スポーツ科学とは、運動する人の体と心、そしてスポーツを支える組織や社会を、生理学・医学・心理学・力学・経営学などの方法で調べる学問の総称です。国の研究費の審査区分でも、スポーツ生理学、スポーツ医学、スポーツ心理学、トレーニング科学、スポーツバイオメカニクスなど10の分野が例に挙がっています。
職場で使えるのは、このうち「体を動かす量」「暑さへの慣れ」「姿勢と腰の負担」「負荷と回復」「行動を続ける仕組み」に関わる知見です。座りっぱなしの時間が長い、夏になると体調を崩す人が出る、腰痛の訴えが減らない。こうした悩みは、どれもスポーツ科学のどこかの分野に結びつけられます。ここでは分野ごとに職場の課題と使える知見を対応させ、取り入れる手順までを整理します。
スポーツ科学とは｜体と心と組織を科学で調べる学問
スポーツ科学は、1つの方法で研究する学問ではなく、運動やスポーツを対象にさまざまな学問の方法を持ち寄る分野です。日本学術振興会が科研費の審査に使う区分では、中区分「スポーツ科学、体育、健康科学およびその関連分野」のなかに小区分「スポーツ科学関連」が置かれています。その内容の例として、スポーツ生理学、スポーツ生化学、スポーツ医学、スポーツ社会学、スポーツ経営学、スポーツ心理学、スポーツ教育学、トレーニング科学、スポーツバイオメカニクス、アダプテッドスポーツ科学（障害のある人などに合わせてスポーツを工夫する分野）の10分野が挙がっています。
10分野を職場の目線で4つにまとめると、上の図のようになります。体のしくみを調べる分野、動きと鍛え方を調べる分野、心と学びを調べる分野、組織と社会を調べる分野です。社内の悩みにどの知見が効くかを考えるときは、まずこの4つのどこに当たるかを見ると整理しやすくなります。
学会では16の専門領域に分かれている
研究者が集まる日本体育・スポーツ・健康学会は、会員数約6000名の学術団体です。運動生理学、バイオメカニクス、体育心理学、体育経営管理、コーチング学、介護予防・健康づくり、アダプテッド・スポーツ科学、体育・スポーツ政策など、16の専門領域を設けています。国の区分より細かく、体育哲学や体育・スポーツ史、測定評価まで含んでいるのが特徴です。
企業が知見を探すときは、この専門領域の名前が手がかりになります。たとえば職場の運動施策なら「介護予防・健康づくり」、運動の続け方なら「体育心理学」、社内の運動を運営する仕組みなら「体育経営管理」が近いテーマを扱う領域です。
（参考）研究活動（専門領域の特徴） – 一般社団法人日本体育・スポーツ・健康学会
体育学や健康科学とはどう違うか
体育学は、学校体育や身体教育、発育発達など、教えることと育つことの研究に重心があります。科研費の区分でも、小区分「体育および身体教育学関連」としてスポーツ科学関連とは分けられています。栄養や生活習慣病、ヘルスプロモーションを扱うのは、小区分「栄養学および健康科学関連」です。
ただし3つは同じ中区分に並ぶ近い分野で、学会の名前が「日本体育・スポーツ・健康学会」であるように、まとめて扱われることもあります。職場の健康づくりでは、3つの知見を区別しすぎずに組み合わせて使うのが実際的です。国が競技力の向上のために医・科学の支援を行う拠点の仕組みは、ハイパフォーマンススポーツセンターの解説で紹介しています。
（参考）審査区分表（小区分一覧） – 独立行政法人日本学術振興会
Q. スポーツ科学とは簡単にいうとどんな学問ですか？
運動する人の体と心、スポーツを支える組織を、生理学・医学・心理学・力学・経営学などの方法で調べる学問です。国の研究費の審査区分では、スポーツ生理学やスポーツ医学、トレーニング科学など10の分野が例に挙がっています。職場では、運動量や暑さへの備え、腰痛の予防、運動を続ける仕組みづくりに知見を使えます。
スポーツ科学の7つの分野で解ける職場の課題｜対応表
スポーツ科学の分野ごとに、職場で起きやすい課題と使える知見を対応させると、次の7つになります。課題の側から逆に引いて、どの分野の知見を使えばよいかを決めるための表です。
| 分野 | 職場の課題 | 使える知見 |
|---|---|---|
| スポーツ生理学 | 座りすぎ・運動不足、夏の暑さ | 1日60分の身体活動の目安、暑さに体を慣らす期間 |
| スポーツ医学 | 熱中症の重症化、女性の健康課題 | 症状が出たときの手順、月経周期に合わせた体調管理 |
| バイオメカニクス | 腰痛、不自然な作業姿勢 | 作業姿勢と動作の見直し、体の可動域 |
| トレーニング科学 | 疲れがたまる、繁忙期の無理 | 負荷の数値化、回復の計画、睡眠時間 |
| スポーツ心理学 | 施策に人が集まらない・続かない | 能力・機会・モチベーションの3要素 |
| スポーツ栄養学 | 暑い時期の水分・塩分不足 | 自覚症状に頼らない水分と塩分の補給 |
