「在宅勤務が増えてから、歩数計のアプリを開くたびに数字が減っていく」。健康経営の担当者が現場から聞く声は、たいていこの一言から始まります。運動不足は自己責任で片づけがちですが、厚生労働省の調査でも運動習慣がある人は男性36.2%・女性28.6%にとどまり、企業が仕組みとして関与しなければ状況は変わりません。本記事では、指導形式と専門性の2軸でオンラインコーチングアプリ11社を整理し、健康経営担当者・人事担当者が福利厚生として導入する際の選び方と手順を解説します。
- 企業の運動不足対策はオンラインコーチングアプリで動き出す
- 健康経営担当者がオンラインコーチングアプリに注目する3つの理由
- オンラインコーチングアプリ11社比較｜指導形式と専門性で選ぶ
- SOELU（ソエル）｜国内最大級のライブ配信ヨガ・フィットネス
- LEAN BODY（リーンボディ）｜オンデマンド動画で自分のペースに合わせる
- FiNC（フィンク）｜AIが助言する健康管理アプリ
- BeatFit（ビートフィット）｜画面を見ずに続けられる音声フィットネス
- CLOUD GYM（クラウドジム）｜遺伝子検査に基づくオンライン専属指導
- 30.f（サーティフィット）｜30分の少人数ライブレッスン
- CS Live@Home（セントラルスポーツ）｜大手クラブの配信サービス
- Nike Training Club｜無料で使えるグローバルなワークアウトアプリ
- Cyta.jp（サイタ）｜種目別に個別コーチを予約できる仲介型サービス
- RIZAP（ライザップ）｜専属トレーナーとアプリ連携のボディメイク指導
- terasu.online（テラス）｜ヨガに特化したオンラインスタジオ
- 指導形式×専門性で見る2軸のポジショニングマップ
- 福利厚生としてオンラインコーチングアプリを導入する3つのステップ
- 導入企業が見落としがちな3つの注意点
- オンラインコーチングアプリ導入のまとめ
企業の運動不足対策はオンラインコーチングアプリで動き出す
従業員の運動不足は、健康診断の数値が悪化してから対応するのでは遅く、日常の行動に運動を組み込む仕組みが必要です。オンラインコーチングアプリは、通勤や外出の手間なく従業員が自分のペースで運動指導を受けられる点で、健康経営施策の中でも導入コストが低い部類に入ります。
厚生労働省が2024年11月に公表した令和5年「国民健康・栄養調査」によると、運動習慣のある者の割合は男性36.2%、女性28.6%で、この10年間に男女とも有意な増減は見られていません。さらに20歳以上の歩数の平均値は男性6,628歩、女性5,659歩で、直近10年間で男女とも有意に減少しています。運動不足は個人の意志の問題というより、生活動線の中に運動の機会がないことが構造的な原因だと分かります。
（参考）令和5年国民健康・栄養調査結果の概要 – 厚生労働省
Q. オンラインコーチングアプリとは何ですか？
スマートフォンやパソコンを通じて、トレーナーの指導やワークアウト動画を自宅・オフィスから受けられるサービスの総称です。ライブ配信で個別指導を受けるものから、録画済みの動画を好きな時間に視聴するオンデマンド型まで幅があり、企業の福利厚生としても活用が広がっています。
健康経営担当者がオンラインコーチングアプリに注目する3つの理由
オンラインコーチングアプリが健康経営の施策として選ばれるのは、単に「運動できる」からではありません。経済産業省の健康経営度調査の評価項目に組み込まれている点、拠点を問わず展開できる点、離職防止につながるデータが出ている点の3つが背景にあります。
①健康経営度調査の評価項目に運動機会の増進が含まれている
経済産業省が2025年4月に公表した資料「これからの健康経営について」によると、健康経営度調査の評価項目「制度・施策実行」の中に、施策の実施例として「食生活の改善、運動機会の増進、睡眠改善、感染症予防、メンタルヘルス不調者への対応」が明記されています。つまり運動機会の増進は、健康経営優良法人の認定を目指す企業にとって、施策として記録・開示する対象になっているということです。
オンラインコーチングアプリは、受講ログや利用率がデータとして残るため、施策の実施状況を可視化しやすく、フィードバックシートに記載する取り組みとしても扱いやすいという実務上の利点があります。
②全国どこの拠点でも同じ品質の指導を展開できる
店舗型のフィットネスクラブと契約する場合、従業員の勤務地によって最寄りの店舗の有無や品質にばらつきが出ます。オンラインコーチングアプリであれば、本社・支社・在宅勤務者を問わず同一のプログラムを配信できるため、拠点間の公平性を保ちやすくなります。特に地方拠点や単身赴任者が多い企業では、店舗網に依存しない選択肢としての価値が大きくなります。
