NBAスポンサーの日本企業|楽天・NEC・ドコモが得た権利

NBAスポンサーの日本企業|楽天・NEC・ドコモが得た権利 スポーツマーケティング

NBAのスポンサーになった日本企業は、公式発表で確かめられるだけでも、リーグと契約した楽天・NTTドコモ・ソニーのHawk-Eye Innovations、球団と契約した楽天・NEC・リクルートがあり、日本で開いた試合には日産やサンクロレラなども協賛しました。契約の相手はリーグ、球団、日本開催の試合の3つに分かれ、使える権利と地域は相手ごとに変わります。金額はほとんど公表されていないため、組む前に契約の相手、権利の地域、日本での使い方、費用、支払いの税務の5点を確かめることが欠かせません。

八村塁選手や河村勇輝選手の活躍で、NBAの名前を見る機会は日本でも増えました。けれども、ユニフォームのロゴ、配信の冠、日本開催の試合の看板は、それぞれ別の相手と結んだ別の契約です。ここでは、日本企業がNBAとどんな形で契約してきたかを公式発表で並べ、組むときに確かめる点を整理します。

NBAのスポンサーになった日本企業の一覧|公式発表で確かめた契約

NBA、球団の運営会社、日本企業が自ら出した公式発表で確かめられた契約を、発表の時期の順に並べました。同じ企業でも、リーグとの契約と球団との契約は別に数えています。報道だけで知られている契約は入れていません。玉川学園は企業ではなく学校法人ですが、日本の組織がNBAの球団と結んだ例として載せています。

企業 契約の相手 契約の区分 発表 出典
楽天 NBA(リーグ) グローバル・マーケティング・パートナー/日本での全試合の独占配信 2017年10月 公式発表
楽天 ウォリアーズ ユニフォームにロゴ(2026年にユニフォームは終了し、地域支援などで契約を更新) 2017年9月 公式発表
NEC ウィザーズ 国際的なパートナーシップ(マークを世界で使用) 2019年10月 公式発表
楽天 2019年の日本開催の試合 プレゼンティング・パートナー 2019年10月 公式発表
リクルート(リクルートダイレクトスカウト) ウィザーズ 国際マーケティングの契約 2022年7月 公式発表
学校法人玉川学園 ウィザーズの運営会社 スポンサーシップ契約 2022年9月 公式発表
日産 2022年の日本開催の試合 共同プレゼンティング・パートナー 2022年9月 公式発表
NEC 2022年の日本開催の試合 オフィシャル・バイオメトリクス・パートナー 2022年9月 公式発表
サンクロレラ 2022年の日本開催の試合 マーケティング・パートナー 2022年9月 公式発表
ソニー(Hawk-Eye Innovations) NBA(リーグ) 選手とボールを追う技術の戦略的パートナー 2023年3月 公式発表
NTTドコモ NBA(リーグ) 日本の公式メディアパートナー(配信) 2025年8月 公式発表

出典:NBA、各球団の運営会社、楽天グループ、NEC、玉川大学の公式発表をもとに Human Soar 作成(2026年10月20日時点)

11件を契約の相手で分けると、リーグが3件、球団が4件、日本開催の試合が4件です(楽天の2019年は試合に数えています)。いちばん早いのは2017年の楽天で、ウォリアーズとの契約が9月、NBAとの契約が10月でした。

2019年からはNECやリクルートのように、ウィザーズと結ぶ日本企業が続きました。この時期のウィザーズには八村塁選手が所属しており、NECの発表によると、ウィザーズは日本語のWebサイトとポッドキャストを始めたところでした。大会や代表チームの協賛の並べ方は、WBCのスポンサー一覧と比べると違いが分かりやすくなります。

(参考)NBA and Rakuten announce groundbreaking partnership to provide comprehensive live NBA coverage in Japan(2017年10月) – NBA

(参考)Eight partners to engage fans during NBA Japan Games 2019 presented by Rakuten(2019年10月) – NBA

(参考)NBAワシントン・ウィザーズによるバスケットボール・ダンスクリニックを玉川学園で開催(2022年9月26日) – 玉川大学

Q. NBAのスポンサーになっている日本企業はどこですか?

公式発表で確かめられる例では、リーグと結んだ楽天、NTTドコモ、ソニーのHawk-Eye Innovations、球団と結んだ楽天、NEC、リクルートがあります。日本で開かれた試合には、日産やサンクロレラなども協賛しました。契約の相手と時期がそれぞれ違うので、一覧で区分を確かめてから比べます。

