更衣室の奥にサウナ室を置けないか。練習後に体を温めて整える場を用意したい。そう考えたとき、最初に詰まるのは「どの会社に聞けばいいのか」です。サウナ企業は、ストーブや部屋をつくる機器・施工、サウナを提供する施設運営、探す人と施設をつなぐ情報・予約の3業態に分かれていて、相談先がまったく違います。
この記事では、公式サイトの会社概要などで社名・所在地・サウナ関連の事業を確認できた12社を、業態ごとに整理しました。一覧表で全体を比べたうえで、各社の事業と特徴を見ていきます。
サウナ関連の企業は機器・施設運営・情報の業態に分かれる
サウナ企業は、機器・施工、施設運営、情報・団体の3つに分けて見ると相談先を間違えません。ストーブやサウナ室を売る会社に「運営を任せたい」と相談しても話は進まず、施設運営会社に「ストーブだけ欲しい」と言っても同じです。この3分類は本記事の整理です。
取り上げた12社の選定条件は、各社の公式サイト（会社概要または特定商取引法表記のページ）で社名と所在地、サウナに関わる事業を確認できたことです。確認日は2026年10月14日で、公式サイトで確認できなかった項目は「記載なし」と書いています。
サウナの市場規模を示す公的統計は限られます。厚生労働省の衛生行政報告例では、公衆浴場の営業許可施設数は令和6年3月末現在で23,673施設、そのうち一般公衆浴場（公営と私営の普通浴場の合計）は2,847施設です。差し引き20,826施設は本記事の計算値で、スーパー銭湯などを含む一般公衆浴場以外の側にあたります。サウナ単独の施設数は同ページでは公表されていないため、本記事ではサウナ市場の規模を断定しません。
（参考）公衆浴場の営業許可施設数（衛生行政報告例、令和6年3月末現在） – 厚生労働省
Q. サウナ関連の企業にはどんな種類がありますか？
サウナ関連の企業は、機器・施工、施設運営、情報・予約サービスの3つに大きく分かれます。機器・施工はストーブやサウナ室の製造・販売・設置、施設運営はサウナを提供する温浴施設やサウナ専業店、情報・予約は検索サイトや宿泊予約が担います。本記事では12社をこの3つに分けて紹介します。
サウナ企業12社の一覧｜業態・本社・設立年を1表で比較
12社の内訳は、機器・施工が5社、施設運営が5社、情報・予約が2社です。まず本社と設立年を並べて、どの地域にどんな業態の会社があるかを確認してください。
| 社名 | 業態 | 本社（市区まで） | 設立など（公式サイトの表記） |
|---|---|---|---|
| メトス | 機器・施工 | 東京都中央区 | 創業1935年・創立1947年 |
| HARVIA JAPAN | 機器・施工 | 東京都港区 | 公式サイトに記載なし |
| 日本サウナ | 機器・施工 | 東京都世田谷区 | 1990年（営業開始1964年） |
| ブローニュ | 機器・施工 | 愛知県安城市 | 1992年に法人登記（1977年創業） |
| REZON（SAUNA WORKS） | 機器・施工 | 神奈川県川崎市 | 2025年9月 |
| 極楽湯ホールディングス | 施設運営 | 東京都千代田区 | 1980年 |
| 大東洋 | 施設運営 | 大阪府大阪市 | 公式サイト内で表記が分かれる |
| 国際企業（スカイスパYOKOHAMA） | 施設運営 | 神奈川県横浜市 | 1966年 |
| 楽久屋 | 施設運営 | 東京都港区 | 2005年 |
| イースト（SAUNAS） | 施設運営 | 東京都千代田区 | 1997年 |
| サウナイキタイ | 情報・予約 | 東京都品川区 | 公式サイトに記載なし |
| SaunaTrip | 情報・予約 | 東京都北区 | 創業2024年7月 |
出典：各社公式サイトの会社概要など（リンクは各社の見出し末尾に掲載）。2026年10月14日確認。設立年は各社公式サイトの表記に従い、記載のない項目は「公式サイトに記載なし」としています。
東京都内に本社を置く会社が12社中8社（本記事の集計）と多い一方、機器・施工にはブローニュ（愛知県）やSAUNA WORKSを運営するREZON（神奈川県）のように、地方や都市近郊に拠点を持つ会社もあります。設立年はばらつきが大きく、1935年創業のメトスから2025年9月設立のREZONまで90年の幅があります。
サウナ機器・施工の5社｜ストーブから国産ヒノキのサウナ室まで
