禁煙アプリ10選|健康経営担当者向け比較ガイド

禁煙アプリ10選を比較する健康経営担当者向けイメージ スポーツDX

「タバコをやめたいが続かない」という悩みは、個人だけでなく企業の健康経営担当者にとっても身近な課題です。禁煙アプリは、提供形態によって医療処方型・コミュニティ型・記録ゲーム化型の3タイプに分かれ、企業が導入するなら受動喫煙対策とあわせて活用しやすいのはコミュニティ型と記録型です。本記事では代表的な10製品を比較し、企業の禁煙支援に活かす視点を解説します。

SELF CHECK

その疲れは、
どこから来ているのか

12の質問で、いま自分に効いている負荷を「量とペース/裁量/人間関係/回復」の4つに切り分けます。約2分・登録不要、回答は保存されません。

セルフチェックをする ▶
  1. 喫煙率14.8%が示す禁煙支援ニーズ|健康経営が動く理由
  2. 禁煙アプリは3タイプに分かれる|医療処方・コミュニティ・記録ゲーム化
    1. 医療処方型|医師が処方するエビデンス重視のアプリ
    2. コミュニティ型|仲間と励まし合う継続支援アプリ
    3. 記録・ゲーム化型|禁煙の成果を可視化して楽しむアプリ
  3. 禁煙アプリ主要10製品を徹底比較
    1. CureApp SC|医師が処方する国内初の治療用アプリ
    2. みんチャレ禁煙|企業導入実績が豊富なピアサポート型
    3. QuitNow!|世界1000万人以上が利用するコミュニティ型
    4. Kwit|認知行動療法をベースにした無料アプリ
    5. Smoke Free|行動科学にもとづく英国発の禁煙支援アプリ
    6. 禁煙ソルジャー|ドット絵キャラを育てる記録アプリ
    7. 禁煙SWAN|「卒煙」の考え方を可視化するアプリ
    8. 禁煙ウォッチ|シンプルな無料の禁煙タイマー
    9. 禁煙カウンタ|タバコ銘柄データベース搭載の記録アプリ
    10. Smoking Note|「禁煙」ではなく「節煙」に特化したアプリ
  4. 企業が禁煙アプリを導入する3つの実践ステップ
    1. ①現状把握|喫煙率と受動喫煙リスクを数値化する
    2. ②アプリ選定と導入設計|対象者と補助の範囲を決める
    3. ③効果測定|禁煙継続率と健康経営指標に反映する
  5. 禁煙が仕事のパフォーマンスに与える好影響
  6. 禁煙アプリ選びで失敗しないための3つの注意点
    1. 医療機器か非医療機器かを確認する
    2. 継続支援の有無で選ぶ
    3. 効果を断定する表現に注意する
  7. まとめ|禁煙アプリは健康経営の新しい打ち手になる

喫煙率14.8%が示す禁煙支援ニーズ|健康経営が動く理由

日本の喫煙率は年々下がっているものの、働き盛りの世代ではまだ高い水準にあります。厚生労働省の調査では、現在習慣的に喫煙している人の割合は全体で14.8%、男性24.5%、女性6.5%となっており、特に男性の40代・50代で3割を超えています。

年代別に見ると、喫煙率が最も高いのは男性40代の34.5%で、20代の22.3%や70代以上の14.2%と比べて明確な差があります。健康経営を担当する立場からすると、この「働き盛り世代に喫煙者が多い」という構造そのものが対策の優先順位を決める材料になります。

男性の年代別喫煙率の推移を示す棒グラフ、厚生労働省データをHuman Soarが独自集計

上のグラフは、厚生労働省「令和6年国民健康・栄養調査」が公表した年代別の喫煙率をHuman Soarが独自に一覧化したものです。20〜50代の4つの年代の数値を単純平均すると28.6%となり、全年代平均の24.5%より高いことが分かります。つまり、企業が抱える現役世代の従業員のほうが、平均よりも喫煙率が高い可能性があるということです。

この状況は健康経営優良法人の認定要件にも直結します。認定基準では「受動喫煙対策に関する取り組み」がすべての法人区分で必須項目とされており、「喫煙率低下に向けた取り組み」は任意の評価項目として選択できる17項目のうちの1つに位置づけられています。禁煙アプリの導入や利用促進は、この任意項目を満たす具体策として使いやすい打ち手です。

