琉球ゴールデンキングスのスポンサー894社|サポートカンパニーは12万円、連載で最多

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この連載で36クラブのスポンサーを数えてきました。最多は徳島ヴォルティスの797社でした。

琉球ゴールデンキングスは、それを超えます。2つの一覧に並ぶのは延べ898枠、実数894社。そしてサポートカンパニーの契約金額は12万円(税込)と、PDFで公開されていました。

琉球ゴールデンキングスのスポンサー・パートナーは、延べ898枠・実数894社

琉球ゴールデンキングスの区分別の掲載枠数

クラブ公式サイトの2つの一覧を2026年9月24日に取得して集計しました。琉球ゴールデンキングスは協賛企業を「パートナー」と「サポートカンパニー」に分けています。

オフィシャルパートナーが212枠。トップオフィシャルパートナー36、オフィシャルパートナー172、事業提携パートナー2、メディカルパートナー2という構成です。サポートカンパニーが686枠。合わせて延べ898枠になります。

法人格の表記ゆれを揃えて重ねると、重複は4件でした。ドーム(トップ+事業提携)、佐久本自動車商事(サポートカンパニー内)、ルネサンスと竹石産業(2つの一覧をまたぐ)。したがって実数は894社です。

この連載で調べたなかでは、徳島ヴォルティスの797社、ファジアーノ岡山の657社を上回り、最も多い数になります。

Q. 686社は全部が現在の契約者ですか。

そこは注意が必要です。サポートカンパニーの一覧は「2009-10 Season」から「2026-27 Season」まで、加入シーズンごとに並んでいます。2026-27シーズンの欄に載るのは83社で、残りは過去のシーズンに加入した企業です。ページには、過去シーズンの企業が現在も契約しているかどうかの記載がありません。この記事では掲載されている数をそのまま894社として扱い、後の見出しで両方の読み方を示します。

(参考)オフィシャルパートナー – 琉球ゴールデンキングス 公式サイト

トップオフィシャルパートナー36社に、沖縄タイムスと琉球新報が並ぶ

区分ごとの枠数と顔ぶれです。

琉球ゴールデンキングスの区分別掲載枠と顔ぶれ(2026年9月24日時点)
区分 枠数 掲載企業
トップオフィシャルパートナー 36 全保連/琉球銀行/沖縄セルラー/イオン琉球/沖縄ファミリーマート/レッドブル・ジャパン/ビックカメラ/大東建託/日本トランスオーシャン航空/沖縄タイムス/琉球新報/サントリーフーズ沖縄/プロト ほか
オフィシャルパートナー 172 沖縄サントリー(ペプシ)ほか県内企業が中心
事業提携パートナー 2 ドーム/アンダーアーマー
メディカルパートナー 2 琉球大学病院/琉球大学病院整形外科
サポートカンパニー 686 2009-10シーズンから2026-27シーズンまで、加入シーズン別に掲載

出典:琉球ゴールデンキングス「オフィシャルパートナー」「サポートカンパニー」(2026年9月24日取得)より筆者集計

最上位のトップオフィシャルパートナーに36社という数は、この連載でも多いほうです。サガン鳥栖のトップパートナーが10社、レノファ山口FCのオフィシャルトップパートナーが7社でしたから、上位区分そのものが広い設計になっています。

顔ぶれで目を引くのが、沖縄タイムスと琉球新報が両方とも最上位に入っていることです。この連載では、ツエーゲン金沢の北國新聞、信州ブレイブウォリアーズの信濃毎日新聞のように、地元紙は1紙というクラブが大半でした。県内2紙がそろって最上位という例は初めてです。

全国企業も並びます。レッドブル・ジャパン、ビックカメラ、大東建託、サントリーフーズ沖縄、プロト。県外の企業が最上位区分に複数入っている点も、B1の上位クラブらしい構成です。

Q. サントリーが2社載っているのはなぜですか。

別の会社だからです。サントリーフーズ沖縄株式会社がトップオフィシャルパートナー、沖縄サントリー株式会社(ペプシ)がオフィシャルパートナー。リンク先もそれぞれサントリーのサイトとペプシのサイトで異なります。そして沖縄サントリー株式会社は、ホームアリーナの命名権者でもあります。詳しくは後の見出しで触れます。

