ダイビングショップ10社比較｜法人研修担当者の選び方

結論から言うと、法人研修や福利厚生でダイビングを取り入れるなら、個人客中心のショップではなく団体・貸切対応や陸上での安全講習体制が整った法人対応ショップを選ぶことが失敗しないポイントです。

本記事では、健康経営やウェルビーイング施策を担当する方に向けて、実績のある国内ダイビングショップ・スクール10社を比較し、法人利用の視点で選び方を解説します。

企業がダイビング体験を研修・福利厚生に取り入れる理由

ダイビングは水中という日常と切り離された環境で、互いの安全を意識しながら行動する競技です。この特性から、社員旅行やチームビルディング研修のプログラムとして採用する企業が増えています。

経済産業省が委託した「ダイビング産業の動向及び安全対策に関する調査報告書」（2009年3月公表）では、ダイビング産業がスクール・ツアー・器材販売など複数の事業を組み合わせた構造を持つ業界であることが整理されています。個人客向けの体験メニューが主力である一方、団体利用への対応力は事業者ごとに差が大きく、法人担当者が発注先を選ぶ際には個別に確認が必要な分野です。

マリン施設全体の業界動向は、スキー場・マリン施設業界の今｜主要10社と外資投資でも取り上げています。あわせて、出社回帰にともなう社員の結束不足を合宿型のプログラムで解消する視点は、出社回帰の結束不足を解消する合宿科学活用プランで解説しています。

（参考）ダイビング産業の動向及び安全対策に関する調査報告書（2009年3月） – 経済産業省（社団法人レジャー・スポーツダイビング産業協会）

個人利用中心のショップと法人研修対応ショップの違い

同じダイビングショップでも、個人客の予約を中心に回している店と、団体・法人からの依頼に慣れている店では、問い合わせたときの対応が大きく異なります。発注先を決める前に、この違いを押さえておくと相談がスムーズです。

個人利用が中心のショップは、少人数の個別予約を前提に運営されているため、10名を超えるような団体からの一括見積もりや請求書払いに不慣れなことがあります。一方、法人研修に対応しているショップは、貸切プールでの一斉講習や、陸上でまとめて実施できる安全講習・座学のプログラムを用意しており、担当者向けの見積もり・請求フローも整っています。

ダイビングショップ・スクール10社の特徴

ここでは、公式サイトで事業内容を確認できた国内のダイビングショップ・スクールのうち、法人・団体利用の可否を含めて紹介できる10社を取り上げます。全国チェーンから地域密着型まで幅広く含めています。

各社公式サイトで確認できる事業内容をもとにHuman Soarが整理（2026年9月時点）。

mic21（エムアイシー21）｜日本最大級の店舗網を持つ全国チェーン

mic21は日本最大級のダイビングショップを掲げ、横浜の本店を中心に東京・千葉・愛知・大阪・福岡・沖縄など全国主要都市に店舗を展開しています。拠点数が多いため、社員が全国に分散している企業でも、最寄りの店舗を通じて相談しやすいのが利点です。

（参考）mic21株式会社 公式サイト

マレア｜累計11万枚超のライセンス発行実績を持つ大手スクール

マレアを運営する株式会社マレア・クリエイトは1996年創業で、東京・横浜・名古屋・大阪・福岡・沖縄に計11店舗を展開しています。公式サイトによれば、ライセンス発行数は累計117,000枚（2024年度実績）を超え、PADIから10年連続で全国最優秀賞を受けているとのことです。実績数の多さは、団体講習のオペレーションに慣れている証にもなります。

（参考）ダイビングスクール マレア 公式サイト

スキューバプロショップ｜都心の提携プールでスキルを固められる

スキューバプロショップは大井町・渋谷・伊豆の富戸に拠点を持つチェーンで、PADI5つ星IDセンターの認定を受けています。都心に提携プールを完備しており、平日夜間などにまとまった人数でプール講習を行いたい法人利用にも対応しやすい環境です。

（参考）スキューバプロショップ 公式サイト

SandWave（サンドウェーブ）｜西新宿30年超の老舗ショップ

SandWaveは東京都新宿区西新宿を拠点に30年以上ダイビング用品の販売とスクール運営を続けてきた老舗ショップで、2021年には国立店も開設しています。長年の運営実績があり、企業の担当者が個別に相談しやすい規模感の店舗です。

（参考）SANDWAVE 公式サイト

ノリス｜関西エリアに複数店舗を持つダイビングスクール

ノリスは大阪・神戸三宮・神戸舞子・岡山に店舗を展開するダイビングスクールで、自宅学習スタイルを取り入れた講習体系を特徴としています。関西圏に拠点を置く企業が、出張の少ない範囲で研修先を探す際の候補になります。

（参考）ダイビングスクール ノリス 公式サイト

パパラギダイビングスクール｜東京・横浜で長く選ばれてきたスクール

パパラギダイビングスクールは東京・横浜エリアで運営されているダイビングライセンス取得スクールで、地域の口コミサイトでも継続的に紹介されている実績があります。都内近郊で少人数から相談したい企業に向いています。

（参考）パパラギダイビングスクール 公式サイト

JDA（アンダーウォーターサービスJDA）｜時間をかけた講習が特徴の大田区拠点

JDAは東京都大田区を拠点にするダイビングスクールで、プール講習に4〜6時間、海洋実習は60分×6回など、一般的なスクールより時間をかけて基礎スキルを身につけるカリキュラムを組んでいます。初めてダイビングに触れる社員が多い場合、じっくり進める講習方針が安心材料になります。

