サッカー日本代表スポンサー12社一覧｜区分・契約期間と協賛窓口

ワールドカップの中継で、監督の後ろのボードに並ぶ企業ロゴ。自社の名前があそこに入ったら、と考えたことのある担当者は少なくないはずです。けれども、どの会社がどんな立場で名を連ねているのか、いつまでの契約なのかは、意外と整理されていません。

結論から言うと、サッカー日本代表のスポンサーは、2026年10月時点で4つの区分・12社です。最上位はキリン（契約は2030年末まで）、ユニフォームなどを提供するサプライヤーはアディダスで、ANA・KDDI・読売新聞の3社は発表上の契約期間が2026年末までとなっています。この記事では、12社の一覧と契約期間、スポンサー料の考え方、得られる権利、企業が協賛を検討するときの入口までを公式発表で整理します。

サッカー日本代表のスポンサーは4区分に分かれている

日本代表のスポンサーは、関わる範囲の広さで4つの区分に分かれています。契約の相手は代表チームではなく、日本サッカー協会（JFA）です。JFAは2023年春にパートナーシップ制度を刷新し、いまの区分になりました。

最も範囲が広いのが「JFAオフィシャルトップパートナー」で、大会を含むJFAの事業全般が対象です。「JFAオフィシャルサプライヤー」は、ユニフォームなどの用具を提供する立場です。「JFAメジャーパートナー」は、代表チームに加えて、育成や指導者、審判、草の根の活動まで含みます。「JFAナショナルチームパートナー」は、全カテゴリーの代表チームが対象です。

対象となる代表チームは、男子のSAMURAI BLUEだけではありません。各契約の発表では、なでしこジャパン、フットサル日本代表、ビーチサッカー日本代表、各年代の日本代表、サッカーe日本代表が共通して挙げられています。女子やフットサル専用の区分はありません。スポーツ協賛の全体像は、スポーツマーケティングの基本の記事で整理しています。

（参考）JFA PARTNERSHIP PROJECT for DREAM – 公益財団法人日本サッカー協会

（参考）新たなパートナーシップ制度、価値共創活動推進に向けたパートナー企業とのワークショップを開催（2023年5月16日） – 公益財団法人日本サッカー協会

サッカー日本代表スポンサー12社の一覧と契約期間

12社の区分と契約期間を一覧にしました。JFAの公式サイトに代表チームのパートナーとして掲載されている企業を対象に、期間は各社の契約発表から拾っています。発表に期間の記載がない企業は「非公表」としました。

サッカー日本代表スポンサー12社の区分と契約期間（JFA公式サイトの掲載と各社の契約発表をもとにHuman Soarが整理。2026年10月時点）

キリン｜1978年から続く最上位のパートナー

キリンは、唯一の「JFAオフィシャルトップパートナー」です。応援の始まりは1978年の「ジャパンカップ」（現在のキリンカップサッカー）への協賛で、40年を超える関係が続いています。

現在の契約は2023年1月1日から2030年12月31日までの8年間です。それまでの「日本代表オフィシャルパートナー」から協賛の範囲を広げ、JFAの事業全般が対象になりました。「キリンカップサッカー」「キリンチャレンジカップ」という冠試合を持っている点が、ほかの企業との大きな違いです。

企業の側から見ると、ひとつの競技団体と長く組むことで、試合名そのものが自社の名前で呼ばれる状態をつくった例と言えます。

（参考）キリングループとの「日本サッカー協会オフィシャルパートナー」契約に基本合意（2022年6月1日） – 公益財団法人日本サッカー協会

（参考）応援の概要│サッカー応援 – キリンホールディングス株式会社

アディダス ジャパン｜1999年からユニフォームを提供

アディダス ジャパンは「JFAオフィシャルサプライヤー」として、1999年から代表チームに用具を提供しています。2025年3月には、今後長期にわたる契約の延長でJFAと基本合意しました。

延長後の終了年や年数は、JFAとアディダスのどちらの発表にも書かれていません。現金での協賛が中心のほかの区分と違い、製品の提供とユニフォームの販売が結びつく立場です。