(参考)サポートカンパニー – 琉球ゴールデンキングス 公式サイト

サポートカンパニーは12万円。特典は5項目が公開されている

クラブは募集資料をPDFで公開していて、金額と特典が全部書かれています。

サポートカンパニー(2026-27シーズン)の契約内容と特典
項目 内容
契約金額 120,000円(税込)
契約期間 2026年7月1日から2027年6月30日まで
① ホームゲーム観戦へのご招待 観戦ペアチケット 2名様×4組。30,000円分のグッズクーポンへの変更も可能
② 限定タペストリーの進呈 店舗や事務所に掲示できる「サポートカンパニーの証し」
③ 公式サイトにて社名掲出 社名・店舗名・ブランド名のいずれか1つ+自社サイトへのリンク。ロゴマークの掲出はなし
④ エントランスサイネージにて社名掲出 ホームゲーム開催日にアリーナ内の計3ヶ所。ロゴマークの掲出はなし
⑤ ロゴマーク+呼称権の使用 名刺や自社サイトに「〇〇は、琉球ゴールデンキングスのサポートカンパニーです。」商用利用は不可、事前のデザイン審査が必要

出典:琉球ゴールデンキングス「サポートカンパニーとは」(2026-27シーズン募集資料PDF)より筆者作成

注目したいのが①です。観戦ペアチケット2名×4組を、30,000円分のグッズクーポンに変更できると明記されています。契約金額12万円に対して30,000円ですから、協賛金の25%が物として戻る計算になります。

この連載では、信州ブレイブウォリアーズが「協賛金と同額のチケットが付く」設計でした(BC250は50万円で2,000円のチャージ券250枚=50万円分)。琉球は25%まで戻せるという中間の設計です。

もうひとつ、③と④にどちらも「貴社ロゴマークの掲出はございません」と書かれています。掲出は社名テキストのみ。ロゴを出したい場合はオフィシャルパートナーへ、という区分けが明確です。実際、よくある質問には「サポートカンパニーからオフィシャルパートナーへ変更することはできますか?」という項目も用意されています。

Q. 協賛金は経費としてどう扱われますか。

国税庁は、不特定多数への宣伝的効果を意図した費用は広告宣伝費、特定の取引先などを接待・供応する費用は交際費等にあたるという区分を示しています。サポートカンパニーの特典は社名掲出・呼称権・タペストリーが中心で前者に寄りますが、観戦ペアチケット2名×4組をどう使うかで扱いが変わりえます。グッズクーポンへの変更も可能なので、用途を決めてから顧問税理士に確認してください。なお、よくある質問には「複数口契約は可能ですか?」という項目もあります。

(参考)サポートカンパニーとは(2026-27シーズン募集資料・PDF) – 琉球ゴールデンキングス

(参考)No.5260 交際費等と広告宣伝費との区分 – 国税庁

営業収入35億6687万円はB1で3位。入場料は2位だった

Bリーグが公表している決算を、B1平均と並べます。

琉球ゴールデンキングスの2024年度決算とB1平均
項目 琉球ゴールデンキングス B1平均
営業収入 35億6687万円 20億3326万円
入場料収入 13億4402万円 4億9373万円
スポンサー収入 11億233万円 9億8541万円
物販収入 4億9745万円 1億6628万円
その他収入 4億5574万円 2億5193万円
試合関連経費 9億4753万円 4億668万円
トップチーム人件費 10億8333万円 7億7130万円
販売費および一般管理費 5億4820万円 4億7836万円
営業利益 4億5939万円 3573万円
当期純利益 3億2668万円 4490万円

出典:公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ「B.LEAGUE 2024-25シーズン(2024年度)クラブ決算概要」より筆者作成。B1平均は24クラブの平均。金額は万円未満を四捨五入

営業収入35億6687万円はB1平均の175.4%で、24クラブ中3番目。千葉ジェッツの51億7182万円、アルバルク東京の36億2644万円に次ぎます。

中身がさらに特徴的です。入場料収入13億4402万円はB1平均の272.2%で2位、物販収入4億9745万円は299.2%で3位。スポンサー収入11億233万円は111.7%ですから、協賛より試合と物販で稼いでいるクラブだと分かります。

スポンサー依存度は30.8%。B1平均は48.5%ですから、この連載で見てきたなかでも特に低い水準です。

そして営業利益4億5939万円はB1で2位(1位は千葉ジェッツの4億8826万円)。当期純利益3億2668万円、純資産8億4136万円、利益剰余金6億9988万円と、財務も厚い状態です。

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Q. 試合関連経費が大きいのはなぜですか。

9億4753万円はB1平均4億668万円の233.0%にあたります。Bリーグの資料は内訳を示していませんが、入場料収入が272.2%、物販が299.2%であることと合わせて考えると、試合の運営そのものに投じて回収している構造だと読めます。専用アリーナである沖縄アリーナを本拠地とし、B1で2番目の入場料収入を上げているクラブです。