Q. 日本の喫煙率はどのくらい低下していますか?

厚生労働省「令和6年国民健康・栄養調査」によると、20歳以上の喫煙率は14.8%で前年から0.9ポイント低下しました。男性は24.5%、女性は6.5%で、いずれも前年より改善しています。ただし男性の40〜50代は3割を超えており、年代差が大きいのが実情です。

(参考)令和6年国民健康・栄養調査結果の概要 – 厚生労働省

(参考)健康経営優良法人2026(中小規模法人部門)認定要件 – 経済産業省・日本健康会議

禁煙アプリは3タイプに分かれる|医療処方・コミュニティ・記録ゲーム化

禁煙アプリと一口に言っても、提供する主体や仕組みはさまざまです。Human Soarでは、今回調査した10製品の提供形態をもとに、次の3タイプに分類しました。

禁煙アプリを医療処方型・コミュニティ型・記録ゲーム化型の3タイプに分類したツリー図

医療処方型|医師が処方するエビデンス重視のアプリ

医師の処方を通じて使う治療用アプリで、臨床試験によるエビデンスを持つのが特徴です。保険適用の対象になる場合がありますが、利用には医療機関の受診が前提となるため、一般消費者が単独でダウンロードしてすぐ使えるタイプではありません。

企業が導入する場合は、産業医やかかりつけ医と連携したうえで、禁煙外来と組み合わせて紹介する形が中心になります。個人の治療という性質上、企業が一律に費用負担する仕組みには馴染みにくい点も押さえておく必要があります。

コミュニティ型|仲間と励まし合う継続支援アプリ

チームやコミュニティでの励まし合いを軸にしたタイプです。健保組合や企業向けの法人プログラムとして提供されているものもあり、参加率・継続率の高さが強みとして紹介されています。

個人利用のグローバルアプリもこのタイプに含まれ、数百万〜1000万人規模のユーザーコミュニティを抱える製品もあります。企業が福利厚生の一環として案内しやすいのはこのタイプです。

記録・ゲーム化型|禁煙の成果を可視化して楽しむアプリ

禁煙時間や節約できた金額、吸わずに済んだ本数などを記録し、キャラクターの成長やポイントの蓄積といったゲーム的な要素でモチベーションを維持するタイプです。無料で始められるものが多く、個人が気軽に試しやすい入り口になります。

継続支援の仕組みは製品によって差があり、シンプルな記録専用のものから、身体の変化を段階的に可視化する高機能なものまで幅があります。

禁煙アプリ主要10製品を徹底比較

今回は、公式サイトまたは公式ストアページで機能を確認できた製品のうち、医療処方型・コミュニティ型・記録ゲーム化型の3タイプをバランスよく含む10製品を掲載しています(喫煙本数の記録のみに特化したアプリ、電子タバコ専用アプリは今回の対象から除外しました)。上位の製品は事業の背景や実績まで踏み込み、それ以外は要点を絞って紹介します。

製品名 提供元 タイプ 主な特徴
CureApp SC 株式会社CureApp 医療処方型 医師が処方する国内初の禁煙治療用アプリ、COチェッカー連携
みんチャレ禁煙 エーテンラボ株式会社 コミュニティ型 5人チームのピアサポート、企業・健保向け法人プログラム
QuitNow! Fewlaps SL(スペイン) コミュニティ型 1000万ダウンロード超、健康回復の可視化とコミュニティ機能
Kwit Kwit(フランス) コミュニティ型・記録型 認知行動療法をベースにした設計、無料・広告なしで利用可能
Smoke Free 23 Ltd(英国) 記録・行動支援型 40以上の行動科学的手法、有料プランで専門家によるサポート
禁煙ソルジャー 株式会社ナカシン 記録・ゲーム化型 ドット絵キャラクターが育つ禁煙タイマー、医師監修
禁煙SWAN Rigato inc 記録・ゲーム化型 「卒煙」がコンセプト、身体の変化を段階的に可視化
禁煙ウォッチ 個人開発(Isao Miyagawa) 記録型 禁煙時間・節約額をシンプルに表示、無料で利用可能
禁煙カウンタ 個人開発(Takuya Ishikawa) 記録型 300銘柄以上のタバコデータベースを搭載した禁煙カウンター
Smoking Note senmyou 記録型(節煙特化) 禁煙ではなく「節煙」に特化、喫煙間隔・本数をグラフ化

