スポーツ市場規模ランキング|J1は約1,165億円でB1の2.2倍

スポーツ市場規模ランキング|J1は約1,165億円でB1の2.2倍 スポーツビジネス

日本のスポーツ市場を分野別に並べると、2021年のスポーツGDPで最も大きいのは、スポーツ施設の運営や公営競技、プロスポーツの興行を含む「スポーツ活動」の3兆732億円です。競技・リーグ別では、リーグが公表しているクラブ決算の合計で、J1の20クラブの売上高1,164億7,200万円(2024年度)がB1の24クラブの営業収入525億4,900万円の約2.2倍にのぼります。世界に目を向けると、欧州のサッカー1部リーグではイングランドのクラブ収入の合計が74億4,700万ユーロと、2位のドイツのほぼ2倍です。

協賛先を比べる資料をつくろうとして「スポーツ市場規模 ランキング」と調べると、兆円単位の数字と億円単位の数字、売上と付加価値が混ざって出てきます。ここでは日本政策投資銀行の推計、JリーグとB.LEAGUEのクラブ決算、UEFAの報告書をもとに、定義と年度をそろえた順位を分野別・リーグ別・欧州のリーグ別の3つの表で示します。

日本のスポーツ市場規模は13.7兆円|順位を見る前に3つの数字を区別する

スポーツ市場規模13兆7,009億円をスポーツ部門の生産額・流通部門の生産額・スポーツ輸入額の合計に分解した図

日本のスポーツ市場の大きさを示す数字は、少なくとも3つあります。日本政策投資銀行(DBJ)が同志社大学などと推計した「スポーツ市場規模」は、2021年に13兆7,009億円で、推計を始めて以来最大でした。これはスポーツ部門の生産額9兆9,976億円、流通部門の生産額2兆5,888億円、スポーツ輸入額1兆1,144億円を足したものです(四捨五入の関係で、内訳の合計とは1億円ずれます)。

2つ目は、同じ推計の「スポーツGDP」で、2021年は9兆4,992億円でした。GDPは売上ではなく、生み出された付加価値(売上から原材料などの仕入れを引いた額)を足したもので、日本の名目GDPに占める割合は1.72%と、推計を始めてから最も高くなっています。分野別の順位は、このスポーツGDPで比べるのが基本です。

3つ目は、国が「スポーツ市場規模15兆円」という目標の進み具合を測るときの数字です。スポーツ庁と経済産業省のスポーツ未来開拓会議のとりまとめでは、2015年の8.7兆円が2019年に10.2兆円まで伸び、2020年に8.9兆円へ落ち込んだあと、2021年に10.0兆円へ戻ったとしています。目標の年限は「遅くとも2030年まで」と示されていて、その経緯はスポーツ市場規模15兆円目標の記事で整理しています。

3つの数字は定義が違うので、同じ表に並べたり、足し引きしたりはできません。資料に引用するときは、どの数字なのかを「スポーツGDP(2021年、日本政策投資銀行推計)」のように書き添えておくと、社内で数字が食い違って見える混乱を防げます。

あわせて読みたいスポーツ業界の市場規模2026年版|成長分野・ビジネストレンドと将来予測›

(参考)わが国スポーツ産業の経済規模推計 日本版スポーツサテライトアカウント 2011~2021年推計(2024年11月) – 株式会社日本政策投資銀行

(参考)「わが国スポーツ産業の経済規模推計 日本版スポーツサテライトアカウント 2011~2021年推計」を発行(2024年11月14日) – 同志社大学

(参考)スポーツ未来開拓会議 今後のスポーツの成長産業化を見据えた、当面の取組等についてのとりまとめ(2025年4月) – スポーツ庁・経済産業省

Q. 日本のスポーツ市場規模はどのくらいですか?

日本政策投資銀行の推計では、2021年のスポーツ市場規模は13兆7,009億円です。付加価値で見たスポーツGDPは9兆4,992億円で、名目GDPの1.72%にあたります。国の目標の進み具合を示すスポーツ市場規模では、2021年は10.0兆円とされています。

分野別のスポーツ市場規模ランキング|1位はスポーツ活動の3兆732億円

日本政策投資銀行の推計は、スポーツ産業を11の分野に分けてスポーツGDPを示しています。2021年の金額が大きい順に並べると、スポーツ活動、スポーツ関連流通、スポーツ教育の上位3分野で全体の約7割を占めます。

