スポーツチーム管理SaaS11選｜経営者が選ぶ運営DX

クラブ・チーム運営の管理コストは、SaaS導入で大きく圧縮できます。国内外の主要11社を比較すると、部活動向けの無料アプリから、競技団体・グローバル企業向けの有償プラットフォームまで役割が明確に分かれていました。本記事では対象規模別に11社を整理し、経営者・人事担当者が失敗しない選び方を解説します。

クラブ・チーム向けSaaSとは｜「見えないコスト」を可視化する仕組み

クラブ・チーム向けSaaSとは、部活動やスポーツチームの出欠管理・会費徴収・コンディション記録といった運営業務を、クラウド上で一元管理するソフトウェアサービスを指します。従来は保護者や顧問教員が個人の労力で担ってきた業務を、アプリ上のワークフローに置き換えることで、運営コストを可視化し縮小できる点が最大の価値です。

この分野が企業にとっても無視できないテーマになっている背景には、学校部活動の担い手不足があります。公益財団法人笹川スポーツ財団の調査では、運動部活動の地域展開・地域移行に取り組む市区町村は33.0％にとどまり、自治体の課題として「指導者確保」を挙げる割合が67.5％にのぼりました。地域移行が思うように進まない現場では、ITを使って運営負荷そのものを下げる発想が求められています。

文部科学省・スポーツ庁も部活動改革ポータルサイトで、地域資源を活用しながら生徒のスポーツ機会を確保する方針を掲げており、ガイドラインや事例集を通じて自治体・学校・地域クラブの連携を後押ししています。クラブ・チーム向けSaaSは、この「連携」を支えるインフラとして、無償の部活動アプリから有償の競技団体向けプラットフォームまで幅広く育ってきました。

（参考）調査データで知る 運動部活動と部活動の地域展開・地域移行の現状 – 公益財団法人笹川スポーツ財団

（参考）部活動改革ポータルサイト ～子供たちのスポーツ活動の充実に向けた未来への挑戦～ – スポーツ庁

クラブ・チーム向けSaaS11社を比較｜対象規模と機能で見る勢力図

クラブ・チーム向けSaaSと一口に言っても、対象は部活動の1チームから、複数支部を抱える競技団体、世界規模のグローバルプラットフォームまで幅が広く、機能も出欠管理中心のものから会費決済・データ分析まで踏み込むものまでさまざまです。各社の公式サイトの公開情報をもとに、対象規模別に11社を一覧化しました。

クラブ・チーム向けSaaS11社の対象規模と特徴（各社公式サイトの公開情報をもとにHuman Soarが集計。2026年9月時点）

ANYTEAM｜部費・月謝の集金を支援の呼びかけに変える

ANYTEAMは、KDDIと株式会社運動通信社が共同開発した学生スポーツ向けアプリです。カレンダー・動画共有・メッセージといったコミュニケーション機能に加えて、部費や月謝の集金、クラウドファンディングによる支援募集までをアプリ内で完結できる点が特徴です。

部活動の運営費不足という切実な課題に対し、OB・OGやファンからの支援を集金導線に組み込んでいる点は、他の国内サービスにはあまり見られない発想です。auの回線契約者基盤を持つKDDIが後ろ盾になっていることも、継続的な機能拡張を期待できる材料といえます。

（参考）ANYTEAM 公式サイト – 株式会社SPORTS BULL

TeamHub｜107競技対応・国内最大級の登録チーム数

TeamHubは、107競技に対応し登録チーム数が55万を超える国内最大級のチーム管理アプリです。出欠確認・スコア入力・メンバー連絡といった基本機能を無料で使える設計が支持され、運営会社は2026年5月にX-ONE株式会社へ社名変更しています。

（参考）TeamHub 公式サイト – X-ONE株式会社

spog｜サッカーチームのコンディション管理に特化

spogはサッカーチームでの利用を想定したグループウェアで、選手のコンディション管理と3種類のスケジュール共有機能を軸に、合宿・遠征・帰宅時間の共有までカバーします。基本機能は無料で始められます。