サウナ機器が現場に届く経路は、海外本社の日本法人から正規代理店を通す形、海外メーカーの日本の代理店が販売・設置する形、国内で設計から施工・修理まで一貫して行う形の3つに分けると整理できます（本記事の整理）。導入したい設備が家庭用か商業用か、国産か輸入かで、向く会社が変わります。
メトス｜商業用から家庭用まで扱う築地の設備メーカー
メトスは東京都中央区築地に本社を置く会社で、公式サイトの会社概要には創業1935年、創立1947年、資本金1億円と書かれています。サイトのメニューには「商業用サウナ」「家庭用サウナ」「アウトドアサウナ」「サウナ導入事例」「サウナソッピ（Sauna Soppi）オンラインショップ」が並び、業務用から個人向けまで窓口を分けています。
サウナのほかに暖炉・薪ストーブや介護浴槽も扱う設備メーカーです。会社概要ページに事業内容の項目はないため、事業の範囲は公式サイトのメニュー構成から読み取れる範囲にとどめます。
HARVIA JAPAN｜フィンランドHarviaの日本法人
HARVIA JAPANは東京都港区赤坂に本社を置き、公式サイトでフィンランドHarviaの日本法人であることを示しています。サウナ＆スパ製品としてヒーター、キャビン、アクセサリーの製造・販売を行い、家庭用からホテル・温浴施設などの商業用まで導入先に挙げています。
公式サイトには、サウナヒーターの「デルタ3」「ウォール」「スピリット」、インドアサウナ、アウトドアサウナ（バレル）、水風呂・ホットタブが掲載されています。東京と北海道のショールーム、正規代理店網、延長保証サービスも案内されています。設立年は公式サイトで確認できなかったため、表では「記載なし」としました。
日本サウナ｜設計・施工から修理まで国内で一貫する会社
株式会社日本サウナは東京都世田谷区に本社があり、公式サイトの会社概要では設立1990年4月1日、営業開始1964年4月1日です。静岡県御殿場市に工場があります。事業はサウナ施設の設計・施工・リニューアル、家庭用サウナの製造・販売、サウナ部品・機器の販売・修理、岩盤浴機器の販売・修理です。
新設だけでなく、既存施設の修理やリニューアルの窓口を設けている点が特徴です。すでにサウナを持つスポーツクラブや宿泊施設が設備を更新したいときの相談先になります。なお同ページには創業年数の表記が2通りあり、本記事では営業開始日の記載を採用しています。
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ブローニュ｜フィンランド製SAUNIAのバレルサウナを扱う輸入会社
株式会社ブローニュは愛知県安城市に本社を置き、公式サイトの沿革では1977年に「毛皮のブローニュ」として小売店を創業し、1992年に株式会社ブローニュとして法人登記したと書かれています。北欧・ヨーロッパ商品の衣料品・雑貨の輸入卸売・販売を主な事業としています。
サウナ関連では、フィンランドのNikkarinen Oy社が手がけるSAUNIAの日本における独占販売権を持つ正規代理店として、バレルサウナの輸入・販売・設置・サポートを行います。サウナハット、バケツ、ラドル、サウナマットなどのアクセサリーも扱い、設備と小物を同じ窓口で相談できます。
REZON（SAUNA WORKS）｜国産ヒノキのサウナを住宅向けに販売する新興企業
SAUNA WORKSを運営するREZON株式会社は神奈川県川崎市に本社を置き、SAUNA WORKSの会社概要ページでは設立が2025年9月と記載されています。個人住宅・別荘・宿泊施設向けに、国産ヒノキのサウナボックス（1〜3名用）とバレルサウナ（2〜10名用）を販売し、製品選定から設置、電気工事までを一括で担当します。
ヒーターにはBROSとHARVIAの製品が並び、製造パートナーとして長野の工房である信濃サウナの名前が公式サイトに出ています。設置事例は長野県と岐阜県の住宅会社のモデルハウスや展示場などです。創業まもない会社なので、導入前には施工実績の件数や保守の体制を直接確かめてください。
（参考）会社概要 – SAUNA WORKS（REZON株式会社）
Q. サウナ設備はどの会社に相談すればよいですか？
サウナ設備の導入は、機器・施工の会社が窓口になります。本記事ではメトス、HARVIA JAPAN、日本サウナ、ブローニュ、REZONの5社を取り上げています。家庭用か商業用か、国産か輸入かで向く会社が変わるため、公式サイトで取扱品目を確かめてから問い合わせるのが近道です。
