スポーツビジネス企業一覧10社｜売上と3業態を比較

スポーツビジネスの企業は、用品・ウェア、フィットネス施設、プロスポーツクラブの3業態に分けると、売上の桁も稼ぎ方も違うことが見えてきます。国内のスポーツ市場は2021年に10.0兆円と推計されていて、公式資料で売上を確認できた主要10社を並べると、アシックスの8,109億円からFC町田ゼルビアの69億円まで、約117倍の開きがありました。

協賛先や提携先の候補を社内で挙げるとき、「スポーツ関連の会社」とひとことで言っても、商品を売る会社、会員から月会費をもらう会社、スポンサーと観客に支えられるクラブでは、そもそもお金の流れが違います。同じ物差しで並べにくいのが、スポーツビジネスの企業をつかみにくくしている理由です。

この記事では、各社の決算資料やJリーグの経営情報開示などで売上高を確認できた企業から、用品・ウェア5社、フィットネス2社、Jクラブ3社の計10社を取り上げます。国内のスポーツ関連企業を網羅した一覧ではなく、業態ごとの違いをつかむための代表例です。決算期はそろっていないため、順位ではなく規模感の目安として読んでください。業界全体の課題は日本スポーツ業界の8つの課題の記事でまとめています。

スポーツビジネスの市場規模は10兆円｜2030年までに15兆円が目標

国内のスポーツ市場は、2021年に10.0兆円と推計されています。日本政策投資銀行の推計をもとにスポーツ庁が2025年4月に公表した資料では、2019年の10.2兆円がコロナ禍の2020年に8.9兆円まで落ち込み、2021年にほぼ回復したと整理されています。

同じ資料は、当初の目標だった「2025年までに15兆円」の達成は不確実性が高いとしたうえで、遅くとも2030年までに15兆円を達成する新たな目安を示しています。2022年以降の推計値は、必要な統計がそろわず確認できていません。市場の伸びを支えているのは、興行やメディアなど「みるスポーツ」関連の業種で、「するスポーツ」やスポーツツーリズムは相対的に寄与度が低いと書かれています。

つまり、市場の成長を牽引するのはクラブや興行の側ですが、売上の絶対額で見ると用品メーカーやフィットネス企業が大きな存在です。この記事の10社は、その両方を含めています。「みるスポーツ」を軸にした全体像は、スポーツマーケティングの解説記事で定義から整理しています。

この「15兆円」という目標は、2019年6月の政府の成長戦略フォローアップで、2020年までに10兆円、2025年までに15兆円とされたことが出発点です。スポーツ庁の資料でも、この指標が引用されています。

（参考）スポーツ庁の資料（2025年4月24日付、スポーツ市場規模の推計と目標）– 文部科学省

（参考）スポーツ庁「スポーツオープンイノベーションプラットフォーム（SOIP）について」（2020年2月）– 文部科学省

スポーツビジネスの企業は3業態で稼ぎ方が違う

10社を事業の中身で分けると、用品・ウェアは商品の販売、フィットネスは会員の月会費、プロクラブはスポンサー収入と入場料などで稼ぐという違いがあります。分類は各社の公表資料にもとづくHuman Soarの整理で、1社の中に複数の収益源があることも珍しくありません。

用品・ウェア｜商品を売る業態でアシックスから5社を取り上げる

スポーツ用具やウェアをつくって売る業態です。今回はアシックス、ミズノ、ヨネックス、ゴールドウイン、デサントの5社を掲載します。売上は5社の合計で約1.5兆円に達し、10社の中で最も規模が大きい業態です。

この業態の収益は、直営店や小売店、EC、海外の販売網を通じた商品の販売で決まります。協賛の面でも、選手やチームへの用具提供という形で関わることが多く、お金ではなく「モノ」で支える協賛が成り立つ業態です。

（参考）FASHIONSNAP「スポーツ・アウトドア各社の決算まとめ」

フィットネス施設｜会員の月会費で成り立つルネサンスとセントラルスポーツ

スポーツクラブを運営し、会員から会費を受け取る業態です。ルネサンスは2025年9月末のスポーツクラブ事業の会員数が45万4,484名と公表していて、会員数がそのまま売上の土台になります。