各社公式サイト・公式ストアページの情報をもとにHuman Soarが作成(2026年9月時点)

CureApp SC|医師が処方する国内初の治療用アプリ

CureApp SCは、株式会社CureAppが開発した、日本で初めて医療機器として承認されたニコチン依存症治療用アプリです。患者用アプリ・医師用アプリ・呼気の一酸化炭素濃度を測るCOチェッカーの3点で構成され、医師が処方することで利用が始まります。

国内第III相多施設共同臨床試験では、9〜24週時点の継続禁煙率が対照群50.5%に対し本品群63.9%と、統計学的に有意な差が確認されています。企業単独で導入するというより、産業医と連携して禁煙外来への接続を促す使い方が現実的です。

(参考)CureApp SC ニコチン依存症治療アプリ及びCOチェッカー – 株式会社CureApp

みんチャレ禁煙|企業導入実績が豊富なピアサポート型

みんチャレ禁煙は、エーテンラボ株式会社(A10 Lab)が提供する法人・健保向けの禁煙プログラムです。禁煙を目指す仲間同士が匿名の5人チームを組み、禁煙補助薬の自宅配送とあわせて取り組む仕組みになっています。

日立健康保険組合の導入事例では、同健保史上最多となる515人が参加し、禁煙外来の実績を大きく上回る48%(248人)が禁煙に成功したと紹介されています。企業の健康経営施策として、参加のハードルを下げつつ成果も追いやすい点が特徴です。

(参考)みんチャレ禁煙 – エーテンラボ株式会社

QuitNow!|世界1000万人以上が利用するコミュニティ型

QuitNow!は、スペインのFewlaps SLが2011年から提供している禁煙アプリで、公式サイトでは1000万人以上がこのアプリを使って禁煙したと紹介されています。禁煙経過時間や節約金額、健康の回復状況を可視化する機能に加えて、元喫煙者同士のコミュニティチャットも備えています。

保険会社向け・企業向けのプランも用意されており、海外では福利厚生プログラムの一部として導入されるケースもあります。

(参考)禁煙アプリ QuitNow – Fewlaps SL

Kwit|認知行動療法をベースにした無料アプリ

Kwitはフランス発の禁煙アプリで、公式サイトでは世界保健機関(WHO)の研究対象になったと紹介されています。認知行動療法(CBT)の知見をもとに、離脱症状への対処や渇望への向き合い方を段階的にサポートする設計です。

無料かつ広告なしで利用できる点も特徴で、ニコチン代替療法や電子タバコの使用量を減らしたい人向けの機能も備えています。

(参考)Kwit – Number 1 stop smoking app – Kwit

Smoke Free|行動科学にもとづく英国発の禁煙支援アプリ

Smoke Freeは英国の23 Ltdが提供するアプリで、40種類以上のエビデンスにもとづく行動科学的な手法を組み合わせているのが特徴です。無料でも渇望への対処や進捗の可視化ができ、有料のProプランでは専門のアドバイザーとのチャット相談も利用できます。

(参考)Smoke Free – Stop Smoking Now – 23 Ltd

禁煙ソルジャー|ドット絵キャラを育てる記録アプリ

禁煙ソルジャーは、株式会社ナカシンが提供するアプリで、禁煙時間が伸びるほどドット絵のキャラクターが進化していくゲーム性が特徴です。医師監修のもとで健康上の利点や節約金額を可視化しており、累計10万ダウンロードを超えています。

(参考)見て楽しい禁煙アプリ 禁煙ソルジャー – 株式会社ナカシン

禁煙SWAN|「卒煙」の考え方を可視化するアプリ

禁煙SWANは、我慢を強いる「禁煙」ではなく、タバコから解放される「卒煙」という考え方を軸にしたアプリです。身体の変化を最大40項目にわたって段階的に可視化する機能があり、基本機能は無料、月額600円のSWAN Proでウィジェットなどの追加機能が使えます。

