ストレッチアプリ10選｜健康経営担当者向け柔軟性ケア

「毎朝ストレッチをした方がいいと分かっていても、気づけば3日坊主」という人は多いはずです。結論からいうと、続けるコツは気合いではなく仕組みにあり、スマホアプリに頼るのが一番の近道です。本記事では、動画量とAIパーソナライズという2つの独自軸でストレッチアプリ10製品を整理し、健康経営担当者が柔軟性ケア施策を検討するときに役立つ選び方をまとめます。

なぜ今、企業がストレッチ習慣に注目するのか

結論からいえば、柔軟性の低下は肩こり・腰痛による生産性低下や、運動習慣そのものからの離脱につながるため、企業のコンディション管理施策としてストレッチが見直されています。デスクワーク中心の職場では同じ姿勢が続くことで股関節や肩まわりの可動域が狭くなりやすく、これが集中力の低下や不調の遠因になるケースも少なくありません。

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」のなかで、高齢者を含む幅広い世代に向け、有酸素運動・筋力トレーニング・バランス運動に加えて柔軟運動など多要素な運動を週3日以上取り入れることを推奨事項として示しています。運動習慣づくりを支援する立場の企業にとって、この「多要素な運動」の一角である柔軟運動を、日々の業務の合間に無理なく組み込める手段としてアプリが注目されているわけです。

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（参考）健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023（概要） – 厚生労働省

ストレッチアプリを比較する2つの軸｜動画量とAIパーソナライズ

結論として、ストレッチアプリは「動画ライブラリの量」と「AIによるパーソナライズの強さ」という2つの軸で整理すると選びやすくなります。今回調査した10製品を、この2軸でHuman Soarが独自に分類したのが下の図です。

左上のSo Happy StretchingやWeStretchのように、スマホカメラや設問で今の可動域を測定し、そこから逆算したメニューを組んでくれるアプリは、運動習慣がない人でも迷わず始めやすいのが特徴です。右下のSTRETCHITやpliabilityのように動画ライブラリが豊富なアプリは、飽きずに長く続けたい人や、体の部位ごとにじっくり取り組みたい人に向いています。

柔軟性ケアは単体で完結する施策ではなく、睡眠計測アプリ・デバイスなど他のコンディション指標と組み合わせることで、従業員の状態をより立体的に把握しやすくなります。こうした計測データを活用する動きは、企業のスポーツDX全体の一部として位置づけられています。

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ストレッチアプリ10選｜比較表と特徴

結論として、今回は製品自体の公式サイトで機能・提供元を確認できた10製品を紹介します。選定条件は、製品公式サイトが存在し、機能・対応OS・提供元を確認できることです。

10製品の公式サイトで確認できた提供元・主な機能・対応OSの比較（2026年9月時点）

STRETCHIT｜開脚・背骨の柔軟性に特化した動画ライブラリ

STRETCHITは、開脚や背骨の柔軟性向上に特化した動画配信型のストレッチアプリです。100時間を超える指導動画を提供しており、5分程度の日課から90日間の集中プログラムまで、目的に応じて選べる構成になっています。

毎週新しいクラスが追加されるため、同じメニューに飽きにくいのも特徴です。ポイントを貯めてランキングを競う機能もあり、継続のモチベーションを保ちたい人に向いています。ただしコンテンツは英語・スペイン語などが中心で、日本語には対応していない点は導入前に確認しておきたいところです。

（参考）STRETCHIT 公式サイト

pliability（旧ROMWOD）｜HYROX公認のモビリティ・リカバリーアプリ

pliabilityは、旧ROMWODから名称変更した、モビリティ（可動域）とリカバリーに特化したアプリです。1,700本を超える動画メニューをコーチや理学療法士が監修して制作しており、フィットネスイベント「HYROX」の公式ストレッチパートナーにも採用されています。

1日10〜20分の日課セッションのほか、競技別プログラムや痛みのある部位に合わせたケアメニューも用意されています。運動強度の高い活動に取り組む従業員が多い企業では、リカバリー目的での導入候補になりそうです。

（参考）pliability 公式サイト

Sworkit｜法人向けプランも持つ総合ウェルビーイングアプリ

Sworkitは、ストレッチだけでなく筋力トレーニング・有酸素運動・瞑想・栄養指導までを1つのアプリにまとめたウェルビーイングプラットフォームです。ストレッチはリハビリ向けメニューも含めた幅広いジャンルの1つとして提供されています。

特徴的なのは法人向けサービス「Sworkit for Business」を別途展開している点です。企業のチーム対抗イベントやダッシュボードでの利用状況分析など、健康経営施策として導入しやすい仕組みが用意されており、個人向けアプリを企業導入する際の参考になります。

（参考）Sworkit 公式サイト

GOWOD｜可動域テストで競技別プロトコルを自動生成

GOWODはフランス発のモビリティ・ストレッチアプリで、170万人以上のアスリートに利用されています。可動域テストの結果をもとに、クロスフィット・ランニング・トライアスロンなど50競技以上に対応した専門的なストレッチプロトコルを自動生成する点が特徴です。

最初の3回は無料で試せ、以降は月額10ドル程度で継続利用できます（公式サイト記載時点）。競技特性に合わせたケガ予防を重視する運動部門やスポーツ推進担当者にとって、参考になる設計思想を持つアプリです。

（参考）GOWOD 公式サイト

Down Dog｜二度と同じ内容にならない自動生成クラス

Down Dogはヨガアプリとして知られていますが、ストレッチや柔軟性向上につながるポーズを豊富に含んでおり、毎回異なる構成のクラスが自動生成されるのが特徴です。時間・レベル・重視したい部位・音楽などを選ぶだけで、二度と同じ内容にならないセッションが作られます。