（参考）ダイビングスクールJDA 公式サイト

リベルテ｜那覇のPADI5スターダイブリゾート

リベルテは那覇市に拠点を置くPADI5スターIDダイブリゾートで、ゴールドカードの発行にも対応しています。社員旅行と組み合わせて沖縄でダイビング研修を実施したい場合の候補になる、リゾート地密着型の事業者です。

（参考）リベルテ 公式サイト

ダイビングチーム クール｜マクロ・ウミウシダイビングに強い那覇の専門店

ダイビングチーム クールは那覇市辻に拠点を置くPADI認可店で、マクロ生物やウミウシの観察に強みを持つショップです。写真撮影や生物観察をテーマにしたチームビルディング企画とも相性が良い事業者です。

（参考）沖縄ダイビングチーム クール 公式サイト

Dive KO*BE｜那覇市内送迎付きのPADI5スターショップ

Dive KO*BEは那覇市内からの送迎付きプランを提供するPADI5スターのダイビングショップです。宿泊先からの移動手段を確保しにくい団体旅行との相性がよく、送迎込みで見積もりを取りたい場合に確認したい事業者です。

（参考）Dive KO*BE 公式サイト

拠点タイプで見る3つの選び方

10社を見ると、拠点の持ち方によって「全国チェーン型」「都市部専門校型」「リゾート常駐型」の3つに整理できます。企業の目的に応じて、どのタイプを軸に探すかを先に決めておくと候補が絞りやすくなります。

拠点の持ち方による3類型（Human Soar作成）。

全国チェーン型｜拠点ごとに同じ品質で依頼したい企業向け

複数の事業所に社員が分散している企業は、全国チェーン型のショップを選ぶと、拠点ごとに同じブランドの講習品質でプログラムを揃えやすくなります。本部への一括問い合わせで各拠点の日程調整を進められる場合もあります。

都市部専門校型｜まずは都内で少人数から試したい企業向け

初めてダイビングを研修に取り入れる場合、都市部専門校型のショップでプール講習から少人数で試すと、社員の反応を見ながら本格導入を検討できます。SandWaveやノリスのように地域に根ざした店舗は、担当者との相談もしやすい規模感です。

リゾート常駐型｜社員旅行と一体で実施したい企業向け

社員旅行の一環としてダイビングを組み込みたい場合は、旅行先に常駐するリゾート常駐型のショップが候補になります。送迎や宿泊との連携が取りやすく、現地で完結させたい企業に向いています。

法人担当者が確認すべき4つのチェックポイント

見積もりを依頼する前に、次の4つのポイントを確認しておくと、当日になって「対応できない」というトラブルを避けられます。

法人担当者が見積もり前に確認したい4項目（Human Soar作成）。

団体対応の可否｜同時に何名まで講習できるかを最初に聞く

ショップによって、同時に指導できる人数はインストラクターの数やプールの広さに左右されます。参加予定人数を先に伝えたうえで、貸切での実施が可能かどうかを確認してください。

安全管理体制｜既往症の確認方法とインストラクターの資格を確認する

ダイビングは水中での活動を伴うため、参加前の健康チェックが欠かせません。事前アンケートの有無や、インストラクターがPADI等の指導団体の資格を持っているかを確認しておくと安心です。

請求・契約対応｜見積書と請求書払いの可否を先に確認する

個人客中心のショップでは、当日現金払いのみで見積書の発行に慣れていないケースがあります。稟議や経費精算が必要な企業は、見積書・請求書の発行と支払いサイトについて事前に確認しておく必要があります。

天候リスクへの対応｜荒天時の代替プログラムがあるかを確認する

海況が悪化した場合に備えて、プールでの座学・スキル講習に切り替えられるかどうかを確認しておくと、社員旅行など日程の融通が利きにくい企画でも安心です。

導入までの4ステップ

実際に法人としてダイビング研修を導入する際は、次の4つのステップで進めると担当者間の認識合わせがしやすくなります。

法人としてダイビング研修を導入する際の4ステップ（Human Soar作成）。

①目的の整理｜福利厚生か研修かで求める内容が変わる

単なる社員旅行のアクティビティなのか、チームビルディングを狙った研修なのかによって、重視すべきプログラム内容が変わります。目的をはっきりさせてからショップに相談すると、提案の精度が上がります。

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②ショップへの相談｜団体対応と請求方法を先に確認する

候補となるショップへは、参加人数・希望日程・請求書払いの可否をまとめて伝えると、やり取りの往復を減らせます。前述の4つのチェックポイントを質問リストとして使うと漏れがありません。

③体験会の実施｜少人数のプール体験で社員の反応を見る

いきなり全社員を対象にするのではなく、まず少人数でプール体験を実施し、参加者の反応や運営上の課題を洗い出すと、本番のプログラム設計を改善できます。

④本番実施・振り返り｜アンケートで効果を確認して次につなげる

本番実施後は、参加者アンケートで満足度やチームへの効果を確認し、次年度の実施可否や規模の判断材料にします。単発のイベントで終わらせず、継続的な福利厚生施策として位置づけるかどうかもここで検討します。

まとめ

企業がダイビング体験を研修・福利厚生に取り入れる際は、次のポイントを押さえておくと失敗を避けやすくなります。

• ダイビングショップは「全国チェーン型」「都市部専門校型」「リゾート常駐型」の3類型に分かれ、企業の目的に応じて選び方が変わる
• 個人利用中心のショップと法人研修対応ショップでは、団体対応力や請求方法に大きな違いがある
• 発注前には「団体対応の可否」「安全管理体制」「請求・契約対応」「天候リスクへの対応」の4項目を確認する
• 導入は目的の整理→ショップへの相談→体験会の実施→本番実施・振り返りの4ステップで進める
• 単発イベントで終わらせず、アンケートで効果を確認しながら継続的な施策として検討する

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執筆者

About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。