（参考）アディダス ジャパン株式会社と日本サッカー協会オフィシャルサプライヤー契約延長合意（2025年3月25日） – 公益財団法人日本サッカー協会

全日本空輸（ANA）｜移動を支えるメジャーパートナー

ANAは2023年2月に、JFAメジャーパートナーの契約で基本合意しました。発表されている期間は2023年2月27日から2026年12月31日までです。

2026年10月時点で、JFAの発表一覧に2027年以降の更新は確認できませんでした。年内に動きがある可能性があるので、最新の発表を確認してください。

（参考）全日本空輸（ANA）とのパートナーシップ契約に基本合意（2023年2月27日） – 公益財団法人日本サッカー協会

クレディセゾン｜2001年から続き2030年まで契約

クレディセゾンは、2001年から代表チームを支えてきた企業です。2023年7月にJFAメジャーパートナー契約を結び、期間は2023年1月1日から2030年12月31日までと、キリンと同じ長さになっています。

（参考）クレディセゾンとJFAメジャーパートナー契約を締結（2023年7月3日） – 公益財団法人日本サッカー協会

KDDI｜2016年から協賛し現契約は2026年末まで

KDDIは2016年から協賛を続け、2023年にJFAメジャーパートナーになりました。発表されている期間は2023年1月1日から2026年12月31日までです。ANAと同じく、2027年以降の更新はJFAの発表一覧では確認できていません。

（参考）KDDIとのパートナーシップ契約に基本合意（2023年3月23日） – 公益財団法人日本サッカー協会

三井不動産｜2023年10月に加わった新しい顔ぶれ

三井不動産は、2023年10月にJFAメジャーパートナー契約を結びました。期間は2023年10月1日から2027年3月31日までで、12社の中では年度の区切りに合わせた契約になっています。

（参考）三井不動産とJFAメジャーパートナー契約を締結（2023年10月20日） – 公益財団法人日本サッカー協会

みずほフィナンシャルグループ｜2013年からの協賛を拡大

みずほフィナンシャルグループは2013年に協賛を始め、2023年にJFAメジャーパートナー契約を結びました。2023年には「MIZUHO BLUE DREAM MATCH 2023」という冠試合も開かれています。契約の期間は、確認できた公式資料には記載がありませんでした。

（参考）【 JYD / Story 】株式会社みずほフィナンシャルグループ – 公益財団法人日本サッカー協会

MS&ADインシュアランスグループ｜なでしこジャパンの冠試合を持つ

MS&ADインシュアランスグループは、2023年にメジャーパートナーとして権利を広げました。女子代表の試合に「MS&ADカップ」の名前を付けており、男子ではなく、なでしこジャパンを軸に存在感を出している点が特徴です。

（参考）JFA（日本サッカー協会）｜スポンサーシップ – MS&ADインシュアランスグループホールディングス株式会社

TOYO TIRE｜2021年に加わり冠試合も開催

TOYO TIREは2021年5月に協賛を始め、2023年からJFAメジャーパートナーになりました。2024年1月1日には、タイ代表との試合が「TOYO TIRES CUP 2024」として開かれています。協賛を始めて3年ほどで、冠試合まで進んだ例です。

（参考）「TOYO TIRES CUP 2024」を開催（2023年11月14日） – TOYO TIRE株式会社

アパホテル｜ワールドカップ後に2030年までの延長で合意

アパホテルは、2023年3月にJFAナショナルチームパートナーになりました。2026年6月には、2027年1月1日から2030年12月31日までの延長で基本合意しています。

JFAの発表によると、同社は2024年に日本代表のカレーやごはんの商品を出し、2025年には森保一監督と広告出演の契約を結びました。協賛の権利を、商品と広告の両方で使っている例です。

（参考）アパホテルとのJFAナショナルチームパートナーシップ契約延長に基本合意（2026年6月2日） – 公益財団法人日本サッカー協会

トヨタ自動車｜移動の領域で3つの区分にまたがる

トヨタ自動車は、2024年1月1日から2027年12月31日までの契約を結んでいます。呼び名は「JFAモビリティパートナー」です。

それまでのソーシャルバリューパートナーに加え、ナショナルチームパートナーと、天皇杯を対象にしたコンペティションパートナーへ範囲を広げました。ひとつの企業が、代表・国内大会・社会的な活動の3つにまたがって関わる形です。