（参考）Down Dog 公式サイト

ストレッチ1.2.3｜部位別・症状別に検索できる国内サービス

ストレッチ1.2.3は、JK-SCIENCE CO., LTD.が運営する国内発のストレッチ情報サービスです。首・肩・腰・ふくらはぎといった部位別、肩こりや腰痛などの症状別に加え、ゴルフやサッカーなどスポーツ別のストレッチも検索でき、アプリの累計ダウンロード数は35万件にのぼります。

図解入りで1つずつの動きを丁寧に説明しているため、運動が苦手な従業員にもまず試してもらいやすい国内サービスです。

（参考）ストレッチ1.2.3 公式サイト

BeatFit｜音声ガイドと法人向け健康経営プランを持つ国内サービス

BeatFitは、音声ガイドと機械学習を組み合わせた国内発のパーソナルフィットネスアプリです。ストレッチを含む12ジャンル1,000本以上のコンテンツを、月額1,980円（税込、初回30日間無料。公式サイト記載時点）で利用できます。

法人向けには「Beatfit for Biz」という健康経営ソリューションも展開しており、部門対抗の運動習慣化イベントやダッシュボードでの利用状況把握など、企業導入を前提にした機能が用意されています。健康経営担当者にとっては個人向け・法人向けの両面から検討しやすい選択肢です。

（参考）BeatFit 公式サイト

WeStretch｜理学療法士監修メニューを自動でルーティン化

WeStretchはカナダ発のアプリで、7,000種類以上の理学療法士監修ストレッチをもとに、痛みのある部位や避けたい部位を指定すると自動でルーティンを組んでくれます。5分・15分・60分の3つの時間から選べるため、デスクワークの合間の短時間利用にも向いています。

（参考）WeStretch 公式サイト

So Happy Stretching｜AIカメラで可動域を測定するアプリ

So Happy Stretchingは、スマートフォンのカメラで実際の可動域を測定するAI機能を搭載したアプリです。20年以上ダンス指導に携わってきた考案者のメソッドに基づき、測定結果に応じたレベル別のプログラムを提示してくれます。

「なんとなく体が硬い」という感覚を数値・レベルという形で可視化できる点は、効果を実感しにくいストレッチ習慣の継続を後押しする工夫といえます。無料プランでも可動域測定と一部セッションを試すことができます。

（参考）So Happy Stretching 公式サイト

Bend｜世界1,500万人が使うシンプル設計の定番アプリ

Bendは全世界で1,500万人以上が利用する、ストレッチアプリの定番の1つです。イラストを中心としたシンプルな画面構成で、ストリーク機能や記録のアナリティクスを備えており、継続状況を可視化しながら取り組めます。

自分でメニューをカスタマイズできる機能もあり、海外メディアでも紹介されています。初めてストレッチアプリを試す人にとって、迷ったときの選択肢になりやすい製品です。

（参考）Bend 公式サイト

毎日続けるための習慣化サイクル

結論として、ストレッチアプリを継続させるコツは、毎日同じ流れで開くという「サイクル」を作ることに尽きます。今回紹介した10製品の多くも、この4ステップに沿った設計になっています。

①スキマ時間にアプリを開く→②音声や動画に合わせて体を伸ばす→③ストリークや記録を確認する→④翌日も同じ時間に開く、というサイクルを1週間続けられれば習慣として定着しやすくなります。多くのアプリがストリーク機能やリマインダーを備えているのは、このサイクルを途切れさせないための工夫です。

ストレッチによる柔軟性ケアは、戦略的なリカバリーの一部として位置づけると、運動習慣そのものを長続きさせやすくなります。ウェアラブルデバイスで日々の活動量を記録している従業員であれば、ウェアラブルデバイスの選び方と合わせてストレッチの記録も残すことで、コンディション管理の全体像が見えやすくなります。

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導入前に企業の健康経営担当者が確認したい注意点

結論として、ストレッチアプリを企業のコンディション管理施策として導入する際は、効果を断定しない情報発信と、対象者の状態に合わせた無理のない運用の2点に注意が必要です。

柔軟性の向上や不調の軽減には個人差があり、持病やケガの状態によっては特定のストレッチが逆効果になることもあります。社内で紹介する際は「必ず改善する」といった断定的な表現を避け、痛みがある場合は無理をせず医療機関に相談するよう案内することが大切です。

ストレッチだけでなく、心拍変動（HRV）を測るアプリなど他のコンディション指標と組み合わせて導入すると、柔軟性ケアの効果をより客観的に振り返りやすくなります。無料プランや短期トライアルがある製品も多いため、まずは一部の部署で試してから全社展開を検討するのも現実的な進め方です。

まとめ

結論として、ストレッチアプリは「動画量」と「AIパーソナライズ」の2軸で自社に合う製品を選び、4ステップのサイクルで習慣化を後押しすることが、健康経営施策としての柔軟性ケアを続けるポイントです。

• ストレッチアプリは「動画ライブラリの量」と「AIパーソナライズの強さ」の2軸で整理すると選びやすい
• 今回紹介した10製品のうち、ストレッチ1.2.3・BeatFitは国内発、残り8製品は海外発のサービス
• 継続の鍵は、スキマ時間に開く→伸ばす→記録確認→翌日も開く、という4ステップのサイクルを作ること
• 企業として導入する際は、効果を断定せず個人差を前提にした案内が欠かせない
• 柔軟性ケアは睡眠・HRVなど他のコンディション指標と組み合わせることで、健康経営施策としての厚みが増す

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執筆者

About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。