(参考)B.LEAGUE 2024-25シーズン(2024年度)クラブ決算概要(PDF) – B.LEAGUE

入場料272.2%、物販299.2%。協賛は111.7%

琉球ゴールデンキングスの各項目がB1平均に対して何パーセントか

B1平均を100としたときの位置を並べると、このクラブの性格がはっきり出ます。

突出しているのが物販299.2%と入場料272.2%、そして試合関連経費233.0%。その次にその他収入180.9%、営業収入175.4%と続きます。

一方でスポンサー収入111.7%、ユース・スクール関連収入113.7%、販管費114.6%は平均に近い水準。営業収入が平均の1.75倍あるクラブとしては、協賛は伸びていないという見方もできます。

この連載で比べると、島根スサノオマジックはその他収入が210.5%、名古屋グランパスは販管費が126.5%でした。琉球は入場料と物販という「試合そのもの」で突出している点が違います。

894社という社数と、スポンサー収入が平均の1.1倍にとどまることを合わせると、1社あたりが小さい構造が見えてきます。

Q. 依存度30.8%はどう評価できますか。

この連載で見てきたなかでも低いほうです。B1平均は48.5%で、サンロッカーズ渋谷は72.8%、アルバルク東京は70.3%。琉球は協賛が3割、入場料が3.8割、物販が1.4割という構成になります。1社が抜けても揺らぎにくい一方、協賛を増やす余地が残っているとも読めます。

(参考)B.LEAGUE 2024-25シーズン(2024年度)クラブ決算概要(PDF) – B.LEAGUE

スポンサー1社あたりは約123万円

本連載で調べたクラブのスポンサー1社あたり単純平均(下位20クラブ)

スポンサー収入11億233万円を実数894社で割ると、単純平均で1社あたり約123万円です。

この連載で調べた37クラブのなかでは30番目。ファジアーノ岡山の約134万円とロアッソ熊本の約110万円のあいだに入ります。

ただしこの数字には、前の見出しで触れた前提があります。サポートカンパニーの一覧は加入シーズン別で、過去シーズンの企業が現在も契約しているかは書かれていません。

確実に現在の契約者といえるのは、オフィシャルパートナー211社と2026-27シーズンのサポートカンパニー83社の計294社。これで割ると1社あたり約375万円になり、連載では中位の水準です。実際の値はこの123万円から375万円のあいだにあります。

いずれにせよ、サポートカンパニーが12万円という価格であることを考えると、金額の中心はオフィシャルパートナー212枠にあることは変わりません。仮に686社すべてが12万円で契約していても8億2320万円ですが、そうなるとトップオフィシャルパートナー36社を含む212枠の取り分が2億7913万円となり、琉球銀行や沖縄セルラーが並ぶ顔ぶれとは釣り合いません。

Q. 協賛を検討するなら、どこから入れますか。

金額が分かっているのはサポートカンパニーの12万円(税込)です。社名がクラブ公式サイトとアリーナ内サイネージ計3ヶ所に載り、観戦ペアチケット2名×4組(または30,000円分のグッズクーポン)と限定タペストリーが付きます。ロゴを出したい場合はオフィシャルパートナーで、こちらは価格非公表。よくある質問に「サポートカンパニーからオフィシャルパートナーへ変更することはできますか?」という項目があるので、まず12万円で入って様子を見るという道筋が用意されています。

(参考)サポートカンパニー – 琉球ゴールデンキングス 公式サイト

アリーナ名は年5,000万円。命名権者はオフィシャルパートナーだった

ホームアリーナは沖縄サントリーアリーナ(沖縄アリーナ)。沖縄市が契約内容を公表しています。

沖縄アリーナのネーミングライツ契約
項目 内容
ネーミングライツパートナー 沖縄サントリー株式会社
新愛称 沖縄サントリーアリーナ
ネーミングライツ料 年額5,000万円
契約締結日 令和6年12月25日
契約期間 令和7年2月1日から令和10年1月31日まで

出典:沖縄市「沖縄サントリーアリーナ」より筆者作成

年額5,000万円は、この連載で確認した自治体の命名権のなかで5番目の水準です。メルカリスタジアム(茨城県・年1億5000万円)、サンガスタジアム by KYOCERA(京都府・年1億円)、パロマ瑞穂スポーツパーク(名古屋市・年6000万円)、クラサスドーム大分ほか7施設(大分県・年5500万円)に続きます。

そして沖縄サントリー株式会社は、クラブのオフィシャルパートナーです。トップオフィシャルパートナーではなく、その下の区分に掲載されています。

この連載では、名古屋グランパスのパロマ(命名権年6,000万円でCLUB PARTNER)、サガン鳥栖の駅前不動産ホールディングス(年約3,000万円でプラチナパートナー)と同じ構図が繰り返し出てきました。自治体に払う命名権料と、クラブに払う協賛金は別の取引です。