サウナ施設運営の5社｜温浴の大手から都市型サウナまで
施設運営の5社は、全国に温浴施設を展開する大手、カプセルホテルと一体のサウナ、横浜駅直結のスパ、受託運営の会社、システム会社が立ち上げたサウナブランドと、事業の成り立ちがばらばらです。同じ「サウナ施設」でも、運営会社の本業が違えば料金や立地の考え方も変わります。
極楽湯ホールディングス｜国内温浴41店舗を持つグループの持株会社
株式会社極楽湯ホールディングスは東京都千代田区麹町に本社を置き、公式サイトの会社概要では設立1980年、資本金22億655万6754円（2026年3月31日現在）です。持株会社としてグループ経営戦略の策定・管理を担い、温浴施設「極楽湯」「RAKU SPA」を展開しています。
公式サイトのグループ紹介では、グループ全体で54店舗、内訳は国内温浴41店舗（直営30・フランチャイズ10・パートナー1）、海外温浴11店舗、その他国内2店舗（直営）とされています。サウナを併設する温浴施設の運営規模では、本記事の12社の中で店舗数が最も多い会社です。
大東洋｜サウナとカプセルホテルを大阪で3店舗運営
大東洋グループは大阪市北区中崎西に本社を置き、公式サイトの会社案内では資本金1億990万円です。パチンコ、不動産、中華料理店などと並ぶ事業の一つとして、サウナ・スパとカプセルホテルを3店舗経営しています。設立年は同サイト内で1959年と1965年の表記があり、表では「表記が分かれる」としました。
店舗は男性向けの「サウナ＆スパ カプセルホテル大東洋」（梅田）、全590室の「サウナ＆カプセルAMZA」（ミナミ）、女性向けの「大東洋レディス・スパ」です。同ページはグループ内の複数法人に触れていますが、各店舗を運営する法人名との対応までは確認できませんでした。
国際企業｜横浜駅直結の泊まれるスパ・サウナを運営
国際企業株式会社は横浜市西区高島に本社を置き、公式サイトの企業情報では設立1966年8月18日、資本金1,000万円です。事業はスパ・サウナ、リラクゼーション施設の経営で、横浜駅直結の「スカイスパYOKOHAMA」を運営しています。
公式サイトは同施設を「泊まれるスパ・サウナ」として紹介し、あわせてネイル＆ビューティの店舗も運営しています。大都市のターミナル駅に近い立地を生かした、宿泊を組み合わせた運営モデルの一例です。
楽久屋｜温泉・浴場の自社運営と受託運営を行う会社
株式会社楽久屋は東京都港区浜松町に本社を置き、公式サイトの会社概要では設立2005年4月1日、資本金46,648千円です。事業は温泉施設・浴場・宿泊施設の自社運営と受託運営です。
公式サイトのトップページには16施設が掲載され、天然温泉の施設のほか、サウナ専業の「YUBUNE SAUNA PARK」や、洞サウナ・絵空事の「Fビレッジ店」といった施設名も確認できます。受託運営を手がけているため、自治体や施設オーナーが運営を外部に任せたいときの相談先にもなります。
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イースト｜システム会社が「SAUNAS」ブランドで施設を展開
株式会社イーストは東京都千代田区丸の内に本社を置き、公式サイトの会社概要では設立1997年10月、資本金2,000万円です。本業は商業施設向けのシステム、運営受託、販売促進、地方創生などで、サウナ事業として「SAUNAS」ブランドを展開しています。
公式サイトによると、東京都江東区富岡の「門仲SAUNAS LO」は2026年9月18日のオープンで、渋谷・高輪の既存施設に続くSAUNAS系列の施設です。企画は株式会社TOYOKE、総合プロデュースはタナカカツキ氏です。システムや運営受託の会社がサウナ施設の運営に広げた例で、本業の違う企業がサウナに参入していることが分かります。
Q. サウナ施設を運営する会社は温浴の大手だけですか？
温浴の大手だけではありません。本記事では、極楽湯ホールディングスや国際企業のような温浴・スパ運営会社に加え、システム会社のイーストが「SAUNAS」ブランドで施設を展開する例も取り上げています。受託運営を行う楽久屋のように、運営を請け負う会社もあります。
サウナ情報・予約サービスの2社｜施設を探す入口を押さえる
情報・予約の会社は、サウナ施設そのものは持たず、利用者と施設をつなぐ役割を担います。施設側にとっては集客の入口、導入を考える側にとっては利用者の動向を知る窓口になります。