（参考）spog 公式サイト – 株式会社スポグ

Team Manage｜幹事の悩みから生まれた出欠管理サービス

Team Manageは、社会人サッカーチームの幹事の悩みから生まれたスケジュール・出欠管理サービスです。作戦ボード機能を備え、サッカーに限らずさまざまなスポーツ・サークル活動で使われています。運営は株式会社キューズ・クリエイティブです。

（参考）Team Manage 公式サイト – 株式会社キューズ・クリエイティブ

DNPスポーツ情報管理サービス｜協会レベルの会員基盤を担う

DNPスポーツ情報管理サービスは、部活動単位ではなく競技団体・協会そのものの会員管理を対象にしている点が他社と一線を画します。都道府県や市区町村の支部を横断した会員登録・会費徴収・大会運営を一括で扱え、日本ハンドボール協会をはじめ複数の中央競技団体が採用しています。

初期導入費は50万円からとされ、月額固定費を取らずに決済時手数料で収益化するモデルを採用しています。競技者からOB・OGまでを生涯にわたって会員基盤に留める設計思想は、単発のチーム管理アプリとは異なる「協会のインフラ」としての位置づけです。

（参考）スポーツ情報管理サービス 公式サイト – 大日本印刷株式会社

Atleta（アトレータ）｜選手のコンディションを記録・共有する

Atletaは、選手自身が睡眠・食事・体調を記録する「コンディショニングノート」を軸にしたアプリで、全国1,500を超える部活動・チームに導入されています。保護者アカウント機能や生理日予測サービス「ルナルナ」との連携により、女性アスリートのコンディション管理にも対応しています。

部活動の地域移行を実施する高校への導入実績もあり、単なる連絡ツールではなく、選手の健康管理データを指導・運営に活かす方向へ踏み込んでいる点が他の国内サービスとの違いです。

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（参考）Atleta（アトレータ） 公式サイト – 株式会社エムティーアイ

TeamSnap｜登録3000万人規模のグローバル最大級プラットフォーム

TeamSnapは世界のユース年代スポーツ管理で最大級のプラットフォームで、登録者数は3,000万人規模に達します。2025年11月には登録・決済・コミュニケーション・ライブ配信までを一体化した新基盤「TeamSnap ONE」を発表し、単なる連絡アプリから包括的な運営基盤への進化を進めています。

（参考）TeamSnap 公式サイト – TeamSnap, Inc.

SportsEngine｜映像配信まで一体化した運営基盤

SportsEngineは、NBC Sports Next傘下でクラブ・リーグ・チームの運営を支援するプラットフォームで、4万5000を超える団体が利用しています。試合映像のライブ配信・オンデマンド視聴サービス「SportsEngine Play」を併設しており、運営効率化と映像活用を同時に進められる点が特徴です。映像を使った振り返りという観点では、映像解析・トラッキングとは｜主要10社の技術で紹介した専門ツールとの役割分担を理解しておくと、投資の優先順位を判断しやすくなります。

（参考）SportsEngine 公式サイト – NBC Sports Next

Spond｜ノルウェー発・世界100万人超が使う無料アプリ

Spondはノルウェー発の草の根クラブ向けアプリで、世界100万人超のユーザーに無料で提供されています。出欠・会費徴収・グループチャットをワンプラットフォームで扱う「Spond」アプリと、複数チームを横断管理する「Spond Club」の2階層構成が特徴です。

（参考）Spond 公式サイト – Spond AS

LeagueApps｜登録・決済・施設管理を一体化

LeagueAppsは、登録・決済・スケジュール・施設管理までを一体化したリーグ・クラブ運営者向けプラットフォームです。低所得世帯の子どもにスポーツ参加機会を提供する自社プログラム「FundPlay」を展開するなど、事業成長と社会貢献を両立させる姿勢が特徴です。

（参考）LeagueApps 公式サイト – LeagueApps, Inc.