施設を構えて人を配置するため、売上は用品メーカーより小さく、後ほど見るように営業利益率も低めです。一方で、法人の健康経営や福利厚生の窓口になりやすく、企業が「使う側」として組みやすい業態でもあります。

（参考）株式会社ルネサンス 公式サイト（会員数は2025年9月末時点の決算資料より）

プロスポーツクラブ｜スポンサーと観客に支えられるJクラブ

Jリーグの経営情報開示では、クラブの営業収益をスポンサー収入、入場料収入、Jリーグ配分金、物販収入などに分けて公表しています。企業が協賛で関わるとき、相手になるのはこの業態です。売上は用品メーカーの数十分の一ですが、地域やファンとの接点が濃いのが特徴です。

クラブの収益構造は、後の章で2025年度の公表値から詳しく見ます。

スポーツビジネス企業一覧10社の売上ランキング｜アシックスからJクラブまで

ここからは10社を売上の大きい順に、ランキング形式で見ていきます。選定条件は、決算短信・決算まとめ記事・Jリーグの経営情報開示のいずれかで、直近の売上高を確認できた企業・クラブであることです。決算期は、アシックスが2025年12月期、フィットネスと用品の6社が2026年3月期、Jクラブ3社が2025年度で、そろっていません。

出典：FASHIONSNAPの決算まとめ記事（用品5社）、東京証券取引所の適時開示（ルネサンス、セントラルスポーツ）、Jリーグ「2025年度Jクラブ個別経営情報開示資料」（クラブ3社）。売上高は億円未満を四捨五入。Jクラブの前期比は2024年度との比較をHuman Soarが計算。

表を見ると、上位5社が用品・ウェア、6〜7位がフィットネス、8〜10位がJクラブと、業態ごとにきれいに並びます。同じスポーツビジネスでも、売上の桁が3段階に分かれるということです。前期比では町田が+20.2％、アシックスが+19.5％、ヨネックスが+18.3％と、規模の違う3社が伸びを競っています。

アシックス｜売上8,109億円で10社最大手｜営業利益は1,425億円

アシックスの2025年12月期の売上高は8,109億円（前期比+19.5％）、営業利益は1,425億円（+42.4％）でした。10社のうち唯一の12月決算で、売上は2位のミズノの約3.1倍にあたります。

売上、営業利益とも大幅に伸びていて、用品・ウェア業態の中でも勢いが突出しています。営業利益率は17.6％で、営業利益を確認できた6社の中ではゴールドウインに次ぐ水準です。

（参考）株式会社アシックス コーポレートサイト

ミズノ｜売上2,590億円の総合スポーツ用品メーカー

ミズノの2026年3月期の売上高は2,590億円（前期比+7.8％）、営業利益は226億円（+8.8％）でした。野球やゴルフ、ランニングなど複数の競技にまたがる総合スポーツ用品メーカーとして知られています。

営業利益率は8.7％です。競技の幅が広いぶん、特定のブランドに偏らず、学校や部活動、チームへの納入も含めた販路を持つ点が特徴です。

（参考）ミズノ株式会社 コーポレートサイト

ヨネックス｜売上1,636億円｜前期比+18.3％の成長

ヨネックスの2026年3月期の売上高は1,636億円（前期比+18.3％）、営業利益は165億円（+16.7％）でした。バドミントン、テニス、ゴルフの用具で知られています。

営業利益率は10.1％で、売上・利益とも2桁増です。競技用具は選手の使用実績がそのまま商品の信頼になるため、選手やチームとの関係が事業の土台になります。

（参考）ヨネックス株式会社 コーポレートサイト

ゴールドウイン｜売上1,375億円で営業利益率18.8％は6社で最高

ゴールドウインの2026年3月期の売上高は1,375億円（前期比+3.9％）、営業利益は258億円（+18.0％）でした。アウトドアブランド「ザ・ノース・フェイス」の国内展開で知られています。

営業利益率は18.8％で、営業利益を確認できた6社の中で最も高い水準です。売上の伸びは+3.9％と控えめでも、利益は+18.0％と大きく伸びています。

（参考）株式会社ゴールドウイン 公式サイト

デサント｜売上1,193億円は減収でも経常利益は+28.5％

デサントの2026年3月期の売上高は1,193億円（前期比▲6.8％）で、10社の中で唯一の減収でした。一方、経常利益は239億円（+28.5％）と大きく伸びています。