（参考）トヨタ自動車と新たなパートナーシップ契約を締結（2023年12月25日） – 公益財団法人日本サッカー協会

読売新聞｜メディアとして関わるナショナルチームパートナー

読売新聞は2023年3月に、JFAナショナルチームパートナーの契約で基本合意しました。期間は2023年3月20日から2026年12月31日までです。2027年以降の更新は、2026年10月時点でJFAの発表一覧では確認できていません。

（参考）読売新聞とのパートナーシップ契約に基本合意（2023年3月21日） – 公益財団法人日本サッカー協会

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スポンサー料は非公表で協会の決算が規模の目安になる

個別のスポンサー料は公表されていません。今回確認したJFAと各社の契約発表には、どの企業の分も金額の記載がありませんでした。規模を知る手がかりになるのは、JFAが公開している決算です。

JFAの2025年度（1月〜12月）の決算では、経常収益の合計が約234億円でした。このうち「事業関連収益」という科目が約108億円、「代表関連事業収益」が約51億円です。2024年度は、事業関連収益が約107億円、代表関連事業収益が約28億円でした。

ただし、「事業関連収益」が協賛金だけを指すのかは、資料に説明がありません。「スポンサー収入が108億円」と言い切ることはできず、協賛を含む事業の収益が経常収益の半分近くを占めている、と読むのが正確です。

協賛を検討する立場では、金額そのものより、何年の契約で、どの範囲の権利が付くのかを先に確認するほうが実務的です。期間が公表されている契約は、およそ3年半から8年です。短期の広告枠とは考え方が違います。費用対効果の組み立て方は、ワールドカップのスポンサー階層の記事も参考になります。

（参考）正味財産増減計算書内訳表（2025年度決算・定時評議員会 2026年3月29日 関連資料） – 公益財団法人日本サッカー協会

（参考）2026年度 定時評議員会を開催（2026年3月30日） – 公益財団法人日本サッカー協会

スポンサーが得る権利は4つの種類に整理できる

スポンサーになると使える権利は、大きく4種類です。JFAがパートナー向けのサイトで示している権利を、用途ごとにHuman Soarが整理しました。

1つ目は、名前と肖像を使う権利です。「サッカー日本代表」などの呼称を使う権利や、代表選手の集合写真・映像を広告に使う権利が当たります。2つ目は露出で、試合会場の看板、記者会見のボードへの社名表示、代表戦でのテレビCMなどです。

3つ目は販促に使う権利で、デジタルでのプロモーション、会場内でのプロモーション、チケットを使ったキャンペーンが含まれます。4つ目は体験の提供で、招待券、試合前の練習を見学できる企画、パブリックビューイングの開催などです。

逆に言うと、契約のない企業が「サッカー日本代表」「SAMURAI BLUE」「なでしこジャパン」の名前やロゴを使って広告や販売を行うことは、制限されています。応援キャンペーンを企画するときは、表現が権利に触れないかを先に確認してください。Jリーグでの協賛の考え方は、Jリーグのスポンサー構造の記事で扱っています。

（参考）日本代表（JFA PARTNERSHIP PROJECT for DREAM） – 公益財団法人日本サッカー協会

（参考）組織基盤｜価値創造ストーリー – 公益財団法人日本サッカー協会

2026年末に契約満了を迎える3社と今後の動き

2026年末は、スポンサーの顔ぶれが動きやすい時期です。ANA、KDDI、読売新聞の3社は、発表されている契約期間が2026年12月31日までとなっています。

2026年のワールドカップで、日本代表はグループステージを2位で通過し、ラウンド32でブラジルに1対2で敗れました。大会のあとに延長が発表されたのは、今回確認した範囲ではアパホテルだけです。一方で、撤退を公式に発表した企業も確認できませんでした。

注目度は数字にも表れています。電通の発表によると、ワールドカップ2026の日本戦4試合をテレビでリアルタイムに見た人は、延べ6,849.3万人でした（ビデオリサーチの推計）。配信サービスのDAZNでも、約1,100万人が視聴しています。

