ヨガアプリ11選|健康経営担当者が選ぶ比較ポイント

ヨガアプリ11選を比較する健康経営担当者向けイメージ スポーツDX

ヨガアプリは、月額数千円以下で自宅からライブレッスンや録画レッスンを受けられるサービスです。健康経営担当者にとっては、運動習慣を持たない社員に「場所も時間も選ばない選択肢」を用意できる、費用対効果の高い福利厚生施策になります。本記事では国内外の代表的なヨガアプリ・オンラインヨガサービス11個を比較し、法人導入で失敗しないための選び方まで解説します。

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ヨガアプリとは|在宅で本格指導を受けられる新しい選択肢

ヨガアプリとは、スマートフォンやタブレットから、ヨガのポーズ指導・呼吸法・瞑想などのレッスンを受講できるサービスの総称です。講師と画面越しにやり取りできる「ライブレッスン型」と、録画済みの動画をいつでも視聴できる「オンデマンド型」の大きく2種類があり、多くのサービスがこの両方を組み合わせています。

運動不足の社員を抱える企業にとって、ヨガアプリは通勤や着替えの手間がなく、始めるハードルが低い点が魅力です。スポーツ庁が実施した令和6年度の世論調査では、20歳以上の週1日以上の運動・スポーツ実施率は52.5%である一方、実施したいと思う人の割合は66.6%にのぼり、14.1ポイントの差があることが分かっています。

同じ調査では、勤務先で「運動・スポーツを活用した取組」がある就業者は週1日以上のスポーツ実施率が70.1%と高く、取組の有無で実施率に大きな差が出ることも示されました。ヨガアプリの導入は、この乖離を埋める具体的な打ち手のひとつになり得ます。

(参考)令和6年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」の結果を公表します – スポーツ庁

【比較表】ヨガアプリ・オンラインヨガサービス11選

今回は、公式サイトで事業内容・レッスン形式を確認でき、2026年9月時点で運営が継続している国内外のヨガアプリ・オンラインヨガサービスのうち、代表的な11個を掲載しています。まずは一覧表で全体像をつかみ、そのあとに1つずつの特徴を見ていきましょう。

サービス名 提供元 受講形式 特徴
Down Dog Yoga Buddhi Co.(米国) オンデマンド AIが毎回異なるレッスンを自動生成
SOELU SOELU株式会社(国内) ライブ(双方向) 1日平均約140レッスンを開講する国内最大級
クラムる zen place(国内) ライブ+ビデオ 全国のヨガ・ピラティススタジオ運営会社が提供
うちヨガ+ ホットヨガスタジオLAVA(国内) ライブ+ビデオ 国内最大級のホットヨガチェーンが運営
yoggy air スタジオヨギー(国内) ライブ+ビデオ 2004年創業のヨガスタジオ運営会社が提供
ヨガステ ヨガステ運営会社(国内) ライブ(Zoom使用) 女性専用のオンラインヨガスタジオ
UTL YOGA ONLINE Under the Light(国内) ライブ+ビデオ 専門スクール運営、50名超の講師が指導
Cloud Studio Cloud Studio Yoga(国内) ライブ+ビデオ 独自メソッド「ヨガトレ®」で姿勢改善に特化
Asana Rebel Asana Rebel GmbH(ドイツ) オンデマンド フィットネス・睡眠・瞑想音楽を統合
Yoga-Go Welltech Apps(国外) オンデマンド チェアヨガ等、体力レベル別に多様なプログラム
Glo Glo, Inc.(米国) オンデマンド 25以上のスタイルを配信する老舗サービス

2026年9月時点、各社公式サイトの記載にもとづきHuman Soarが作成

Down Dogが提供するAI生成レッスンの柔軟性

Down Dogは、米国のYoga Buddhi Co.が提供するヨガアプリです。同じレッスンが二度と流れない仕組みが特徴で、レベル・時間・音楽・声(インストラクターの声)を選ぶと、そのつどAIが新しいクラスを組み立てます。ヨガ以外にピラティス・HIIT・妊婦向けヨガ・瞑想のクラスも用意されており、飽きずに続けやすい設計です。

(参考)Down Dog 公式サイト

SOELUの双方向ライブで続けやすさを高める仕組み

SOELUは、国内最大級規模を掲げるオンラインヨガ・フィットネスサービスです。1日平均約140レッスンを開講しており、講師が受講者の映像を見ながら声をかけられる双方向ライブレッスンが特徴です。「見られている」感覚がほどよい緊張感を生み、自己流の動画視聴より続けやすいという声もあります。

(参考)SOELU 公式サイト

クラムるが叶える1日15分のスキマ習慣化

クラムるは、全国にヨガ・ピラティススタジオを展開するzen placeが運営するサービスです。予約制のライブレッスンに加え、2分から60分まで長さを選べる録画レッスンが見放題で、通勤前や休憩時間などのスキマ時間に取り入れやすい構成になっています。