順位 分野 2021年 2019年 構成比(2021年) 2011〜2021年の年平均成長率
1 スポーツ活動(施設運営・公営競技・プロスポーツの興行など) 3兆732億円 2兆8,762億円 32.4% 2.6%
2 スポーツ関連流通(卸・小売・輸送) 2兆292億円 1兆9,959億円 21.4% 4.1%
3 スポーツ教育 1兆4,914億円 1兆4,952億円 15.7% 1.0%
4 スポーツ関連メディア 7,149億円 7,100億円 7.5% 3.9%
5 スポーツ医療 2,240億円 2,552億円 2.4% 8.6%
6 スポーツ用品・アパレル 2,165億円 1,857億円 2.3% 3.6%
7 スポーツ食品・飲料 1,748億円 1,905億円 1.8% 0.6%
8 スポーツ施設建設 1,062億円 1,172億円 1.1% 4.7%
9 スポーツ旅行サービス 474億円 1,330億円 0.5% ▲7.9%
10 スポーツ保険 208億円 200億円 0.2% 3.8%
— その他(電力・繊維など上流の産業) 1兆4,009億円 1兆5,232億円 14.7% 3.2%
合計(スポーツGDP) 9兆4,992億円 9兆5,021億円 100.0% 2.8%

出典:日本政策投資銀行「わが国スポーツ産業の経済規模推計 日本版スポーツサテライトアカウント 2011~2021年推計」(2024年11月)をもとに Human Soar 作成。スポーツGDP(付加価値)の金額で、売上ではない。「その他」は複数の分野にまたがるため順位から外した。▲はマイナス

1位のスポーツ活動の中身を見ると、競輪・競馬などの公営競技が1兆3,559億円、スポーツ施設の運営が1兆2,965億円と、この2つで大半を占めます。スポーツ指導は2,549億円、プロスポーツの興行は1,138億円、スポーツ振興くじは521億円でした。公営競技は2019年の1兆301億円から2021年に1兆3,559億円へ伸びていて、推計は、コロナ禍の巣ごもり需要を要因の1つに挙げています。

一方、観戦にあたるプロスポーツの興行は、2019年の2,449億円から2021年に1,138億円へ減りました。2021年は入場制限が続いた年なので、観戦の分野の大きさを比べるときは2019年の数字もあわせて見る必要があります。スポーツ施設の運営には、体育施設で開かれるコンサートなども含まれる点に注意が必要です。

放映権やスポーツを使った広告は「スポーツ関連メディア」に入り、2021年は7,149億円でした。放映権のお金の流れはスポーツ放映権の仕組みの記事で解説しています。なお、表の金額は生産者の側で数えたもので、卸・小売の利ざやはすべてスポーツ関連流通に入っています。流通の分を各分野に配り直した参考値では、スポーツ用品・アパレルは2,165億円から6,843億円に、スポーツ関連メディアは7,721億円になります。

(参考)わが国スポーツ産業の経済規模推計 日本版スポーツサテライトアカウント 2011~2021年推計(2024年11月) – 株式会社日本政策投資銀行

Q. スポーツ市場を分野別に見ると、いちばん大きいのはどこですか?

2021年のスポーツGDPでいちばん大きい分野は「スポーツ活動」の3兆732億円で、全体の32.4%を占めます。その中では競輪・競馬などの公営競技が1兆3,559億円、スポーツ施設の運営が1兆2,965億円と大きく、プロスポーツの興行は1,138億円でした。

競技・リーグ別のランキング|J1の売上高約1,165億円はB1の2.2倍

競技・リーグ別の大きさは、リーグがクラブごとの決算を一覧にして公表しているJリーグとB.LEAGUEで比べられます。どちらも2024年度の決算で、クラブの売上(Jリーグは売上高、B.LEAGUEは営業収入)を合計し、多い順に並べました。

順位 リーグ クラブ数 クラブの売上の合計 1クラブ平均 スポンサー収入の割合 決算と数字の名前
1 J1 20クラブ 1,164億7,200万円 58億2,400万円 42.0% 2024年度・売上高
2 B1 24クラブ 525億4,900万円 21億9,000万円 49.1% 2024-25シーズン・営業収入
3 J2 20クラブ 386億9,700万円 19億3,500万円 48.4% 2024年度・売上高
4 J3 20クラブ 172億9,300万円 8億6,500万円 56.0% 2024年度・売上高
5 B2 14クラブ 125億8,900万円 8億9,900万円 57.6% 2024-25シーズン・営業収入
6 B3 17クラブ 約62億円 約3.6億円 — 2024-25シーズン・営業収入

