ヨガ・ピラティス11社比較｜健康経営の提携先選び方

ヨガ・ピラティススタジオ業界は、大手フィットネスグループの参入とマシンピラティス専業チェーンの急拡大により、この3年で勢力図が大きく塗り替わりました。健康経営の福利厚生提携先を選ぶなら「店舗網の広さ」だけでなく「資本背景」と「出店モデル」の2軸で見るのが実務上のコツです。本記事では国内で事業展開する主要11社を公式サイトの一次情報にもとづいて整理し、独自の分類軸で位置づけを解説します。

ヨガ・ピラティススタジオ業界の市場規模と成長ドライバー

ヨガ・ピラティスは単独の統計区分を持たないため、上位区分である「フィットネスクラブ」業界の売上高から市場の勢いを読み解きます。経済産業省の統計では、フィットネスクラブ業界の売上高は増加基調にあり、スタジオ系サービスの拡大がその一因とされています。

フィットネスクラブ業界は売上高2,819億円規模で推移

経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」によると、フィットネスクラブの売上高（2023年1〜12月分・確報）は2,819億4,200万円で、前年比4.8％の増加となりました。総合型フィットネスクラブに加えて、ヨガ・ピラティス専業スタジオやマシンピラティス業態の店舗増加が、この統計区分全体の押し上げ要因になっていると考えられます。

あわせて、コロナ禍以降の在宅勤務の定着で肩こり・腰痛・姿勢不良を訴える会社員が増えたことも、体幹強化を目的とするピラティスの需要を押し上げています。運動習慣がビジネスパフォーマンスに与える効果を重視する企業が増えていることも、法人向け福利厚生としてのスタジオ提携が広がる背景です。

マシンピラティス業態が新規出店の主戦場になっている

2020年代後半に入り、リフォーマーと呼ばれる専用マシンを使う「マシンピラティス」業態の出店ペースが、伝統的なホットヨガスタジオを上回っています。理由は単純で、マシンピラティスは1レッスンあたりの単価が高く、少人数制で差別化しやすいためです。後述する11社の中でも、Rintosull・ピラティスK・CLUB PILATES・Pilates Mirrorの4ブランドはいずれもマシンピラティス専業で、直近の新規出店数が最も多い業態群となっています。

（参考）特定サービス産業動態統計調査 調査の概要 – 経済産業省

国内で事業展開する主要11社の一覧と特徴

D列に代表企業名が登録されていなかったため、WebSearchと各社公式サイトの会社概要ページを突き合わせて、国内で実店舗またはオンラインでヨガ・ピラティスサービスを展開する主要企業をHuman Soarが手を動かして集計しました。上場企業のグループ会社から独立系ベンチャー、2025年に事業承継が発生したブランドまで11社を掲載します。

各社公式サイトの会社概要ページをもとにHuman Soarが2026年9月時点で作成。店舗数は変動するため最新情報は各社公式サイトを確認してください。

LAVA Internationalは「LAVA」に加えマシンピラティスも自社展開

株式会社LAVA International（東京都港区）は、1990年12月創立のホットヨガスタジオ「LAVA」を全国450店舗以上で運営する国内最大級のヨガ事業者です。近年はマシンピラティス専門スタジオ「Rintosull（リントスル）」を250店舗以上、リフォーマーピラティス「URBAN CLASSIC PILATES」も自社グループで展開しており、ヨガとピラティスの両業態を1社で押さえる数少ない企業です。

（参考）企業情報・理念 – 株式会社LAVA International

ZEN PLACEはピラティススタジオ運営数で国内最大手

株式会社ZEN PLACE（東京都渋谷区、2003年12月設立）は、「zen place pilates」「zen place yoga」を全国140店舗以上で展開し、ピラティススタジオ運営数で国内No.1をうたう企業です。訪問看護・リハビリ特化型デイサービスや医療従事者向けセミナーも手がけ、医療・ヘルスケア領域への事業拡張が特徴です。