(参考)クラムる 公式サイト

うちヨガ+はLAVA運営の安心感と月額1,980円の手軽さ

うちヨガ+は、国内最大級のホットヨガスタジオチェーンであるLAVAが運営するオンラインヨガサービスです。月額1,980円(税込)で、ライブレッスンと録画レッスンの両方が追加費用なしで見放題になります。実店舗を持つ大手が運営している安心感は、法人が福利厚生として案内する際にも説明しやすいポイントです。

(参考)うちヨガ+ 公式サイト – LAVA

yoggy airが提供するウェルビーイング志向のクラス設計

yoggy airは、2004年からヨガスタジオを運営するスタジオヨギーが手がけるサービスです。ヨガのポーズだけでなく、ピラティスや瞑想、「心地よい暮らし」をテーマにしたクラスまで幅広く扱っており、運動というよりウェルビーイング施策の一環として案内しやすい内容構成になっています。

(参考)yoggy air 公式サイト

ヨガステは女性専用スタジオならではの雰囲気づくり

ヨガステは、Zoomを使ったライブレッスンを提供する女性専用のオンラインヨガスタジオです。受講者を女性に限定することで、画面越しでも安心して体を動かせる雰囲気づくりを重視しています。女性社員が多い職場での福利厚生施策として検討しやすいサービスです。

(参考)ヨガステ オンラインスタジオ 公式サイト

UTL YOGA ONLINEの専門スクールによる本格指導

UTL YOGA ONLINEは、東京・代々木のヨガ専門スクールUnder the Lightが運営するサービスです。50名を超える講師が月200以上のクラスをライブ配信しており、無料プランから月額13,750円の上位プランまで複数の料金帯が用意されています。より専門的な指導を求める社員向けの選択肢になります。

(参考)UTL YOGA ONLINE 公式サイト – Under the Light

Cloud Studioの独自メソッド「ヨガトレ®」による姿勢改善

Cloud Studio(Cloud Studio Yoga)は、姿勢改善に特化した独自メソッド「ヨガトレ®」を掲げるオンラインヨガスタジオです。デスクワークによる猫背や巻き肩など、オフィスワーカーに多い姿勢の悩みにテーマを絞ったクラスが多く、目的が明確な分、社員への訴求もしやすい内容です。

(参考)Cloud Studio Yoga 公式サイト

Asana Rebelはフィットネスと睡眠・瞑想を1つに統合

Asana Rebelは、ドイツ・ベルリン発のウェルネスアプリです。ヨガをベースにしたフィットネスプログラムに加え、睡眠をサポートする音源や瞑想・集中用の音楽も1つのアプリにまとめており、運動だけでなく休息面もケアしたい企業に向いています。

(参考)Asana Rebel 公式サイト

Yoga-Goは体力レベル別プログラムで初心者にも対応

Yoga-Goは、Welltech Appsが手がけるオンデマンド型のヨガアプリです。通常のヨガに加え、椅子に座ったまま行うチェアヨガや太極拳、寝た姿勢中心のプログラムも用意されており、体力や運動経験に差がある社員が多い職場でも選択肢を絞りやすい構成です。

(参考)Yoga-Go 公式サイト – Welltech

Gloは25以上のスタイルを揃える老舗オンラインヨガ

Gloは、米国発の老舗オンラインヨガ・瞑想サービスです。25以上のスタイルのヨガ・ピラティス・瞑想クラスを配信しており、5分程度の朝の一コマから90分の本格的なワークショップまで幅を持たせています。7日間の無料トライアルがあり、法人導入前の試用にも使いやすい設計です。

(参考)Glo 公式サイト

Q. ヨガアプリは無料で使えますか?

多くのサービスが数日〜1週間程度の無料お試し期間を設けていますが、レッスン見放題や法人向けプランの利用には月額課金が必要です。無料期間だけを比較するのではなく、継続利用時の月額料金で比較することをおすすめします。

Q. オンラインヨガとジム通いのどちらが企業の福利厚生に向いていますか?

在宅勤務や地方拠点の社員が多い場合はオンラインヨガの方が導入しやすい傾向があります。通勤前後に体を動かす習慣を作りたい場合や対面指導を重視する場合は、ジムやスタジオとの併用も検討する価値があります。

ヨガアプリは2系統に分かれる|国内ライブ型と海外オンデマンド型

11のサービスを整理すると、実は明確に2つの系統に分かれます。どちらが自社に合うかを見極めると、比較検討の時間を大きく短縮できます。

ヨガアプリの2大系統を示す図解|国内発ライブ受講型と海外発オンデマンド型の分類

SOELUやうちヨガ+のように国内のスタジオ運営会社が手がけるサービスは、講師と画面越しにやり取りできるライブレッスンを軸にしています。一方、Down DogやGloのように海外発のサービスは、あらかじめ用意された動画やAI生成レッスンを好きな時間に視聴する形が中心です。