| スポーツ経営学・社会学 | 社内の運動が根づかない | 運営の仕組みづくり、認定制度の活用 |
出典：日本学術振興会「審査区分表（小区分一覧）」、厚生労働省「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」「職場における腰痛予防対策指針」ほかをもとに Human Soar 作成
スポーツ生理学｜座りすぎと暑さに体を慣らす
スポーツ生理学（運動生理学）は、運動をすると心臓や筋肉、体温の調節がどう変わるかを調べる分野です。厚生労働省の「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」は、成人に、歩行かそれと同じ以上の強さの身体活動を1日60分以上（1日約8,000歩以上に相当）行うことと、座りっぱなしの時間が長くなりすぎないよう注意することを勧めています。同じガイドは、座って仕事をする時間が長い職種では歩数が少なくなりやすく、運動不足と長い座位時間は腰痛や肩こり、頭痛にもつながりやすいと説明しています。
暑さへの備えも生理学の得意分野です。体が暑さに慣れることを「暑熱順化」と呼び、労働局も熱への順化期間を計画的に設定するよう呼びかけています。アスリートが暑さに慣らす段取りを職場に移す方法は暑熱順化の5日間の企業対策で、運動不足が仕事に与える影響は運動不足が招く生産性低下の対策で解説しています。
あわせて読みたい運動生理学とは｜スポーツ科学で健康経営に活かす方法›
（参考）健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023 – 厚生労働省
スポーツ医学｜熱中症の手順と女性の健康課題に備える
スポーツ医学は、運動によるケガや病気の予防・治療・復帰を扱う分野です。職場でこの知見が直接求められる場面が熱中症です。2025年6月1日に改正労働安全衛生規則が施行され、WBGT（暑さ指数）28度以上または気温31度以上の環境で、連続1時間以上または1日4時間を超えて行う見込みの作業について、事業者に「体制整備」「手順作成」「関係者への周知」が義務づけられました。
スポーツの現場で使われる、暑さ指数を見て練習を止める基準の考え方はスポーツ式のWBGT中止基準で紹介しています。義務の中身は職場の熱中症対策の義務化で、月経周期と体調の関係を職場の配慮に生かす考え方は女性アスリートの月経と三主徴の解説でまとめています。
（参考）職場における熱中症予防対策 – 厚生労働省 山口労働局
バイオメカニクス｜腰痛を作業姿勢と動きから減らす
バイオメカニクスは、体の動きを力学で測り、どこにどれだけ負担がかかっているかを数字で示す分野です。厚生労働省の「職場における腰痛予防対策指針」は、腰痛の原因として、腰に過度の負担をかける動作、振動や床の状態などの環境、年齢や筋力などの個人の要因、職場の対人ストレスなどの心理・社会的要因を挙げています。そのうえで、作業管理、作業環境管理、健康管理、労働衛生教育を総合的に進めるよう求めています。
このうち作業管理には、前かがみや中腰、ひねりなどの不自然な姿勢を避け、作業の対象にできるだけ体を近づけるといった、姿勢と動作の見直しが含まれます。体の動きと負担の関係を調べてきたバイオメカニクスの考え方がそのまま使える部分です。デスクワークで固まりやすい背中の動きを取り戻す方法は胸椎の可動域を戻す3つの動きで、競技の現場での使われ方はバイオメカニクスで防ぐ傷害で紹介しています。
あわせて読みたい職場の腰痛対策｜企業が進める3管理1教育とスポーツ習慣›
トレーニング科学｜負荷と回復を数字で管理する
トレーニング科学は、どれだけ鍛えればどれだけ伸びるか、どこで休ませるかを調べる分野です。厚生労働省のガイドも、成人に、息が弾み汗をかく程度の運動を週60分以上、筋力トレーニングを週2〜3日行うことを勧めており、運動の量と頻度を数字で示しています。
職場で役立つのは、負荷と回復を同じ物差しで管理する考え方です。きつさの感じ方と時間を掛け合わせて負荷を数える方法はセッションRPEの解説で、忙しい時期のあとに意図して負荷を下げる方法はデロードの3ステップで取り上げています。
回復の土台になるのが睡眠です。厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」は、成人に6時間以上を目安として必要な睡眠時間を確保するよう示しています。睡眠を測って回復に生かす方法は睡眠追跡で回復を最適化する方法で解説しています。
（参考）健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023 – 厚生労働省
（参考）健康づくりのための睡眠ガイド2023 – 厚生労働省
スポーツ心理学｜施策に参加し続ける仕組みをつくる