出典:公益社団法人日本プロサッカーリーグ「2024年度 クラブ決算一覧」、公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ「2024-25シーズン(2024年度)クラブ決算概要発表資料」をもとに Human Soar 作成。リーグ本体の収入は含まない。決算期はクラブによって異なる。スポンサー収入の割合とB3の平均は、公表された合計から計算した値

J1の売上高の合計1,164億7,200万円は、B1の営業収入の合計525億4,900万円の約2.2倍です。J1・J2・J3の60クラブを合わせると1,724億6,200万円、B1・B2・B3の55クラブを合わせると713億円で、B.LEAGUEはリーグ本体を含めると810億円としています。

合計の順位と1クラブあたりの順位は一致しません。B1の平均21億9,000万円はJ2の平均19億3,500万円を上回り、B2の平均8億9,900万円もJ3の平均8億6,500万円より大きくなっています。また、下のカテゴリーほど売上に占めるスポンサー収入の割合が高く、J3は56.0%、B2は57.6%でした。Bリーグの赤字クラブの数などはBリーグの課題の記事にまとめています。

Jリーグの2025年度の決算は、3月・6月決算の7クラブを除く53クラブの先行発表で、売上高の合計が1,757億円でした。リーグは2025シーズンのJリーグ・Jクラブ全体の売上高を2,100億円超と見込んでいます。

プロ野球は、12球団の決算を一覧にした資料が公表されていないため、この表には入れていません。球団の数字を確かめるなら、上場している親会社の決算資料など、公表されている範囲で見る必要があります。その手順はプロ野球の収益の記事で紹介しています。

(参考)2024年度 クラブ決算一覧(J1・J2・J3) – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ

(参考)2024-25シーズン(2024年度)クラブ決算概要発表資料(2025年10月14日) – 公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ

(参考)2025年度 クラブ経営情報開示資料(2026年5月26日・7月24日更新) – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ

Q. 競技・リーグ別でいちばん売上が大きいのはどこですか?

リーグがクラブの決算を一覧で公表しているJリーグとB.LEAGUEで比べると、J1の20クラブの売上高の合計1,164億7,200万円(2024年度)が最も大きく、B1の24クラブの営業収入525億4,900万円の約2.2倍です。プロ野球は12球団の決算が一覧で公表されていないため、同じ物差しでは並べられません。

世界のサッカーリーグの収入ランキング|1位はイングランドの約74億ユーロ

世界との比較には、UEFA(欧州サッカー連盟)が加盟国の1部リーグのクラブ決算を集めた報告書が使えます。2024年の欧州の1部リーグのクラブ収入は合計286億ユーロで、リーグ別の合計が多い順に10位までを並べました。

順位 国(1部リーグ) クラブ収入の合計 1クラブ平均
1 イングランド(プレミアリーグ) 74億4,700万ユーロ 3億7,200万ユーロ
2 ドイツ(ブンデスリーガ) 39億200万ユーロ 2億1,700万ユーロ
3 スペイン(ラ・リーガ) 38億8,100万ユーロ 1億9,400万ユーロ
4 イタリア(セリエA) 29億2,200万ユーロ 1億4,600万ユーロ
5 フランス(リーグ・アン) 25億2,700万ユーロ 1億4,000万ユーロ
6 ロシア 10億2,800万ユーロ 6,400万ユーロ
7 トルコ 8億7,700万ユーロ 4,600万ユーロ
8 オランダ 7億2,900万ユーロ 4,100万ユーロ
9 ポルトガル 6億1,800万ユーロ 3,400万ユーロ
10 ベルギー 5億7,400万ユーロ 3,600万ユーロ

出典:UEFA「The European Club Finance and Investment Landscape 2025」(2026年2月)をもとに Human Soar 作成。2024年の決算期のクラブ収入。報告書は1クラブ平均の順に並べているため、合計の多い順に並べ替えた