Stack Sports｜100超のナショナルガバニングボディが採用

Stack Sportsは、世界35カ国5万を超える団体で使われるSaaS群を展開し、米国サッカー連盟やリトルリーグ野球など100超のナショナルガバニングボディが採用しています。決済処理額は年間10億ドルを超え、競技団体レベルの大規模運営に対応できる基盤として位置づけられます。

（参考）Stack Sports 公式サイト – Stack Sports, Inc.

国内発と海外発で分かれる3つの系統｜開発目的から読み解く分類

11社を並べてみると、単なる「国内か海外か」ではなく、誰の課題を解決するために生まれたかという開発目的の違いで3つの系統に分けられることが見えてきます。この分類軸は既存の比較記事ではあまり使われていない切り口で、Human Soarが11社の公式情報を集計する過程で整理したものです。

系統1｜部活動・草の根チーム向け（国内）

ANYTEAM・TeamHub・spog・Team Manage・Atletaが代表例です。顧問教員や保護者・幹事といった無償の担い手を支援する目的で生まれており、基本機能を無料で提供し、追加機能や外部サービスとの連携で収益化する設計が中心になっています。導入のハードルが低く、部活動やクラブチームの現場で使われやすいのが特徴です。

系統2｜競技団体・協会向け（国内）

DNPスポーツ情報管理サービスが代表例です。都道府県・市区町村を横断する会員管理や大会運営を担う目的で開発されており、協会レベルの複雑な組織構造に対応できる設計になっています。初期導入費や決済手数料で収益化するBtoB型のビジネスモデルが中心です。

系統3｜グローバルプラットフォーム（海外）

TeamSnap・SportsEngine・Spond・LeagueApps・Stack Sportsが代表例です。数千万人規模のユーザー基盤を前提に設計されており、登録・決済・映像配信までを一体化する方向へ進化しています。資金調達を経て事業領域を拡張してきた点が、国内発のサービスとの最大の違いです。

この3系統の違いは、スポーツ業界全体のDXが「現場の効率化」から「データを核にした事業基盤化」へと段階を進めている流れとも重なります。スポーツDXとは｜3階層構造・事例・課題を解説で整理した構造にあてはめると、クラブ・チーム向けSaaSの多くはまだ「業務の効率化」の階層にとどまっており、データ活用による「事業基盤化」へ進めるかどうかが今後の競争軸になりそうです。

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選定に失敗しないための4つの視点｜価格だけで比較すると起きること

クラブ・チーム向けSaaSの導入で失敗する典型パターンは、価格や無料枠の広さだけで選んでしまうケースです。対象規模・データ活用・サポート体制・拡張性という4つの視点を先に整理してから比較する方が、結果的に運用の手戻りを防げます。

対象規模を合わせる｜部活動と競技団体では必要な機能が違う

1チーム・1部活動の運営を想定したサービスと、複数支部を抱える競技団体の会員管理を想定したサービスでは、必要な機能がまったく異なります。DNPスポーツ情報管理サービスのように支部横断の会員基盤を前提にしたサービスを、1チームの出欠管理だけに使うのはオーバースペックです。逆に無料の部活動アプリを協会全体の会費徴収に使おうとすると、機能不足で運用が破綻します。

データを活かせるかを確認する｜記録が「貯まるだけ」で終わっていないか

Atletaのように選手のコンディションデータを蓄積できるサービスでも、そのデータを指導や采配にどう反映するかという運用ルールを決めておかないと、記録が貯まるだけで終わってしまいます。導入前に「誰が」「どの頻度で」データを確認し意思決定に使うかを決めておく必要があります。

サポート体制と決済方法を見る｜海外サービスは英語対応が前提

TeamSnapやSpondのような海外サービスは、決済通貨やサポート言語が英語基本になっている場合が多く、保護者から会費を徴収する運用では言語面の負担が生じやすくなります。国内チームでの導入は、まず日本語サポートのある国内サービスを軸に検討するのが無難です。