国の方針も追い風です。スポーツ庁と経済産業省の「スポーツ未来開拓会議」は2025年のとりまとめで、遅くとも2030年までにスポーツ市場規模15兆円を達成する方針を示しました。スポーツ庁は、スポーツの成長産業化を第3期スポーツ基本計画の柱のひとつに置いています。協賛は、こうした市場拡大の中心にある取引です。

新しい企業の参加も続いています。2026年5月には、グーグル日本法人がJFAソーシャルバリューパートナー契約を結びました。対象は子ども向けの普及事業と指導者の養成です。代表チームそのものではなく、テーマを絞って関わる形が増えていることが分かります。

（参考）【Match Report】SAMURAI BLUE、ブラジルに先制するも1-2で逆転負け。5度目の挑戦もラウンド32突破はならず（2026年7月1日） – 公益財団法人日本サッカー協会

（参考）電通、FIFAワールドカップ2026 日本代表戦の生活者行動を統合分析（2026年8月13日） – 株式会社電通

（参考）JFAとグーグル日本法人がJFAソーシャルバリューパートナー契約を締結（2026年5月14日） – 公益財団法人日本サッカー協会

（参考）スポーツ未来開拓会議 ～今後のスポーツの成長産業化を見据えた、当面の取組等についてのとりまとめ～（概要） – スポーツ庁・経済産業省

（参考）スポーツの成長産業化（第3期スポーツ基本計画） – スポーツ庁

企業がサッカー日本代表の協賛を検討する3つの手順

協賛の検討は、目的を決め、合う区分を選び、窓口に確認するという順で進めます。料金表や募集要項は公開されていないため、自社の目的を言葉にしてから問い合わせるほうが、話が早く進みます。

手順1｜代表・大会・社会的な活動のどれに関わるかを決める

JFAのパートナーシップは、日本代表、国内競技会、価値共創という3つのテーマで組まれています。知名度を上げたいのか、特定の大会で存在感を出したいのか、子どもの育成などの活動に関わりたいのかで、選ぶテーマが変わります。

JFAは協賛について、「支援」にとどまらず「共創への投資」でもあると説明しています。ロゴを出すだけでなく、協会と一緒に何をつくるかまで考えておくと、提案が具体的になります。

手順2｜上位12社以外の区分も候補に入れる

代表チームの上位区分だけが入口ではありません。「JFAソーシャルバリューパートナー」には11社、「JFAサポーター」には17社が掲載されています（2026年10月時点）。

ソーシャルバリューパートナーには、日焼け止めや洗剤、水筒、アウトドア用品といった、選手や子どもの活動に結びつく商品の企業が並びます。自社の商品やサービスが、サッカーのどの場面で役に立つかを起点に考えると、入りやすい区分が見えてきます。

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手順3｜協会のフォームから資料を請求する

公式に示されている窓口は、JFAのパートナーシップのページにある「資料請求＆お問い合わせ」のフォームです。ここから資料を取り寄せ、区分ごとの条件を確認します。

なお、電通は2023年から2030年までの8年間、「JFAマーケティングパートナー」としてマーケティング権の販売を担っています。実際の商談では、電通が窓口になる場面も想定しておくとよいでしょう。

（参考）JFA PARTNERSHIP PROJECT for DREAM / CASE – 公益財団法人日本サッカー協会

（参考）株式会社電通と「JFAパートナーシップ（2023～2030）」契約に基本合意（2022年5月9日） – 公益財団法人日本サッカー協会

まとめ｜サッカー日本代表スポンサーは区分と契約期間で読む

日本代表のスポンサーは、名前の一覧だけでなく、区分と契約期間をあわせて見ると動きが分かります。要点を振り返ります。

• スポンサーは4区分・12社で、契約の相手は日本サッカー協会
• 最上位のキリンは1978年から続き、現在の契約は2030年12月まで
• ANA・KDDI・読売新聞は、発表上の契約期間が2026年12月まで
• 個別のスポンサー料は非公表。協会の2025年度の事業関連収益は約108億円
• 上位12社以外にも、テーマを絞って関わる区分に30社近くが契約している

まずは自社の商品やサービスが、代表・大会・育成のどの場面と結びつくかを書き出してみてください。そのうえで協会の資料を取り寄せると、検討の土台ができます。

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執筆者

About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。