（参考）ABOUT 企業情報 – 株式会社ZEN PLACE

LOIVEは2025年に東証グロース市場へ上場

札幌市に本社を置く株式会社LOIVE（旧・株式会社ライフクリエイト）は、「loIve（ロイブ）」「ピラティスK」の2ブランドを展開し、2025年8月の社名変更と同時期に東証グロース市場へ上場しました。女性専用マシンピラティス「ピラティスK」は2025年1月時点で75店舗規模まで拡大しており、上場資金を活用した出店加速が見込まれます。

（参考）株式会社LOIVEへ社名変更のお知らせ – 株式会社LOIVE

CLUB PILATESは米国発のマスターフランチャイズモデル

株式会社Wellness X Asia（旧・株式会社Club Pilates Japan、東京都渋谷区、2018年12月設立）は、世界1,000店舗以上を展開する米国発「CLUB PILATES」のマスターフランチャイジーとして日本国内で店舗網を拡大しています。15種類のマシン・アイテムを使うグループレッスン形式で、フランチャイズ加盟による多店舗展開を前提としたビジネスモデルが他の独立系企業と異なる点です。

（参考）運営会社 – CLUB PILATES Japan

INSPAが運営する「CALDO」は全国80店舗規模のホットヨガチェーン

株式会社INSPA（東京都港区、2016年9月に株式会社ロックスより新設分割）は、ホットヨガスタジオ「CALDO（カルド）」を全国80店舗以上で運営しています。ヨガ教室のほか、ダンス教室や各種カルチャースクール、温浴施設の経営も手がける複合型の事業構造が特徴です。

（参考）会社概要 – ホットヨガスタジオCALDO

コナミスポーツは総合フィットネス事業の一部としてPilates Mirrorを展開

コナミスポーツ株式会社（東京都品川区、1973年設立）は、直営・受託あわせて400施設超を運営するコナミグループの総合フィットネス事業者です。天井にミラーを設置したマシンピラティス専門ブランド「Pilates Mirror」を2025年以降に首都圏を中心に新規出店しており、既存の「コナミスポーツクラブ」網とは別動線での若年層獲得を狙っています。

（参考）KONAMI SPORTS CLUB – コナミスポーツ株式会社

セントラルスポーツとティップネスは総合クラブ内のプログラムとして提供

東証プライム上場のセントラルスポーツ株式会社（東京都中央区、全国257店舗）と、日本テレビホールディングス子会社の株式会社ティップネス（東京都千代田区）は、いずれも専業スタジオではなく総合フィットネスクラブの会員向けプログラムの一つとしてヨガ・ピラティスクラスを提供しています。専業チェーンに比べて単体の集客力は限定的ですが、水泳・トレーニングジムなど他サービスとのクロスセルができる点が強みです。

（参考）会社概要 – セントラルスポーツ株式会社

（参考）企業情報 – 株式会社ティップネス

chocoZAPは月額固定料金にピラティスマシンを内包

RIZAP株式会社が運営する24時間ジム「chocoZAP（チョコザップ）」は、一部店舗にピラティスマシン「リフォーマー」を設置し、月額2,980円（税込3,278円）の会費内で追加料金なしに利用できる形態を取っています。専業スタジオのような個別指導はありませんが、価格破壊型のビジネスモデルとして業界全体の価格競争に影響を与えています。

（参考）ピラティス – chocoZAP

SOELUはオンラインヨガから実店舗「ソエルスタジオ」へ展開を拡大

SOELU株式会社（東京都港区、2014年設立）は、自宅で受講できるオンラインヨガ・フィットネス「SOELU」を主力事業としてきましたが、2023年6月にオンラインとリアル店舗を融合したDX型店舗「ソエルスタジオ」を開始し、2025年7月時点で全国65店舗規模まで拡大しました。2023年10月からはフランチャイズ募集も始めており、オンライン発のスタジオ事業者としては異例の実店舗展開スピードです。