社員同士の一体感や継続率を重視するなら国内発のライブ型、時差や勤務形態を問わず自由度を優先するなら海外発のオンデマンド型が向いています。

法人導入で失敗しないヨガアプリの選び方|3つのチェック視点

ヨガアプリは種類が多く、機能面だけを見ると似たように感じられます。福利厚生として導入する際は、次の3つの視点で比較すると判断がぶれにくくなります。

受講形式で選ぶ|ライブ指導か動画完結か

対面での一体感や講師からのフィードバックを重視するなら、SOELUやうちヨガ+のようなライブレッスン中心のサービスが向いています。一方、勤務時間帯がバラバラな職場では、Down DogやGloのようにいつでも視聴できるオンデマンド型の方が利用率が上がりやすい傾向があります。

契約形態で選ぶ|個人の福利厚生補助か法人プランか

多くのヨガアプリは個人向けのサブスクリプション契約が基本で、企業側は利用料の一部または全額を補助する形で導入するケースが一般的です。福利厚生アウトソーシングサービスを併用し、対象サービスの1つとしてヨガアプリを組み込む方法もあります。

あわせて読みたいヨガ・ピラティス11社比較|健康経営の提携先選び方

実店舗を持つヨガ・ピラティススタジオとの法人提携を検討する場合は、アプリ単体の比較だけでなく、上記のようなスタジオ運営会社の比較もあわせて確認すると選択肢が広がります。

コンテンツの専門性で選ぶ|姿勢改善特化か総合型か

Cloud Studioのように姿勢改善など特定の悩みに特化したサービスは、デスクワーク中心の職場でテーマを絞った案内をしたい場合に向いています。逆に、幅広い社員に使ってもらいたい場合は、Gloやyoggy airのように多様なスタイルを揃えた総合型の方が受け皿として機能しやすくなります。

Q. 福利厚生でヨガアプリを導入する場合、費用相場はどのくらいですか?

個人向けサービスの月額料金は概ね1,000円台〜3,000円台が中心です。企業が全額補助する場合は利用人数分の月額料金が、一部補助の場合はその割合分がコストの目安になります。金額は各社公式サイトの記載時点のものであり変動する可能性があります。

Q. ヨガ未経験の社員でも始められますか?

はい、多くのサービスが初心者向けクラスやレベル別プログラムを用意しています。Yoga-Goのように体力レベル別に選べる設計や、Down Dogのように時間・強度を細かく指定できる設計は、未経験者にも取り組みやすい仕組みです。

健康経営に効くヨガ施策|スポーツ庁データが示す組織的な取組の効果

ヨガアプリを個人任せの福利厚生で終わらせず、健康経営の施策として位置づけると効果が変わってきます。スポーツ庁のデータは、その裏付けになる数字を示しています。

職場の運動施策の効果を示すスポーツ庁データの引用図解

この数字が示すのは、ヨガアプリを「案内するだけ」で終わらせず、就業時間内の利用枠を設ける、部署単位で試用期間を設けるなど、会社として関与する仕組みを作ることの重要性です。単なる個人契約の割引提供にとどまらず、組織的な取組として設計することで実施率の底上げが期待できます。

より広い視点で運動施策を検討したい場合は、以下の記事もあわせて参考にしてください。スポーツDXとは|3階層構造・事例・課題を解説ではヨガアプリのようなサービスがスポーツDXの中でどう位置づけられるかを整理しており、心のコンディションを整える瞑想アプリ11選|健康経営の実践では運動だけでなくメンタル面のケアも扱っています。

あわせて読みたい自宅トレーニングアプリ12選|健康経営に効く運動習慣化

ヨガアプリと合わせて、筋力トレーニング系のアプリも比較したい場合は上記の記事が参考になります。また、オフィスでの運動施策全般の費用感を知りたい場合はオフィスフィットネス導入|人事が押さえる費用と効果も参考にしてください。

Q. 健康経営優良法人の認定にヨガアプリの導入は関係しますか?

ヨガアプリの導入単体が認定基準になるわけではありませんが、運動機会の増進に向けた取組の一例として調査票の記載に活用できます。導入した際は、利用人数や利用率などの実績を記録しておくと、申請時の裏付け資料として役立ちます。

まとめ

ヨガアプリは、健康経営の一環として運動機会の乖離を埋める手段になり得ます。最後に本記事の要点を振り返ります。

  • ヨガアプリには、SOELUやうちヨガ+のような国内発のライブ受講型と、Down DogやGloのような海外発のオンデマンド型がある
  • スポーツ庁の調査では、運動・スポーツの実施率と実施希望率に14.1ポイントの乖離があり、勤務先に運動施策がある就業者は実施率が70.1%まで高まる
  • 選ぶ際は「受講形式」「契約形態」「コンテンツの専門性」の3つの視点で比較すると判断しやすい
  • Cloud Studioのように姿勢改善など特定の悩みに特化したサービスは、デスクワーク中心の職場でテーマを絞った案内に向いている
  • 導入を個人任せにせず、就業時間内の利用枠を設けるなど組織的な取組として設計すると実施率の底上げが期待できる

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About The New株式会社 代表取締役 森永 昂
執筆者
About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。

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