スポーツ心理学は、やる気や集中、緊張、習慣づくりなど、心の側から運動を調べる分野です。社内の運動施策で「人が集まらない」「続かない」という悩みは、この分野の問いです。
厚生労働省の身体活動・運動ガイド2023は、働く人が職場で活動的に過ごすための考え方として、行動は「能力」「機会」「モチベーション」の3つが合わさって生まれるとするCOM-Bモデルを紹介しています。体を動かす力をつけるだけでなく、動いてよい時間や場所をつくり、続けたい気持ちを支える仕組みまでそろえる必要がある、という見方です。同じガイドは、個人だけでなく組織や地域、政策の層まで含めて働きかける社会生態学モデルも挙げています。
競技の心理を職場の目標設定や緊張への対処に生かす方法はスポーツ心理学の理論と実践で、外部の専門家に頼む場合の考え方はスポーツメンタルコーチの企業活用で紹介しています。
（参考）健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023 – 厚生労働省
スポーツ栄養学｜汗で失う水分と塩分を補う
スポーツ栄養学は、運動に必要なエネルギーや栄養、水分のとり方を調べる分野です。科研費の区分では「栄養学および健康科学関連」に入り、スポーツ科学関連とは別の小区分ですが、運動と組み合わせて考える必要がある分野です。
職場で最も身近なのは、暑い時期の水分補給です。労働局は、自覚症状の有無にかかわらず水分と塩分をとるよう呼びかけています。汗の量には個人差があり、自分に合った補給量を知る方法はアスリートの発汗科学で、栄養の基本はスポーツ栄養学の解説でまとめています。
スポーツ経営学・社会学｜社内の運動を仕組みとして根づかせる
スポーツ経営学とスポーツ社会学は、スポーツを動かす組織や、人がスポーツに関わる理由と社会への影響を調べる分野です。学会でも「体育経営管理」「体育社会学」が専門領域として置かれています。職場では、社内の運動施策を一度きりのイベントで終わらせず、運営の担い手や予算、参加の仕組みとして設計するときに役立ちます。
国の制度では、スポーツ庁が、従業員のスポーツ活動の促進に積極的に取り組む団体などを「スポーツエールカンパニー」として認定しています。2026年1月30日の発表では、過去最多の1,635団体が認定されました。社内大会や部活動の費用と進め方は職場スポーツの5類型と費用で、経営の考え方を企業に生かす場面はスポーツマネジメントの企業活用で解説しています。
（参考）「スポーツエールカンパニー2026」過去最多の1,635団体を認定 – スポーツ庁
Q. スポーツ科学にはどんな分野がありますか？
国の研究費の審査区分では、スポーツ生理学、スポーツ生化学、スポーツ医学、スポーツ社会学、スポーツ経営学、スポーツ心理学、スポーツ教育学、トレーニング科学、スポーツバイオメカニクス、アダプテッドスポーツ科学の10分野が例に挙がっています。職場の課題に近いのは、生理学、医学、バイオメカニクス、トレーニング科学、心理学、経営学・社会学です。栄養学は国の区分では別の小区分ですが、運動と組み合わせて使います。
スポーツ科学を職場に移すときの注意点｜競技と職場は目的が違う
スポーツ科学を企業で使うメリットは、運動の量や負荷、回復を根拠のある数字で示し、施策の目標と効果を説明しやすくなることです。一方で、競技力を高めるために積み上げられた知見をそのまま職場に当てはめると、ずれが出ます。目的・データ・安全の3つで前提が違うため、移すときに調整が必要です。
目的｜記録ではなく健康と働きやすさを目指す
競技では勝つことや記録を伸ばすことが目的です。職場の目的は、社員が健康で働き続けられることと、仕事の生産性です。厚生労働省のガイドは、成人向けの推奨の最初に「個人差を踏まえ、強度や量を調整し、可能なものから取り組む」ことを置いています。職場では、全員が無理なく続けられる量から始めるのが基本です。
年齢による体の変化も前提が違います。50代以降の競技者の研究から働き方を考える視点はマスターズ世代の加齢と成績で紹介しています。
（参考）健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023 – 厚生労働省
データ｜心身の情報は取扱規程を決めてから集める
ウェアラブル端末で心拍や睡眠、歩数を測る施策では、集めたデータの扱いが最初の論点になります。厚生労働省の指針は、事業者が健康診断や任意の健康管理活動を通じて得た労働者の心身の状態の情報について、そのほとんどが個人情報保護法の「要配慮個人情報」に当たる機微な情報だとしています。そのうえで、衛生委員会などを活用し、労使が関わりながら情報の取扱規程を定めるよう求めています。
測る前に「何のために、誰が、どこまで見るか」を決めておくと、社員も安心して参加できます。導入の進め方は企業のウェアラブル導入の3ステップで、集めたデータの使い方はコンディショニングのデータ活用手順で解説しています。