NBAのスポンサー契約は相手で3つに分かれる|リーグ・球団・日本開催の試合

NBAのスポンサー契約の相手をリーグ、球団、日本開催の試合の3つに分け、それぞれと契約した日本企業を示した図

NBAと「スポンサー契約を結ぶ」といっても、協賛する対象は3通りあります。リーグのNBA、30ある球団、そしてNBAが日本で開く試合です。相手が違えば、名乗れる呼び名も、使えるロゴも、権利の地域も変わります。スポンサーの種類の全体像はスポーツスポンサーとはで整理しています。

リーグと結ぶ契約|楽天・ドコモ・ソニー

楽天は2017年に、日本でのNBAの全試合を独占で配信する相手になり、同時にNBAのグローバル・マーケティング・パートナーになりました。マーケティングの権利では、NBAと球団の専用の区画(ゾーン)を設け、選んだNBAと球団のグッズを世界の自社のECで売れると発表されています。NBAは、北米のスポーツリーグとの契約は楽天にとって初めてだとしています。

2025年8月には、NTTドコモが日本におけるNBAの公式メディアパートナーになりました。2025-26シーズンからレギュラーシーズン、プレーオフ、カンファレンス・ファイナルの一部やオールスターを配信し、2026-27シーズンからはNBAファイナルを隔年で配信します。楽天モバイルの告知では、NBA Rakutenのコンテンツが使えるのは2025年7月31日までとされました。

ソニーのHawk-Eye Innovationsは2023年3月に、選手とボールの動きを3次元で追う技術についてNBAと複数年の戦略的パートナーシップを結びました。2023-24シーズンからの契約で、広告の露出ではなく技術を提供する形の協業です。

(参考)NBA and DOCOMO announce multiyear collaboration to livestream NBA games in Japan(2025年8月5日) – NBA

(参考)「NBA LEAGUE PASS for 楽天モバイル」サービス提供終了のお知らせ(2025年7月1日) – 楽天モバイル

(参考)NBA and Sony’s Hawk-Eye Innovations launch strategic partnership powering next generation tracking technology(2023年3月9日) – NBA

球団と結ぶ契約|ウォリアーズとウィザーズ

球団との契約は、球団を運営する会社と結びます。楽天の相手はウォリアーズを運営するゴールデンステート社、NECとリクルートの相手はウィザーズを運営するモニュメンタル・スポーツ・アンド・エンタテイメント(MSE)です。

リクルートダイレクトスカウトは2022年7月にウィザーズと国際マーケティングの契約を結び、MSEは日本の相手との国際的な権利の契約はNECに次いで2件目だと発表しました。学校法人玉川学園も2022年9月16日にMSEとスポンサーシップ契約を結び、玉川大学は日本の学校法人とNBAの球団の契約は初めてだとしています。

(参考)Washington Wizards and RECRUIT DIRECT SCOUT Announce a First-Of-Its-Kind Collaboration and International Marketing Deal(2022年7月13日) – Monumental Sports & Entertainment

日本開催の試合に協賛する|2019年と2022年

NBAが日本で開く試合には、その試合だけの協賛があります。2019年10月のラプターズとロケッツの2試合は8社が支え、楽天がプレゼンティング・パートナーでした。

2022年9月30日と10月2日にさいたまスーパーアリーナで開いたウォリアーズとウィザーズの2試合では、楽天と日産が共同プレゼンティング・パートナーを務めました。NBAは9月14日の発表で13社、9月30日の発表で過去最多の15社が協賛すると案内しています。NECはこの試合のオフィシャル・バイオメトリクス・パートナーとして、顔と虹彩の認証で支払える仕組みを会場に用意しました。

(参考)NBA Japan Games 2022 Presented by Rakuten & Nissan to feature record 13 marketing partners(2022年9月14日) – NBA

(参考)By The Numbers: NBA Japan Games 2022 Presented by Rakuten and Nissan(2022年9月30日) – NBA

NBAのジャージーパッチは球団が売る|楽天は2026年にユニフォームから地域支援へ移った

日本企業とNBAの契約の流れを2016年のパッチ販売の承認から2026年の楽天のユニフォーム終了まで時期順に示した図

ユニフォームの前面に社名を出すジャージーパッチは、リーグではなく各球団が売る権利です。日本企業でこの枠を買ったのは、公式発表で確かめられる範囲では楽天とウォリアーズの契約です。袖やパッチの広告がリーグごとにどう広がったかは、別の記事で比べています。

パッチは2017-18シーズンに3年の試行で始まった

NBAの理事会は2016年4月15日に、2017-18シーズンからジャージーパッチを売ることを3年間の試行として認めました。パッチは試合用ユニフォームの前面の左、ナイキのロゴの反対側に付き、大きさはおよそ2.5インチ四方です。30の球団が、それぞれ自分でパッチを売ります。