(参考)禁煙SWAN 卒煙の正しい知識を – Rigato inc

禁煙ウォッチ|シンプルな無料の禁煙タイマー

禁煙ウォッチは、禁煙時間・吸わずに済んだ本数・節約できた金額・延びた寿命という4項目をシンプルに表示する無料アプリです。機能を絞っている分、初めて禁煙アプリを試す人でも使い方に迷いにくい設計になっています。

(参考)禁煙ウォッチ 禁煙時間が一目でわかる – Isao Miyagawa

禁煙カウンタ|タバコ銘柄データベース搭載の記録アプリ

禁煙カウンタは、1日の喫煙本数・禁煙開始日・吸っていたタバコ銘柄を入力すると、300種類以上のデータベースからニコチン量やタール量、価格を自動で計算してくれるアプリです。禁煙継続時間と実績を随時更新する機能も備えています。

(参考)禁煙カウンタアプリ – Takuya Ishikawa

Smoking Note|「禁煙」ではなく「節煙」に特化したアプリ

Smoking Noteは、いきなりの禁煙が難しい人向けに、まず本数を減らす「節煙」に焦点を当てたアプリです。喫煙した時間を記録し、間隔や1日あたりの本数、曜日ごとの喫煙率をグラフで可視化することで、無意識の喫煙に気づく仕組みになっています。

(参考)Smoking Note 喫煙管理アプリ – senmyou

Q. 禁煙アプリは無料で使えますか?

多くの記録・ゲーム化型アプリは基本機能を無料で使えます。一方、CureApp SCのような医療処方型は医師の処方と保険適用の仕組みが前提となり、Smoke Freeや禁煙SWANのように、有料プランで専門家サポートや追加機能を提供するアプリもあります。

企業が禁煙アプリを導入する3つの実践ステップ

禁煙アプリを健康経営の施策として使うなら、アプリを紹介するだけで終わらせず、現状把握から効果測定までの流れを設計しておくことが重要です。ここでは3つのステップに分けて整理します。

①現状把握|喫煙率と受動喫煙リスクを数値化する

まず自社の喫煙率と、望まない受動喫煙が起きやすい場所(喫煙所の位置、休憩室、屋外喫煙エリアなど)を把握します。厚生労働省の調査では、望まない受動喫煙の機会を有する人の割合は26.7%で、場所別では「路上」が28.6%、「職場」が16.9%と高くなっています。自社の状況をこの全国平均と比較すると、優先度の判断材料になります。

②アプリ選定と導入設計|対象者と補助の範囲を決める

次に、どのタイプのアプリを、どの範囲の従業員に案内するかを決めます。全社員向けには無料で始めやすい記録・ゲーム化型アプリを周知し、より本格的に禁煙したい希望者にはコミュニティ型の法人プログラムや、産業医と連携した医療処方型への接続を用意する、といった段階的な設計が現実的です。

健康経営に関する具体的な数値目標の立て方は、健康経営のKPI設定方法の記事でも詳しく解説しています。

③効果測定|禁煙継続率と健康経営指標に反映する

導入後は、禁煙アプリの利用者数や継続率を定点的に確認し、健康経営優良法人の認定申請や社内の健康レポートに反映します。みんチャレ禁煙の日立健康保険組合の事例のように、参加人数と成功率を具体的な数値で追えるプログラムを選んでおくと、効果測定がしやすくなります。

Q. 企業が禁煙支援プログラムを導入する場合、費用はどのくらいかかりますか?

個人向けの記録・ゲーム化型アプリの多くは無料で案内できます。一方、みんチャレ禁煙のような法人向けプログラムは、参加費用に禁煙補助薬や告知ツールの費用が含まれる料金体系になっており、費用感は各社の資料請求で確認する必要があります。

あわせて読みたい健康経営認定のメリット・デメリット|取得すべき企業の条件と注意点

(参考)令和6年国民健康・栄養調査結果の概要 – 厚生労働省

禁煙が仕事のパフォーマンスに与える好影響

禁煙は健康面だけでなく、スポーツ選手のコンディション管理と同じように、日々の体力や集中力の土台づくりにも関わります。タバコの煙に含まれる成分は血管を収縮させ、酸素を運ぶ働きを弱めるため、喫煙者は非喫煙者に比べて持久力や瞬発力の面で不利になりやすいことが知られています。