③従業員の生活習慣改善が離職防止のデータと結びついている
経済産業省の同資料では、令和6年度健康経営度調査(大規模法人部門、n=3,188)の実践企業への効果実感アンケートで、「従業員の健康状態の改善」を挙げた企業が76.8%、「従業員のモチベーション、ワーク・エンゲイジメントの向上」を挙げた企業が64.5%にのぼったと報告されています。運動機会の提供はこの土台となる施策の一つであり、健康経営に取り組む企業ほど離職率が低い傾向も同資料内で示されています。
（参考）これからの健康経営について（2025年4月） – 経済産業省
Q. 健康経営度調査で運動施策はどのように評価されますか？
「制度・施策実行」という評価区分の中で、運動機会の増進が具体的な取り組み例として明記されています。実施の有無だけでなく、効果検証を行っているかどうかも評価対象になるため、利用ログが残るオンラインサービスは記録しやすい点で相性が良いといえます。
オンラインコーチングアプリ11社比較｜指導形式と専門性で選ぶ
ここでは、公式サイトで法人向け情報や料金体系を確認できたオンラインコーチングアプリ11社を掲載します。国内での事業実態が確認できたサービスを、指導形式（ライブ配信か、オンデマンド配信か）と対象範囲（総合的なフィットネスか、特定領域に特化しているか）が分かるように一覧化しました。
| サービス名 | 領域 | 特徴 |
|---|---|---|
| SOELU（ソエル） | ヨガ・フィットネス総合 | 1日平均140本以上のライブレッスンを配信 |
| LEAN BODY（リーンボディ） | フィットネス総合 | 1,000本以上のオンデマンド動画が見放題 |
| FiNC（フィンク） | ヘルスケア総合 | 歩数・食事・睡眠を一元管理しAIが助言 |
| BeatFit（ビートフィット） | フィットネス総合 | 音声ガイドのみで運動できる国内初の音声フィットネス |
| CLOUD GYM（クラウドジム） | ボディメイク特化 | 遺伝子検査に基づくオンライン専属パーソナル指導 |
| 30.f（サーティフィット） | 短時間トレーニング特化 | 30分の少人数ライブレッスンで継続しやすい設計 |
| CS Live@Home（セントラルスポーツ） | フィットネス総合 | 大手フィットネスクラブのレッスンを自宅配信 |
| Nike Training Club | フィットネス総合 | 180種類以上のワークアウトが無料で使える |
| Cyta.jp（サイタ） | 個別種目特化 | ランニングなど種目別コーチを個別予約できる仲介型 |
| RIZAP（ライザップ） | ボディメイク特化 | 専属トレーナーとアプリ連携した食事・運動指導 |
| terasu.online（テラス） | ヨガ特化 | ヨガ専門のオンラインスタジオとして講師陣を展開 |
各社公式サイトで事業内容・法人利用に関する情報が確認できた11社を掲載（2026年9月時点）。国内のオンラインコーチングアプリ市場全体を網羅する調査ではなく、公式情報で継続的な事業運営が確認できたサービスを選定基準としています。
SOELU（ソエル）｜国内最大級のライブ配信ヨガ・フィットネス
SOELUは、朝5時台から夜24時台まで1日平均140本のライブレッスンを配信するオンラインヨガ・フィットネスです。300名以上のインストラクターが在籍し、ヨガ・トレーニング・ダンスなど幅広いジャンルをカバーしています。受講者同士の姿は映らない設計のため、在宅勤務中の従業員が人目を気にせず参加しやすい点が特徴です。
LEAN BODY（リーンボディ）｜オンデマンド動画で自分のペースに合わせる
LEAN BODYは、1,000本を超えるレッスン動画をオンデマンドで配信するフィットネスサービスです。5分程度の短いプログラムも用意されており、業務の合間に取り組みやすい構成になっています。健康管理サービス事業者との業務提携を通じて、特定保健指導プログラムの一部として運動習慣づくりに活用された実績も公表されています。
FiNC（フィンク）｜AIが助言する健康管理アプリ
FiNCは、歩数・食事・運動・体重・睡眠を一つのアプリで記録できる健康管理アプリで、AIが生活データに基づいた助言を行う仕組みを備えています。法人向けには「FiNC for BUSINESS」を展開しており、企業の健康経営の推進を目的とした導入事例も公表されています。運動指導そのものよりも、日々の生活習慣を可視化して行動変容を促す設計が特徴です。
BeatFit（ビートフィット）｜画面を見ずに続けられる音声フィットネス