販売用の選手のレプリカには、パッチは付きません。球団の自前の売り場では、パッチ付きのユニフォームを売ることができます。社名入りのユニフォームをどこまで世の中に出せるかは、この決まりで変わる点です。

あわせて読みたい袖スポンサーとは|MLBやJリーグで企業が確かめる点›

(参考)NBA Board of Governors approves sale of jersey sponsorships(2016年4月15日) – NBA

楽天は2026年にユニフォームの契約を終え地域支援を厚くした

楽天とウォリアーズは2017年9月12日に、2017-18シーズンからすべてのユニフォームに楽天のロゴを付けると発表しました。練習、レギュラーシーズン、ポストシーズン、サマーリーグのユニフォームが対象です。あわせて楽天はウォリアーズの公式ECパートナーなどになり、練習施設の名前は「Rakuten Performance Center」になりました。

2026年6月19日の発表で、楽天はユニフォーム・パートナーを終え、ファンとの関係づくりや地域への貢献を深める形に契約を更新しました。ゴールデンステート・コミュニティ財団の活動を1,200万ドル以上支援し、選手入場の演出「Rakuten Arrivals」などのプレゼンティングスポンサーを続けます。9シーズン続いたユニフォームのロゴを手放しても関係は続くという例で、ロゴの露出が契約のすべてではないことを示しています。

(参考)Warriors and Rakuten Form Jersey Partnership(2017年9月12日) – 楽天グループ

(参考)楽天とNBA「ゴールデンステート・ウォリアーズ」などを運営するゴールデンステート社、パートナーシップを更新(2026年6月19日) – 楽天グループ

Q. NBAのジャージーパッチはいつから始まりましたか?

NBAのジャージーパッチは2017-18シーズンに始まりました。NBAの理事会が2016年4月に販売を認め、3年間の試行として始めたものです。パッチは各球団が自分で売る仕組みで、楽天はウォリアーズと契約しました。

NBAのスポンサーの権利は地域を区切って売られる|契約ごとの範囲を比べる

NBAの協賛は、世界のどこで使えるかを区切って売られることがあります。公式発表で権利の地域が書かれている例を並べると、日本だけ、特定の国と地域だけ、世界と、契約ごとに範囲が違います。

契約 公式発表に書かれた範囲 発表
楽天とNBA 日本での全試合の独占配信/グローバル・マーケティング・パートナー 2017年10月
NECとウィザーズ 日本を始めとする世界中のファンに訴求、マークを世界で使用 2019年10月
ドコモとNBA 日本の公式メディアパートナー 2025年8月
ネスレとNBA 4大陸の21市場(2027年1月1日から) 2026年10月
IM8とNBA オーストラリアと東南アジア8か国の計9市場 2026年10月

出典:NBA、NEC の公式発表をもとに Human Soar 作成

球団が海外向けの権利を売れるようになったのは最近のことです。NECの発表によると、NBAは2019年4月に、2019-20シーズンから球団が新規または既存のスポンサー2社にグローバルなマーケティングの権利を売ることを認めました。NECとウィザーズの契約は、この販売が始まってから最初の契約です。

NECはこの契約で、ウィザーズのマークを世界で使えるようになり、ウィザーズの日本語のWebサイトやポッドキャストにもロゴや広告が載ると発表しています。デジタル、ソーシャルメディア、テレビに映る看板でメッセージを出せるほか、練習の見学や選手との面会などのホスピタリティも含まれます。

リーグの側でも地域を区切った契約が続いています。2026年10月にはネスレが4大陸の21市場、IM8がオーストラリアと東南アジア8か国の計9市場でNBAのパートナーになりました。日本企業がNBAと組むときも、契約書の地域の欄に日本が入っているかを最初に見ます。

(参考)NECとモニュメンタル・スポーツ・アンド・エンタテイメント、NBAのワシントン・ウィザーズとの国際的なパートナーシップを締結(2019年10月16日) – NEC

(参考)NBA and Nestlé announce multiyear international marketing partnership(2026年10月7日) – NBA

(参考)IM8 named Official Nutrition Partner of the NBA in Australia and Southeast Asia(2026年10月12日) – NBA

Q. NBAの球団と契約すれば日本でもロゴを使えますか?

使えるかどうかは契約で決まります。NBAは2019-20シーズンに、球団が海外向けのマーケティングの権利を1球団2社まで売ることを認めました。NECはこの仕組みでウィザーズと契約し、ウィザーズのマークを世界で使えるようになったと発表しています。

日本企業がNBAのスポンサーになる前に確かめる5つのこと

ここまでの公式発表を並べると、日本企業がNBAと組むときに確かめる点は5つにまとまります。社内で提案や稟議を出す前に、それぞれの答えを相手から書面でもらっておきます。