FASHIONSNAPのまとめでは営業利益ではなく経常利益が載っているため、この記事の営業利益率の比較には含めていません。売上が減っても利益が増えている点は、販売数量だけでは企業の状態を判断できない例です。

（参考）株式会社デサント コーポレートサイト

ルネサンス｜売上649億円のスポーツクラブ運営｜営業利益は▲19.6％

ルネサンスの2026年3月期の連結売上高は649億3,300万円（前期比+1.9％）、営業利益は15億6,500万円（▲19.6％）でした。2025年9月末時点のスポーツクラブ事業の会員数は45万4,484名で、前年同期より2.1％増えています。

売上は伸びても営業利益は減っていて、営業利益率は2.4％です。会員が増えても、施設運営の費用が利益を押し下げうる業態であることが数字に表れています。

（参考）株式会社ルネサンス 公式サイト

セントラルスポーツ｜売上489億円で営業利益は+37.7％の増益

セントラルスポーツの2026年3月期の売上高は488億6,500万円（前期比+4.9％）、営業利益は26億8,000万円（+37.7％）でした。売上の伸びより、利益の伸びのほうが大きかった年です。

営業利益率は5.5％で、同じフィットネス業態のルネサンス（2.4％）を上回りました。同じ業態でも、1年で利益の方向が分かれることがあります。

（参考）セントラルスポーツ株式会社 公式サイト

浦和レッズ｜Jクラブで売上が最大｜2025年度は113億円

浦和レッズの2025年度の売上高は113億1,000万円（前年度比+10.8％）で、Jリーグの経営情報開示資料でも売上高が最も高いクラブです。内訳はスポンサー収入が41億9,500万円（37.1％）、入場料収入が22億1,400万円（19.6％）でした。

スポンサーと入場料で収入の約57％を占める計算になります。残りは配分金や物販などで、大きな観客動員と複数の収入源を持つことが規模を支えています。Jクラブの協賛金の仕組みは、下の記事でも整理しています。

あわせて読みたいエモーショナル・トランスファーとは｜Jリーグの協賛金が86億円に伸びる理由›

（参考）Jリーグ「2025年度Jクラブ個別経営情報開示資料」– 日本プロサッカーリーグ

ヴィッセル神戸｜売上87億円｜スポンサー収入が35％

ヴィッセル神戸の2025年度の売上高は87億1,100万円（前年度比+8.0％）でした。スポンサー収入は30億2,500万円（34.7％）、入場料収入は14億4,100万円（16.5％）です。

スポンサー収入の比率は浦和（37.1％）と近く、観客動員の厚みでも似た構造です。クラブの経営と収益化の全体像は、プロスポーツチームの経営と収益化の記事が参考になります。

（参考）Jリーグ「2025年度Jクラブ個別経営情報開示資料」– 日本プロサッカーリーグ

FC町田ゼルビア｜売上69億円のうちスポンサー収入が66％

FC町田ゼルビアの2025年度の売上高は69億1,400万円（前年度比+20.2％）でした。スポンサー収入は45億8,100万円で、売上の66.3％にあたります。入場料収入は5億7,100万円（8.3％）です。

スポンサー収入の金額（45億8,100万円）は、売上が1.6倍ある浦和（41億9,500万円）を上回っています。収益の柱がほぼスポンサーに寄っている点が、他の2クラブと大きく違います。

あわせて読みたいスポーツスポンサー料の相場｜29クラブの公表料金と企業の目安›

（参考）FC町田ゼルビア 公式サイト

売上規模と営業利益率で見る6社の位置｜用品が高くフィットネスが低い

営業利益を開示している6社について、営業利益を売上高で割った営業利益率を計算すると、ゴールドウインが18.8％、アシックスが17.6％、ヨネックスが10.1％、ミズノが8.7％、セントラルスポーツが5.5％、ルネサンスが2.4％でした。上位4社が用品・ウェア、下位2社がフィットネスです。