BeatFitは、2018年に国内で先行して展開された音声フィットネスアプリです。900本以上の音声コンテンツを配信し、ランニングや筋力トレーニング、ヨガなど幅広いジャンルを音声ガイドのみで指導します。画面を見続ける必要がないため、隙間時間や屋外でも取り組みやすい設計です。
CLOUD GYM（クラウドジム）｜遺伝子検査に基づくオンライン専属指導
CLOUD GYMは、遺伝子検査の結果に基づいて専属トレーナーが食事・運動プログラムを個別設計するオンラインパーソナルジムです。自宅からZoomでマンツーマン指導を受けられる形式で、法人向けプログラムも公式サイト上で案内されています。ダイエット・ボディメイクに目的を絞ったサービス設計が特徴です。
30.f（サーティフィット）｜30分の少人数ライブレッスン
30.fは、1レッスン30分・最大5名までの少人数制でライブ指導を行うオンラインフィットネスです。予約はLINE、レッスンはZoomで完結する仕組みで、筋力トレーニングやHIITなど短時間で負荷をかけるプログラムを中心に展開しています。時間的な制約が大きい従業員でも継続しやすい設計です。
CS Live@Home（セントラルスポーツ）｜大手クラブの配信サービス
CS Live@Homeは、大手フィットネスクラブのセントラルスポーツが運営するオンライン配信サービスです。全国の店舗で配信している人気インストラクターのライブレッスンと、アーカイブ動画を自宅から視聴できます。長年の店舗運営で培われたプログラムの蓄積が強みです。
Nike Training Club｜無料で使えるグローバルなワークアウトアプリ
Nike Training Clubは、Nikeが提供する無料のワークアウトアプリで、180種類を超えるトレーニングメニューを配信しています。自重トレーニングからジム向けプログラムまで幅広く、4〜8週間単位のトレーニングプランも用意されています。追加費用なく従業員に案内できる点が導入のハードルを下げます。
Cyta.jp（サイタ）｜種目別に個別コーチを予約できる仲介型サービス
Cyta.jpは、300種類以上の習い事・スキルの中からコーチを個別に選んで予約できるマンツーマン指導のプラットフォームです。ランニングをはじめとする運動系のレッスンも扱っており、曜日と時間を選んで月1回から受講できる柔軟さが特徴です。特定の指導者との相性を重視したい従業員に向いています。
RIZAP（ライザップ）｜専属トレーナーとアプリ連携のボディメイク指導
RIZAPは、対面のパーソナルトレーニングを軸に、専用アプリを通じて食事記録や体重管理をトレーナーと共有できる仕組みを提供しています。60,000種類の食品データベースを使った栄養管理機能もあり、対面指導とオンラインでのフォローを組み合わせたハイブリッド型の指導スタイルです。
terasu.online（テラス）｜ヨガに特化したオンラインスタジオ
terasu.onlineは、京都発のヨガスタジオを起点に展開しているオンラインヨガ専門サービスです。総合フィットネスとは異なり、ヨガという一つの領域を深く掘り下げたプログラム設計が特徴で、特定の運動を継続したい従業員向けの選択肢になります。
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Q. オンラインコーチングアプリの法人導入の料金相場はどのくらいですか？
個人向けプランは月額2,000円台〜7,000円程度が中心です。法人向けは従業員数や補助率によって費用構造が変わるため、各社の法人窓口に見積もりを依頼して比較する必要があります。福利厚生費として計上できるかどうかは、全従業員が対象になっているかなど税務上の要件も併せて確認してください。
指導形式×専門性で見る2軸のポジショニングマップ
比較表に並んだ11社を、指導形式（ライブ配信かオンデマンド配信か）と専門性（総合的なフィットネスか特定領域への特化か）という2つの軸で位置づけると、サービスの得意分野の違いが見えてきます。健康経営担当者が候補を絞り込む際は、この2軸のどこを重視するかを先に決めておくと選定がぶれません。
今回の分類では、「ライブ配信×特定領域特化」（CLOUD GYM、30.f、Cyta.jp、RIZAP、terasu.online）に5社が集まった一方、「オンデマンド配信×特定領域特化」に該当する主要サービスは今回確認した11社の中には見当たりませんでした。オンデマンド型の多くは総合的なフィットネスコンテンツを幅広く揃える設計になっており、特定の種目や目的に絞った録画コンテンツ配信は、企業がまだ選びにくい領域だと考えられます。
健康経営担当者にとっては、幅広い従業員が参加しやすい「ライブ配信×総合」または「オンデマンド×総合」から導入し、参加率のデータが蓄積してから特定の目的に合わせたサービスを追加する、という段階的な進め方が現実的です。