将来の拡張性を見ておく｜1チームから複数チーム・複数拠点への対応

最初は1チームの運営で十分でも、地域移行によって複数の学校区分を横断するクラブに拡大する可能性があります。TeamHubやSportsEngineのように多数のチーム・団体を横断管理できる設計になっているかどうかは、将来の組織拡大を見据えるうえで確認しておきたいポイントです。

導入で何が変わるか｜経営・人事が得る3つの効果

クラブ・チーム向けSaaSの導入効果は、現場の業務時間削減だけにとどまりません。企業が主体となってスポーツ活動を支援・運営する場合、経営・人事の視点で見るべき効果は大きく3つに整理できます。

業務時間の削減を数値で可視化できる

出欠確認や会費徴収を手作業で行っていたチームがSaaSへ移行すると、連絡・集金にかかっていた時間がログとして残るようになります。属人化していた運営業務の負荷を数値で示せるようになる点は、地域移行やCSR活動の予算判断をする経営層にとって説得材料になります。

保護者・OBとのつながりを資産として管理できる

ANYTEAMのようにOB・OGやファンからの支援導線を組み込んだサービスでは、選手が卒業した後も関係が途切れず、寄付や協賛につながる関係性がデータとして残ります。人の記憶や個人の連絡先に依存していた関係性を、組織の資産として引き継げる点は運営基盤としての価値です。

健康経営・人的資本開示の材料として使える

Atletaのようなコンディション記録データは、従業員のスポーツ活動を通じた健康経営の取り組みを社内外に説明する材料としても使えます。スポーツデータ分析とは｜主要10社と活用段階で紹介したような分析基盤と組み合わせれば、単発の記録を継続的な人的資本投資の実績として開示できる可能性があります。

導入までの3ステップ｜無料トライアルから全社展開へ

クラブ・チーム向けSaaSは無料プランを持つサービスが多いため、いきなり全社導入を決めるのではなく、小さく試してから広げる進め方が現実的です。

現状の運営コストを洗い出す

最初のステップは、現在誰が・どれくらいの時間をかけて連絡や集金を行っているかを棚卸しすることです。この棚卸しが、後の効果測定の比較基準になります。

2〜3社を無料プランで比較する

ANYTEAM・TeamHub・spogなど無料プランを持つサービスを2〜3社選び、実際のチームで1〜2カ月試験運用します。機能の使いやすさだけでなく、保護者・選手からの反応も比較材料にします。

本導入とデータ活用ルールを整備する

試験運用で問題がなければ本導入に進み、蓄積したデータを誰がどの頻度で確認するかというルールを整備します。地域移行や複数拠点への拡大を見据える場合は、この段階でTeamHubやSportsEngineのような拡張性の高いサービスへの切り替えも検討します。

まとめ｜対象規模に合わせてクラブ・チーム向けSaaSを選ぶ

クラブ・チーム向けSaaSは、部活動の無料アプリから競技団体・グローバル企業向けの有償プラットフォームまで、対象規模に応じて明確に役割が分かれています。最後に本記事の要点を振り返ります。

• クラブ・チーム向けSaaSは、部活動の連絡・集金からコンディション記録までを一元管理する仕組みで、地域移行が進む中で運営基盤としての重要性が増しています
• 国内外11社を比較すると「部活動・草の根向け」「競技団体向け」「グローバルプラットフォーム」の3系統に分かれます
• 選定では価格だけでなく、対象規模・データ活用・サポート体制・拡張性の4視点を確認する必要があります
• 導入効果は業務時間削減にとどまらず、保護者・OBとの関係資産化や健康経営の開示材料としても活用できます
• まずは無料プランで2〜3社を試験運用し、効果を測定してから本導入に進めるのが失敗しない進め方です

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執筆者

About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。