（参考）会社概要・沿革 – SOELU株式会社

スタジオ・ヨギーはCF-LABへの事業承継で再スタートした

日本のヨガブームを牽引したブランドの一つ「スタジオ・ヨギー」は、運営元だった株式会社ヨギーが2025年8月1日に破産手続き開始決定となり、いったん営業を停止しました。その後、株式会社ジオン商事グループのCF-LAB株式会社（大阪市西区）が同年8月にスタジオ・ヨギーOSAKA・京都の2店舗の事業を譲り受け、10月に神楽坂・横浜・名古屋の3店舗も譲受、12月1日から5店舗体制で再スタートしています。大手資本傘下でのブランド承継という、業界再編を象徴する事例です。

（参考）スタジオ・ヨギー再開のご挨拶 – CF-LAB株式会社

資本背景×出店モデルで見る11社の位置づけ

店舗数だけを比較しても、企業ごとの戦略の違いは見えてきません。そこでHuman Soarでは、上記11社を「資本背景（独立系かグループ傘下か）」と「出店モデル（自社直営中心かフランチャイズ・事業承継型か）」の2軸で分類しました。この軸で見ると、福利厚生の提携先として「安定継続性」を重視すべきか「専門性」を重視すべきかの判断材料になります。

独立系×直営中心は専門性が高いが景気変動に弱い

LAVAやZEN PLACEのように独立系で直営中心の企業は、ブランド世界観やインストラクターの質を統一しやすく、専門性の高いサービスを提供できます。一方で自己資金での出店が中心になるため、景気後退期や急激な原価高騰局面では出店ペースの調整を迫られやすい構造でもあります。

グループ傘下×直営中心は資金力を背景に価格競争を仕掛けられる

コナミグループやRIZAPグループのように上場企業の傘下にある事業者は、グループ全体の資金力を背景に、chocoZAPのような価格破壊型のサービスを展開できます。福利厚生の提携先としては、拠点網の広さと料金の分かりやすさで選びやすい一方、専業スタジオほどのきめ細かい指導は期待しにくい面もあります。

独立系×FC・事業承継型は出店スピードで専業チェーンを追い上げる

CLUB PILATESのマスターフランチャイズや、SOELUのフランチャイズ募集のように、加盟店方式を取る企業は自己資金の制約を受けにくく、出店スピードが速いのが特徴です。スポーツとウェルビーイングの関係性を重視する読者にとっては、こうした急拡大チェーンが今後の提携先候補として台頭してくる可能性があります。

グループ傘下×事業承継型は業界再編の受け皿になっている

スタジオ・ヨギーの事例のように、独立系スタジオが経営難に陥った際、異業種の中堅グループが事業を譲り受けて再生させるケースが今後も増えると考えられます。福利厚生の提携先としてブランドの継続性を確認する際は、運営会社の資本構成や親会社の事業基盤まで見ておくと、突然のサービス終了リスクを減らせます。

健康経営・福利厚生としてスタジオと提携するときの実務ポイント

人事・健康経営担当者がヨガ・ピラティススタジオとの提携を検討する場合、単に店舗数の多さだけで選ぶと、社員の利用継続率が伸びないケースがあります。ここでは提携先選定と社内制度設計の2つの視点から実務ポイントを整理します。

提携先選定で確認すべき3つの条件

1つ目は事業所からのアクセス（駅近・オフィス街への出店有無）、2つ目は法人向け契約プランの有無（法人会員制度や福利厚生サービス経由の割引提携があるか）、3つ目は運営会社の資本背景の安定性です。特に3つ目は見落とされがちですが、前述のスタジオ・ヨギーの事例のように運営会社が変わることもあるため、契約前に親会社・グループ構成まで確認しておくと安心です。

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社内制度は「個人契約補助型」と「法人一括契約型」の2パターン

導入企業の設計パターンは大きく2つに分かれます。1つは社員が個人でスタジオに入会し、その会費の一部を会社が補助する「個人契約補助型」。もう1つは会社が複数の従業員分をまとめて法人契約し、福利厚生サービスのメニューとして提供する「法人一括契約型」です。前者は制度設計がシンプルで導入しやすく、後者は利用率を可視化しやすいという違いがあります。ウェルビーイングと健康経営の違いを理解した上で、自社がどちらの目的に近いかを整理してから制度を設計すると、社員に浸透しやすくなります。