福利厚生としてオンラインコーチングアプリを導入する3つのステップ
オンラインコーチングアプリを福利厚生として導入する際は、いきなり全社導入するのではなく、ニーズの把握からトライアル、効果測定までの段階を踏むことで失敗を防げます。ここでは実務上の順序を3つのステップに整理します。
①従業員アンケートで運動ニーズを把握する
まず従業員に対して、運動習慣の有無、希望する時間帯、興味のある種目についてアンケートを実施します。在宅勤務者と出社者で生活リズムが異なるため、勤務形態別に集計すると、ライブ配信とオンデマンド配信のどちらが向いているかの判断材料になります。
②法人プランの比較検討とトライアル導入
候補となるサービスの法人窓口に問い合わせ、料金体系（全額会社負担か一部従業員負担か）と最低契約人数を確認します。いきなり全社契約するのではなく、部署単位や希望者のみでの1〜2カ月のトライアル導入を挟むことで、継続率や満足度を見極めてから本格導入を判断できます。
③健康経営度調査への活用と効果測定
導入後は、利用率・継続率・従業員アンケートの結果を記録し、健康経営度調査の「制度・施策実行」の設問や、社内の健康経営戦略マップに反映します。効果検証の結果を踏まえて次年度の施策を改善するサイクルを作ることが、単発の福利厚生で終わらせないための鍵になります。
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Q. 全社員が使わないと福利厚生として認められませんか？
福利厚生費として計上するには、原則として全従業員が利用できる機会が公平に提供されている必要があります。実際の利用が一部にとどまっていても、応募や利用の機会自体が全社員に開かれていれば要件を満たすケースが一般的です。詳細な税務判断は顧問税理士に確認してください。
導入企業が見落としがちな3つの注意点
オンラインコーチングアプリは導入のハードルが低い分、運用面で見落としが起きやすいサービスでもあります。ここでは、指導形式や料金比較では見えてこない、運用段階での注意点を整理します。
①利用者が一部の従業員に偏りやすい
導入初期は運動習慣がもともとある従業員だけが利用し、本来アプローチしたい運動不足層に届かないという事態が起きがちです。利用率のデータを部署別・年代別に確認し、参加が偏っている場合は案内方法や時間帯を見直す必要があります。IoT機器と組み合わせて活動量を可視化することで、参加していない層への声かけがしやすくなるケースもあります。
②健康データの取り扱いと従業員の同意
体重・食事記録・運動履歴といった健康関連データを扱うサービスでは、取得する情報の範囲と利用目的を従業員に明示し、同意を得たうえで運用する必要があります。人事部門が個人の利用状況を直接閲覧できる設計になっているサービスもあるため、契約前にデータの取り扱い範囲を確認してください。
③継続率を左右するのは運営体制である
アプリを導入するだけでは継続率は上がりません。健康経営度調査の効果実感アンケートでも、経営トップが健康経営の最高責任者を担う企業が2014年度の5.3%から2024年度には85.0%まで増加しており、経営層の関与度が施策の定着に影響することが示唆されています。定期的な利用状況の共有や、社内報での紹介など、運営側の働きかけを継続することが重要です。
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（参考）これからの健康経営について（2025年4月） – 経済産業省
オンラインコーチングアプリ導入のまとめ
この記事の要点を振り返ります。
- 運動習慣のある人は男性36.2%・女性28.6%にとどまり（厚生労働省・令和5年国民健康・栄養調査）、企業が仕組みとして関与する必要性が高まっている
- 運動機会の増進は健康経営度調査の評価項目に含まれており、利用ログが残るオンラインサービスは施策の記録・開示に活用しやすい
- 11社は「指導形式（ライブ配信／オンデマンド配信）」と「専門性（総合／特定領域特化）」の2軸で整理でき、目的に応じて使い分けられる
- 導入は「ニーズ調査→トライアル導入→効果測定」の3ステップで段階的に進めると失敗しにくい
- 利用者の偏り・健康データの同意・運営側の継続的な働きかけが、定着を左右する実務上の注意点になる
参考として、体組成計などの計測機器を組み合わせて効果を数値で可視化したい場合は体組成計・測定機器メーカーの比較も参考になります。
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