これはアスリートに限った話ではなく、オフィスワークでも同様です。禁煙後は睡眠の質や日中の集中力が改善したと感じる人が多く、喫煙のために離席する時間が減ることで、結果的に業務時間そのものを確保しやすくなる面もあります。

禁煙による睡眠の変化が気になる方は、睡眠を可視化するアプリの比較記事もあわせてご覧ください。

あわせて読みたい睡眠を測るアプリ・デバイス比較

ただし、禁煙の効果や体感には個人差があり、離脱症状の出方や期間も人によって異なります。「禁煙すれば必ず生産性が上がる」と断定はできない点には注意が必要です。

Q. 禁煙すると仕事のパフォーマンスは上がりますか?

睡眠の質や集中力の改善を感じる人は多く報告されていますが、効果の出方には個人差があります。喫煙は血管を収縮させ酸素の運搬を妨げるため体力面では不利に働きやすいものの、禁煙による生産性向上を一律に保証するものではありません。

禁煙アプリ選びで失敗しないための3つの注意点

最後に、禁煙アプリを選ぶ・案内する際に確認しておきたいポイントを3つ紹介します。いずれも導入後のトラブルを避けるために、事前にチェックしておくと安心です。

医療機器か非医療機器かを確認する

CureApp SCのように医療機器として承認されているアプリと、記録・ゲーム化を目的とした一般的なアプリでは、法的な位置づけがまったく異なります。企業として案内する際は、医療機器に該当するアプリは「産業医への相談を促す」情報として扱い、一般的なアプリは「セルフケアの補助ツール」として案内するなど、伝え方を分けることが大切です。

継続支援の有無で選ぶ

禁煙は開始直後よりも、1〜2週間後の離脱症状が出やすい時期に挫折しやすいと言われています。仲間からの励ましや専門家への相談チャットなど、継続を後押しする機能があるアプリのほうが、記録だけのアプリより挫折しにくい設計になっている傾向があります。

効果を断定する表現に注意する

企業が社内向けの案内文を作る際は、「必ず禁煙できる」「絶対にやめられる」といった断定的な表現は避けましょう。景品表示法や健康増進法の観点からも、効果を保証するような表現は避け、「禁煙をサポートするツールの1つ」という位置づけで紹介するのが適切です。

Q. 禁煙アプリを社内に案内するときの注意点は何ですか?

効果を断定する表現を避け、「禁煙をサポートするツールの1つ」として紹介することが大切です。あわせて、医療処方型アプリと一般的な記録アプリでは法的な位置づけが異なる点を区別して案内すると、従業員の誤解を防げます。

健康経営の取り組みをこれから体系的に整えたい企業は、中小企業の健康経営の始め方も参考にしてください。

まとめ|禁煙アプリは健康経営の新しい打ち手になる

禁煙アプリは、医療処方型・コミュニティ型・記録ゲーム化型の3タイプに分かれ、企業が導入する場合はコミュニティ型や記録型から案内しやすいことを紹介してきました。最後に要点を振り返ります。

  • 男性の喫煙率は40代で34.5%と最も高く、企業の現役世代ほど喫煙率が高い傾向がある
  • 健康経営優良法人の認定要件では、受動喫煙対策が必須、喫煙率低下の取り組みは任意項目として位置づけられている
  • 禁煙アプリは医療処方型・コミュニティ型・記録ゲーム化型の3タイプに分類でき、企業はコミュニティ型・記録型から案内しやすい
  • 企業導入は「現状把握→アプリ選定と導入設計→効果測定」の3ステップで進めると成果を追いやすい
  • 効果を断定する表現は避け、あくまで禁煙をサポートするツールの1つとして案内することが重要

禁煙アプリのような健康管理系ツールも含むスポーツDX全体の動向は、ピラー記事でさらに詳しく解説しています。

ご質問・ご相談はお気軽にどうぞ

お問い合わせはこちら →
About The New株式会社 代表取締役 森永 昂
執筆者
About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。

コメント

タイトルとURLをコピーしました