25日付のリリースでは、国内11店舗目となる「Burton Store Tokyo Kanda」を2025年秋にオープンすると発表されています。直営店を増やし、販売の窓口を自社で持つ動きがうかがえます。

（参考）会社概要 – バートンジャパン合同会社

（参考）バートンジャパン合同会社 プレスリリース（PR TIMES）

マニューバーライン｜NITROなどを扱う輸入卸・親会社はモリト

株式会社マニューバーラインは、親会社のモリト株式会社が2022年2月4日に出した発表で、本社が大阪市東住吉区、事業は「マリンレジャー用品・ウインドサーフィン用品・スノーボード用品・スケートボード用品・アパレル用品の輸入卸業」、モリトの100％出資と記載されています。

同じ発表では、同社が扱うNITROを「ブランド創立30年以上」と紹介しています。マニューバーライン自身の公式サイトは調査で確認できなかったため、情報は親会社の公表資料に限っています。

（参考）IRニュース（2022年2月4日） – モリト株式会社

スノーボード業界の構造｜メーカー・輸入元・販売店の役割分担

上の図は、掲載した11事業者の公式情報をもとに、板が滑り手に届くまでの流れを整理したものです。国産メーカーは企画から製造までを担い、海外ブランドは輸入元を通って販売店に届きます。

国産メーカーは総合・老舗スキー系・専業に分かれる

総合スポーツ用品メーカーのヨネックスは、ウェアまで含めて一社でそろえる体制です。老舗スキー系の小賀坂スキー製作所は、スキーで培った工場を生かしてスノーボードも作ります。残りは、スノーボードやバインディングを軸にした専業のブランドです。

同じ「国産」でも、取引先や調達の窓口は大きく違います。公式サイトを見る限り、専業ブランドは公式ショップやディーラー経由での購入が中心です。

ブランド名と運営会社は別のもので・複数ブランドを持つ事業者がある

NOVEMBERとSCOOTERは小賀坂スキー製作所のブランド、BC STREAMとUNIT mfg.とACT GEARはアクトギアのブランドです。ブランド名だけで数えると企業の数を多く見積もってしまうため、本稿は運営会社を単位に11事業者として数えています。

逆に、RICE28・AMICSS・011Artisticのように、公式トップで運営会社名を確認できないブランドもあります。取引や協賛の相手は「ブランド」ではなく「契約の相手となる会社」なので、まず運営会社名を確かめる必要があります。

輸入元は海外ブランドの日本窓口で・メーカーとは役割が違う

バートンジャパンは輸入販売、マニューバーラインは輸入卸と、事業の内容が公式資料に書かれています。輸入元は、海外ブランドの日本国内での仕入れ、卸、販売を受け持ちます。

同じ長野県にも、企業スポーツを支える仕組みがあります。長野県の実業団とアスリート採用の仲介のように、地域の産業とスポーツが結びつく例は、スノーボードの産地を考える際の参考になります。

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長野県のスキー場利用者は直近1年で横ばい｜回復一巡後の市場の見方

長野県は、スキー場の延べ利用者数を毎年集計して公表している数少ない自治体です。2025-26シーズンは610万4千人で、前シーズンの611万1千人からほぼ横ばいでした。2020-21シーズンの再集計値340万2千人と比べると、約79%増えています。

出典：長野県「令和7-8スキー・スケート場の利用者統計調査結果」（2026年8月3日公表）の再集計値をもとにHuman Soarが前シーズン比・2020-21比を計算。調査期間は各年11月1日〜翌5月31日。

回復の勢いは前半に強く・直近は一巡している

前シーズン比を並べると、2021-22シーズンの+32.7%から、+16.8%、+4.4%、+11.0%と続き、2025-26シーズンは−0.1%でした。コロナ禍で落ち込んだ水準からの戻りが、ほぼ一巡したと読めます。

メーカーや輸入元にとっては、「利用者が戻るから売れる」局面が終わり、買い替え需要や新しい層の開拓が焦点になります。これはHuman Soarによる数字の読み方であり、各社の販売実績を示すものではありません。

この数字から言えること・言えないこと

この統計は長野県内82か所のうち営業した78か所を対象にした、スキー場の延べ利用者数です。スノーボードだけの人数は、資料から読み取れる形では示されていません。また、全国の数字でもありません。

2025-26年度の資料では、一部のスキー場で集計方法が変わり、過去5年分が再計算されています。そのため2024-25年度の数字は、前年に公表された653万9千人ではなく、再集計後の611万1千人を使っています。

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（参考）令和7-8スキー・スケート場の利用者統計調査結果 – 長野県観光スポーツ部

スノーボード企業と組む前に確認したいこと｜用品調達・協賛・イベント連携

企業や学校がスノーボードメーカーと組む場面は、用品の調達、イベントへの協賛、社員向けの冬季プログラムなどです。公式情報の出方に差があるため、最初に確認する順番を決めておくと話が早く進みます。

運営会社名と窓口を最初に確かめる

本稿の調査では、11事業者のうち複数のブランドで、公式トップに運営会社名や所在地が見当たりませんでした。契約書や請求書の宛先になるため、問い合わせの際は販売業者名と担当部署を最初に聞いてください。

特定商取引法に基づく表記のページがあれば、販売業者名と所在地はそこで確認できます。GENTEMSTICKはこのページで有限会社玉家プロダクツと確認できた例です。

メーカー直か輸入元かで・納期と保証の窓口が変わる

一般に、国産ブランドはメーカー、海外ブランドは日本の輸入元が、保証や修理の窓口になります。調達の前に、どちらが窓口かを確認すると、トラブル時の連絡先が明確になります。

用品の周辺ジャンルでは、スケートボードブランドの企業一覧やボクシンググローブのメーカー14社のように、メーカーごとの窓口を整理した記事もあります。

協賛や供給の公表例は公式のニュースで探す

ヨネックスが2025年10月に「SNOW JAPAN」のシーズンオフィシャルウェアのサプライ決定を公表したように、協賛や供給の実績は各社のニュースに載ることがあります。協賛を依頼する側は、過去の公表例を見ると相場感と進め方をつかめます。

スポーツ産業全体の動きは、スポーツビジネスの全体像にまとめています。業界が抱える課題は日本スポーツ業界の8つの課題で整理しています。個別の企業を見るときも、業界全体の位置づけを押さえておくと判断がぶれません。

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まとめ｜スノーボード企業は「運営会社」と「窓口」で整理する

スノーボード企業を整理するときのポイントを振り返ります。

• 国内拠点の事業者は、公式情報で確認できた範囲で11社。総合・老舗スキー系・専業の国産メーカーと、輸入元に分かれます。
• ブランド名と運営会社は別です。小賀坂スキー製作所やアクトギアのように、複数ブランドを持つ事業者もあります。
• 公式トップで運営会社名を確認できないブランドもあるため、取引前に販売業者名を確かめてください。
• 長野県のスキー場延べ利用者数は、2025-26シーズンに610万4千人でほぼ横ばい。回復が一巡し、買い替えと新規層の開拓が焦点です。

次に取る行動は、調達や協賛を考えている事業者の公式サイトで、運営会社名と問い合わせ窓口を確認することです。確認できない場合は、本稿の表のとおり「確認できず」として扱い、問い合わせで直接確かめてください。

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執筆者

About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。