サウナイキタイ｜検索サイトを運営する株式会社サウナイキタイ
株式会社サウナイキタイは東京都品川区西五反田に所在し、公式サイトの特定商取引法表記では代表責任者が鈴木有氏と記載されています。公式サイトは自らを「日本最大のサウナ検索サイト」とうたい、サウナ情報のデータベースづくり、サウナマガジンの制作、楽しみ方の発信を行うと説明しています。
特定商取引法表記にはグッズ、コンテンツ・電子チケット等の販売項目もあります。会社概要のページは確認できず、設立年は記載がないため、表では「公式サイトに記載なし」としました。「日本最大」は公式サイトの自己表現であり、第三者の調査結果ではありません。
（参考）特定商取引法に基づく表記 – 株式会社サウナイキタイ
SaunaTrip｜サウナ付き宿泊施設の予約サイトを運営
株式会社SaunaTripは東京都北区滝野川に所在し、公式サイトでは創業2024年7月29日、代表取締役は濵中俊哉氏、資本金150万円と記載されています。サウナ付き宿泊施設の予約サイト「SaunaTrip」を運営し、2026年5月15日に一般公開しました。
予約サイトのほか、温浴・サウナ・宿泊施設向けのInstagram運用支援、宿泊業界向けの生成AI研修、サウナ施設紹介メディアの運営も事業に挙げています。創業から2年に満たない若い会社で、サウナと宿泊を組み合わせた予約という新しい入口をつくっています。
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サウナ企業に問い合わせる前に確かめること
問い合わせの前に、相談したい中身を機器の導入、運営の委託、集客や情報発信のどれかに絞ってください。機器なら機器・施工の5社、運営の委託なら施設運営の5社、集客なら情報・予約の2社が候補になります。
次に、各社の公式サイトで会社概要と導入事例の有無を見ます。本記事の調査でも、設立年が載っていない会社、表記が複数ある会社、運営法人と店舗名の対応が読み取れない会社がありました。数字や社名は、相談の前に自分の目で公式サイトを確かめるほうが確実です。
最後に、施設として浴場やサウナを公衆に提供する場合は、営業許可の扱いを管轄の保健所に確認します。スポーツ施設の併設サウナや企業の福利厚生施設の場合も、利用者の範囲や設備の区分によって扱いが変わることがあります。
業界団体としては、公益社団法人日本サウナ・スパ協会があります。公式サイトによると、1990年4月27日に社団法人日本サウナ協会として設立され、2012年4月に公益社団法人になりました。サウナ・スパの調査研究、施設基準の策定と基準に適合した施設の認定、施設管理者・技術者の講習と登録などを行っています。施設の基準を調べる際の手がかりになります。
ほかの業種の比較も参考になります。たとえばヨガ・ピラティスの運営会社の比較やテーピングメーカーの一覧は、業態ごとに相談先を分ける考え方が共通します。サウナの位置づけを広いスポーツ産業の中で見たいときは、スポーツビジネスの全体像を先に読むと整理しやすくなります。業界全体の課題は日本スポーツ業界の課題の解説にまとめています。練習後の入浴や回復の基本は、入浴で疲労回復するコツにまとめています。
Q. サウナ施設を運営するのに許可は必要ですか？
浴場としてサウナや入浴を公衆に提供する場合は、公衆浴場法に基づく営業許可が必要になるのが一般的です。厚生労働省は営業許可施設数を公衆浴場の統計として公表しています。ただし施設の形態によって扱いが分かれるため、具体的な区分は管轄の保健所に確認してください。
サウナ企業選びは業態の見極めから始まる
サウナ企業12社を整理すると、相談の成否は「どの業態に聞くか」でほぼ決まります。ポイントは次のとおりです。
- サウナ企業は機器・施工、施設運営、情報・予約の3業態に分かれ、相談先が異なる
- 機器・施工の5社は、日本法人経由、輸入代理店経由、国内一貫という経路の違いで選ぶ
- 施設運営の5社は、全国展開の温浴大手から本業の違う参入企業まで運営の成り立ちが幅広い
- 設立年や運営法人は公式サイトでも記載が分かれることがあり、問い合わせ前に自分で確認する
- 施設として運営する場合は、営業許可の扱いを管轄の保健所に確認する
まずは自分が相談したい中身を1つに絞り、その業態の2〜3社の公式サイトで導入事例を見るところから始めてください。
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