用品・ウェアは商品を自社で企画して売るため、売上が増えると利益も増えやすい構造です。フィットネスは施設の賃料や人件費など、会員数に関係なくかかる費用が大きく、売上が増えても利益率は上がりにくい傾向があります。これは決算数値から読み取れる傾向であって、各社の費用の内訳まで確認したわけではありません。

デサントは営業利益が開示されていないため除外し、Jクラブは営業収益の計算方法が企業と異なるため含めていません。図の位置は、売上高と営業利益率の大小関係を示す目安です。決算期は2025年12月期と2026年3月期が混在しています。

（参考）FASHIONSNAP「スポーツ・アウトドア各社の決算まとめ」（用品4社の売上・営業利益）

（参考）セントラルスポーツ 2026年3月期 決算短信 – 日本取引所グループ（適時開示）

（参考）ルネサンス 2026年3月期 決算短信 – 日本取引所グループ（適時開示）

Jクラブの収益構造｜スポンサー収入が売上の約45％を占める

Jクラブの収益で最も大きい柱はスポンサー収入です。Jリーグの2025年度の経営情報開示資料では、53クラブの売上高の合計が1,757億円（前年比112％）で、そのうちスポンサー収入が782億5,100万円、入場料収入が295億6,200万円、Jリーグ配分金が103億5,100万円、物販収入が168億8,200万円でした。

売上高に占める割合を計算すると、スポンサー収入が44.5％、入場料収入が16.8％、物販収入が9.6％、Jリーグ配分金が5.9％です。4項目で売上の約77％を占めます。協賛金は、クラブにとって入場料の約2.6倍の収入源になっているということです。

クラブごとの差も大きく、スポンサー収入の割合は町田が66.3％、浦和が37.1％、神戸が34.7％でした。町田のようにスポンサーへの依存度が高いクラブは、協賛する企業にとって交渉の余地が大きい一方、クラブ側も協賛企業の意向を重く受け止める関係になります。日本代表のスポンサー構成はサッカー日本代表スポンサー12社の記事で確認できます。

（参考）Jリーグ「2025年度Jクラブ個別経営情報開示資料」– 日本プロサッカーリーグ

スポーツ協賛や提携は組みたい相手を目的から選ぶ

10社の違いを踏まえると、協賛や提携の相手は、自社が何を得たいかで業態を選ぶのが近道です。目的別の見方を3つ挙げます。

商品やサービスの認知を地域やファンに広げたいなら、スポンサー収入への依存が高いJクラブが候補になります。クラブの収益に占めるスポンサー収入の割合が高いほど、協賛企業と一緒に施策を組む余地があるためです。費用対効果の考え方はスポーツスポンサー費用対効果の記事や中小企業のスポーツスポンサーシップの記事でまとめています。

従業員の健康づくりや福利厚生に使いたいなら、フィットネス運営会社が窓口になります。法人向けのプランの有無は会社ごとに違うので、各社の公式サイトで確認してください。

用具や制服などの調達と、選手・チームへの支援を結びつけたいなら、用品・ウェアメーカーとの協業が考えられます。用具提供の形をとる協賛は、金額ではなく「何を出せるか」で組み立てます。

あわせて読みたいスポーツスポンサーとは｜種類・金額・仕組みを企業向けに解説›

まとめ｜スポーツビジネスの企業は「業態」で見ると違いがつかめる

スポーツビジネスの企業は、売上の大きさだけでなく、収益源の違いで見ると整理しやすくなります。この記事の要点は次の5つです。

• 国内のスポーツ市場は2021年に10.0兆円と推計され、遅くとも2030年までに15兆円が目安とされています。
• スポーツビジネスの企業は、用品・ウェア、フィットネス施設、プロスポーツクラブの3業態で収益源が違います。
• 掲載10社の売上は、アシックスの8,109億円からFC町田ゼルビアの69億円まで約117倍の開きがありました。
• 営業利益率は、用品・ウェアが8.7〜18.8％、フィットネスが2.4〜5.5％と業態で差が出ています。
• Jクラブの売上の約45％はスポンサー収入で、町田は66.3％にのぼります。協賛先は目的から業態を選ぶと絞り込みやすくなります。

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執筆者

About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。