契約の相手|リーグか球団か日本開催の試合か

最初に、誰と契約するのかを決めます。日本全体への配信や全球団にまたがる発信ならリーグ、特定の選手が所属するチームのファンに届けたいなら球団、日本でのイベントに名前を出したいなら日本開催の試合への協賛を選びます。日本開催の試合はNBAが開き、協賛社もNBAが発表しています。球団との契約は、ウォリアーズならゴールデンステート社、ウィザーズならMSEのように、球団を運営する会社と結びます。

球団と結んだ契約の相手は、選手が他の球団へ移っても契約した球団のままです。特定の選手に結びつけたい場合は、球団の契約とは別に選手側との契約を検討します。

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権利が使える地域と媒体|日本が入っているか

次に、権利が使える地域と媒体を確かめます。上の表のとおり、リーグの契約でも日本だけ、特定の地域だけと範囲が区切られることがあります。球団の海外向けの権利は1球団2社までという枠から始まったため、すでに埋まっていないかも聞いておきます。

媒体では、デジタル、ソーシャルメディア、テレビに映る看板、店頭の販促のうち、どれで社名やマークを出せるかを一つずつ確かめます。「公式パートナー」の呼び名で何が名乗れるかは、オフィシャルパートナーとはで解説しています。

日本国内での活用|日本語の発信と配信の相手

日本で効果を出すには、日本語でどこまで発信できるかが鍵になります。NECはウィザーズの日本語のWebサイトとポッドキャストにロゴや広告を載せ、リクルートダイレクトスカウトは2022年9月2日から10月2日までの1か月、日本ツアーに関わる有給の仕事を求人として出し、10月1日にはリクルートの本社でウィザーズの幹部が登壇するイベントを開きました。

日本の配信は2025-26シーズンからドコモなどが担っています。中継や配信の画面に社名を出したい場合は、協賛の相手とは別に、配信の権利を持つ事業者との調整が要るかを確かめます。ロゴを広告や販促に使うときの承認の手順と、承認にかかる日数も契約前に聞いておきます。

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費用の公表状況|金額は相手の見積もりで確かめる

NBAの協賛の金額は、公式発表ではほとんど示されていません。楽天とNBAの2017年の契約は複数年とだけ書かれ、ドコモの2025年の契約やNECとウィザーズの契約にも金額はありません。確かめた公式発表のなかで金額が出ているのは、楽天がウォリアーズとの更新で地域支援に充てる1,200万ドル以上という例くらいです。

報道で伝えられる金額は推計を含むため、社内資料の根拠にはしません。相手から見積もりを取り、ドル建てなら為替の前提と支払いの時期、契約の年数を書いたうえで協賛の稟議書にまとめます。

支払いと税務|海外の法人へ払うときの源泉徴収

契約の相手が海外の法人になる場合は、源泉徴収の要否を先に確かめます。国税庁によると、外国法人に対して国内で源泉徴収の対象となる国内源泉所得を支払う者は、支払いのときに所得税などを源泉徴収して納める義務があります。協賛金にロゴの使用料のような対価が含まれるかどうかで扱いが変わることがあるので、契約の内訳を税理士に見せて確かめます。

国内の会計処理での科目の分け方は、スポンサー料の勘定科目が参考になります。海外との契約では、租税条約の届出が要るかどうかも合わせて確認しておくと、支払いの直前に慌てずに済みます。

(参考)No.2885 非居住者等に対する源泉徴収のしくみ – 国税庁

Q. NBAのスポンサー料はいくらですか?

公式発表で金額を示した例はほとんどありません。楽天とNBAの2017年の契約も、ドコモの2025年の契約も、金額は公表されていません。費用は相手から見積もりを取って確かめ、為替と支払いの時期も合わせて社内で検討します。

NBAのスポンサーのまとめ

NBAのスポンサーになった日本企業の契約は、相手と権利の範囲がそれぞれ違います。出典は本文の各セクションに記載しています。国内のバスケットボールで協賛先を探すなら、Bリーグのスポンサー一覧で料金を公表しているチームと比べられます。

  • 公式発表で確かめられる日本企業の契約は、リーグ・球団・日本開催の試合の3つの相手に分かれる
  • ジャージーパッチは2017-18シーズンに始まり、各球団が売る。楽天は2026年にユニフォームから地域支援へ契約を移した
  • 権利の地域は契約ごとに区切られ、球団の海外向けの権利は2019-20シーズンから1球団2社までで始まった
  • 金額はほとんど公表されておらず、見積もり・為替・支払いの税務を契約前に確かめる

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About The New株式会社 代表取締役 森永 昂
執筆者
About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。

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