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フランチャイズ加盟・新規開業を検討する際の実務チェックポイント

事業開発担当者が新規事業としてヨガ・ピラティススタジオの開業やフランチャイズ加盟を検討する場合、福利厚生としての提携とは異なる視点でのチェックが必要です。ここでは加盟条件と立地選定という、前段までとは別の切り口で実務ポイントを整理します。

加盟形態ごとに初期投資とロイヤリティ体系が大きく異なる

CLUB PILATESのようなマスターフランチャイズ型は、本部が定めるブランド基準に従う代わりに、ロイヤリティ（売上の一定割合）を継続的に支払う契約が一般的です。一方、SOELUのソエルスタジオのように国内発の企業がフランチャイズ募集を始めたばかりのケースでは、加盟条件が固まりきっていない分、個別交渉の余地が大きい場合もあります。加盟前には、初期投資額・ロイヤリティ率・契約期間・中途解約時の違約金の4点を必ず書面で確認してください。

出店エリアは「駅からの距離」より「昼間人口」で見る

ヨガ・ピラティススタジオの多くは通勤・通学経路上での利用を想定するため、駅からの距離だけでなく、そのエリアの昼間人口（オフィスワーカー人口）が重要な指標になります。前述のとおり大手グループ傘下の企業は資金力を背景に一等地への出店を進めやすいため、独立系で新規開業する場合は、大手が手薄なオフィス街の二等立地や、住宅街の駅近立地など、競合の少ない商圏を狙う戦略が現実的です。

業界再編と事業承継の動きから読み解く今後の展望

この業界の今後を占う上で見逃せないのが、独立系スタジオの淘汰とグループ資本による事業承継の動きです。前段で紹介したスタジオ・ヨギーの事例は、単発の出来事ではなく、業界構造の変化を象徴する事例として読み解く必要があります。

独立系スタジオの淘汰は今後も続く可能性がある

マシンピラティス業態への転換にはリフォーマー等の設備投資が必要で、資金力に乏しい独立系スタジオほど対応が遅れがちです。原材料費・光熱費の高騰も重なり、体力のない独立系スタジオが経営を継続できなくなるケースは、スタジオ・ヨギーの事例以外にも今後発生する可能性があります。

異業種の中堅グループによるブランド承継が受け皿になる

CF-LAB株式会社（ジオン商事グループ）がスタジオ・ヨギーを譲り受けた事例のように、ヨガ・ピラティス業界そのものではなく、周辺領域の中堅グループが「ウェルビーイング事業」の一環としてブランドを承継するケースが増えると考えられます。福利厚生メニューとしてのスポーツ・健康サービスを検討する企業にとっても、こうした承継の動きは提携先選定の判断材料になります。日常的なストレッチ習慣づくりを支援する取り組みとあわせて、業界の再編動向は継続的にウォッチする価値があります。

まとめ

ヨガ・ピラティススタジオ業界は、フィットネスクラブ市場全体の売上高2,819億円（2023年確報）という追い風の中で、独立系企業とグループ傘下企業の二極化が進んでいます。最後に本記事の要点を振り返ります。

• フィットネスクラブ業界の売上高は2,819億4,200万円（2023年確報・前年比4.8％増）で、マシンピラティス業態の出店増加が伸びの一因
• 国内の主要事業者は11社。独立系のLAVA・ZEN PLACE・LOIVE・INSPAと、大手グループ傘下のコナミスポーツ・セントラルスポーツ・ティップネス・RIZAPに大別できる
• 「資本背景×出店モデル」の2軸で見ると、専門性重視の独立直営型、価格競争力のあるグループ傘下型、出店スピードの速いFC・事業承継型に分類できる
• 福利厚生としての提携先選定では、店舗網の広さだけでなく運営会社の資本背景・法人契約プランの有無を確認することが重要
• スタジオ・ヨギーの事業承継事例が象徴するように、独立系スタジオの淘汰とグループ資本による再編は今後も続く可能性がある

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執筆者

About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。