（参考）労働者の心身の状態に関する情報の適正な取扱いのために事業者が講ずべき措置に関する指針 – 厚生労働省
安全｜運動前に病気の有無と体の状態を確かめる
競技者向けのメニューは、鍛えた体を前提に組まれています。職場には持病のある人や運動に慣れていない人もいるため、強度の高い運動を全員に一律で勧めるのは避けます。厚生労働省のガイドは、新たに運動を始めるときは、病気の有無や状態、ふだんの身体活動量などを踏まえて問題ないかを判断し、必要に応じて医療機関で運動前の健康チェックを受けるよう勧めています。
競技の現場でケガの予防や復帰を支える専門職の役割は、アスレティックトレーナーの解説で紹介しています。
（参考）健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023 – 厚生労働省
Q. スポーツ科学を企業で使うメリットとデメリットは何ですか？
メリットは、運動量や負荷、回復を数字で示せるので、施策の目標と効果を説明しやすくなることです。デメリットは、競技向けの知見をそのまま使うと、強すぎる負荷や行き過ぎたデータ収集につながりやすいことです。目的を健康と働きやすさに置き直し、心身の情報の取扱規程を決め、運動前に体の状態を確かめてから始めると、この弱点を抑えられます。
スポーツ科学を職場に取り入れる手順｜課題から分野を選ぶ
取り入れる手順は、課題を1つに絞って分野を選ぶ、小さく試して数字で確かめる、社内外の相談先と制度を使う、の3段階です。上の図は、対応表の7分野のうち4つについて、課題・分野・最初の一手を並べたものです。
課題を1つに絞って分野を選ぶ
最初に、健康診断の結果や社員アンケート、休業の理由などから、いちばん困っている課題を1つ選びます。座りすぎならスポーツ生理学、夏の体調不良ならスポーツ医学、腰痛ならバイオメカニクス、施策が続かないならスポーツ心理学というように、対応表で分野を決めます。課題をいくつも抱えている場合も、最初は1つに絞ったほうが効果を確かめやすくなります。
健康経営の認定を目指している場合は、選んだ課題を認定の評価項目と結びつけておくと、社内で説明しやすくなります。認定の要件と申請の流れは健康経営の認定要件と申請手順で解説しています。
小さく試して数字で確かめる
分野を決めたら、1つの部署や拠点で期間を区切って試します。座りすぎなら1日の歩数を測る、夏の体調不良なら作業を止める基準と連絡の手順を決めて周知する、腰痛なら作業姿勢を見直す、施策が続かないなら勤務中に動ける時間と場所をつくる、といった最初の一手から始めます。
測る数字は、始める前と後で同じものを使います。疲労回復の機器やサービスを取り入れた企業の例は疲労回復テクノロジーの導入事例で紹介しています。
社内外の相談先と認定制度を使う
社内では、産業医や保健師、衛生委員会が最初の相談先になります。運動の指導やケガの予防については、スポーツ科学を学んだ専門職を外部から招く方法もあります。専門人材の分野と採用の考え方はスポーツ科学の専門分野とキャリアパスで整理しています。
取り組みが形になったら、スポーツエールカンパニーなどの認定制度で社外に示すこともできます。導入のメリットを社内で説明するときの材料はスポーツ科学の企業活用でもまとめています。
あわせて読みたいスポーツエールカンパニー2027｜認定基準・申請期限・メリット›
Q. スポーツ科学の知見を職場で使うとき、どこに相談すればよいですか？
まず社内の産業医や保健師、衛生委員会に相談します。運動の指導やケガの予防は、スポーツ科学を学んだ外部の専門職に頼む方法もあります。心身の状態に関するデータを集める場合は、衛生委員会などで取扱規程を決めてから始めます。
スポーツ科学のまとめ
スポーツ科学は学生や研究者だけの学問ではなく、職場の健康づくりの課題に分野ごとの答えを持っています。要点は次のとおりです。出典は本文の各セクションに記載しています。
- スポーツ科学は、運動する人の体と心、スポーツを支える組織を、生理学・医学・心理学・力学・経営学などの方法で調べる学問で、国の研究費の区分ではスポーツ生理学やトレーニング科学など10分野が例に挙がっています
- 座りすぎは生理学、熱中症は医学、腰痛はバイオメカニクス、負荷と回復はトレーニング科学、施策の続け方は心理学の知見が使えます
- 厚生労働省のガイドは、成人に1日60分以上（約8,000歩以上）の身体活動と、週2〜3日の筋力トレーニングを勧めています
- 競技の知見は、目的を健康と働きやすさに置き直し、心身の情報の取扱規程を決め、運動前に体の状態を確かめてから使います
- 取り入れるときは、課題を1つに絞り、対応する分野を選び、小さく試して数字で確かめます
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