クラブ自身も2025年2月13日のリリースで「この愛称は、沖縄市と沖縄アリーナのネーミングライツを取得した沖縄サントリー株式会社の契約に基づいており、沖縄サントリー株式会社はキングスのパートナー企業でもあります」と説明しています。

Q. 命名権料はクラブの収入になりますか。

なりません。年5,000万円は施設を持つ沖縄市に入るもので、クラブの決算には計上されません。沖縄市は「アリーナのさらなる活用や地域活性化、施設の維持更新にかかる財源確保」を目的にパートナーを公募したと説明しています。クラブが受け取っているのは、沖縄サントリーからのオフィシャルパートナー料です。金額は公表されていません。

(参考)沖縄サントリーアリーナ – 沖縄市

(参考)沖縄アリーナの愛称が「沖縄サントリーアリーナ」に決定! – 琉球ゴールデンキングス

加入シーズン別という、珍しい一覧の作り

最後に、サポートカンパニー一覧の作りについて書きます。

この一覧は「2009-10 Season」から「2026-27 Season」まで、18のシーズン見出しで区切られています。各企業が、どのシーズンに加入したのかが分かる形です。この連載で、加入年を公開しているクラブは初めてでした。

シーズンごとの掲載数を追うと、クラブの伸びが見えます。2009-10シーズンが4社、2014-15シーズンまでは年に数社。2015-16シーズンに18社、2020-21シーズンに17社と増え、2022-23シーズンで69社、2023-24シーズンで151社、2024-25シーズンで158社と一気に跳ね上がります。2025-26シーズンは132社、2026-27シーズンは83社です。

2022-23シーズンといえば、沖縄アリーナが本拠地となって間もない時期です。アリーナの開業と、サポートカンパニーの急増が重なっていることは、数字から読み取れます。ただしクラブは理由を説明していないため、因果までは確認できません。

そしてこの作りは、読み手にとって「古くから支えている企業が誰か」が一目で分かるという効果も持ちます。2010-11シーズンから載っている1社、2009-10シーズンから載っている4社は、クラブの草創期からの関係だということになります。

Q. この見せ方の利点は何ですか。

協賛を検討する企業にとって、何年続いている企業がどれだけいるかが分かることは判断材料になります。単年で抜ける企業が多いのか、長く続くのか。一覧の並びがそれを示しています。一方で、過去シーズンの企業が現在も契約しているかどうかが書かれていないため、現在の社数を知りたい読者には分かりにくいという面もあります。

(参考)サポートカンパニー – 琉球ゴールデンキングス 公式サイト

顔ぶれから見えること

最後に、894社の顔ぶれから読めることを3つ書きます。

県内2紙が両方とも最上位に入っている

沖縄タイムスと琉球新報が、ともにトップオフィシャルパートナー。この連載では地元紙は1紙というクラブが大半で、競合する2紙がそろって最上位区分にいるのは琉球だけでした。県内メディアの露出を両方押さえている形です。

県外の大手が最上位に複数いる

レッドブル・ジャパン、ビックカメラ、大東建託、プロト、サントリーフーズ沖縄、インフォマート。沖縄県外に本社を置く企業が、トップオフィシャルパートナー36社のなかに複数入っています。B1で営業収入3位という規模が、県外企業を引きつけていると読めます。

医療機関が2区分にまたがる

メディカルパートナーは琉球大学病院と琉球大学病院整形外科の2枠。加えてトップオフィシャルパートナーには、はいさいクリニックと嶺井第一病院が入っています。医療機関が最上位区分に2つというのも、この連載では珍しい構成でした。

Q. 結局、琉球ゴールデンキングスの協賛構造はどう見ればよいですか。

数と価格の両方を開いているクラブです。2つの一覧で延べ898枠・実数894社は連載で最多。入口はサポートカンパニーの12万円(税込)で、特典5項目まで募集資料に書かれています。一方で決算は、営業収入35億6687万円がB1で3位、入場料272.2%・物販299.2%と試合そのもので稼ぎ、スポンサー依存度は30.8%と低い。協賛は「数を広く」で、収益の柱はアリーナにあるという形です。そのアリーナの名前は、オフィシャルパートナーの沖縄サントリーが年5,000万円で沖縄市から取得しています。

(参考)オフィシャルパートナー – 琉球ゴールデンキングス 公式サイト

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About The New株式会社 代表取締役 森永 昂
執筆者
About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。

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