1位のイングランドは74億4,700万ユーロで、2位のドイツ(39億200万ユーロ)、3位のスペイン(38億8,100万ユーロ)のほぼ2倍です。1クラブ平均でも3億7,200万ユーロと、ほかのリーグを大きく引き離しています。

J1の売上高の合計1,164億7,200万円を、欧州中央銀行が公表する2024年の平均レート(1ユーロ=163.85円)で換算すると、約7億1,100万ユーロになります。表に当てはめると、8位のオランダ(7億2,900万ユーロ)と9位のポルトガル(6億1,800万ユーロ)の間に入る大きさです。ただし、Jリーグは多くのクラブが1月決算で、決算の締め日は欧州のクラブと完全にはそろっていません。参考の位置として読むのが適切です。

UEFAの報告書が対象にしているのは、欧州のサッカー1部リーグだけです。アメリカの4大プロリーグ(NFL・MLB・NBA・NHL)など他の競技と比べるときは、それぞれのリーグが公表している数字の定義と決算期を確かめてから並べます。

(参考)The European Club Finance and Investment Landscape 2025 – UEFA(欧州サッカー連盟)

(参考)Euro foreign exchange reference rates: Japanese yen(年平均) – 欧州中央銀行

Q. 世界でクラブの収入がいちばん大きいサッカーリーグはどこですか?

UEFAの報告書では、2024年の欧州の1部リーグのクラブ収入の合計は、イングランドが74億4,700万ユーロで最も大きく、ドイツの39億200万ユーロ、スペインの38億8,100万ユーロが続きます。J1の売上高を2024年の平均レートで換算すると約7億1,100万ユーロで、オランダとポルトガルの間に入る規模です。

協賛先・参入分野・取引先を選ぶときの順位の使い分け

協賛先・参入分野・取引先を選ぶ目的ごとに、見るスポーツ市場規模ランキングと確かめる数字を対応させた図

市場規模の順位は、目的によって見る表と確かめる数字が変わります。協賛先を選ぶならリーグ別の売上、参入する分野を選ぶなら分野別のスポーツGDP、取引先を探すならリーグ別の決算の支出の欄を見ます。

協賛先を選ぶなら1クラブの平均と協賛の割合を見る

協賛する側から見ると、リーグの合計よりも1クラブの平均のほうが、1社の協賛がどれだけの重みを持つかの目安になります。J1の平均58億2,400万円に対して、J3は8億6,500万円、B2は8億9,900万円です。

売上に占めるスポンサー収入の割合も合わせて見ます。J1は42.0%ですが、J3は56.0%、B2は57.6%です。割合が5割を超えるクラブでは、売上の半分以上を協賛企業が支えていることになり、1社の協賛が経営に占める重みが大きくなります。

あわせて読みたいJリーグのスポンサー収入ランキング|全53クラブと平均額›

(参考)2024年度 クラブ決算一覧(J1・J2・J3) – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ

(参考)2024-25シーズン(2024年度)クラブ決算概要発表資料(2025年10月14日) – 公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ

参入する分野を選ぶなら10年間の伸びを見る

新しく事業を始める分野を探すなら、今の大きさに加えて伸び方を見ます。2011年から2021年までの年平均成長率は、スポーツ医療が8.6%で最も高く、スポーツ施設建設が4.7%、スポーツ関連流通が4.1%と続きます。スポーツGDP全体の2.8%を上回る分野は、市場が広がっている途中にあると読めます。

反対に、スポーツ旅行サービスは年平均▲7.9%でした。この期間には外出の自粛が続いた2020年と2021年が含まれているので、2019年までの推移もあわせて確かめてから判断します。

(参考)わが国スポーツ産業の経済規模推計 日本版スポーツサテライトアカウント 2011~2021年推計(2024年11月) – 株式会社日本政策投資銀行

取引先を探すならクラブの試合の開催費を見る

クラブに商品やサービスを納める立場なら、売上の順位よりも支出の欄が手がかりになります。Jリーグの決算一覧には「試合関連経費(ホームゲーム開催費)」があり、2024年度はJ1の20クラブで合計84億9,900万円、J2の20クラブで31億6,400万円でした。

どの項目に支出しているかはクラブごとに違うので、決算一覧で規模をつかんだうえで、取引を考えるクラブの担当部署に必要なものを聞くのが近道です。

(参考)2024年度 クラブ決算一覧(J1・J2・J3) – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ

スポーツ市場規模ランキングのまとめ

スポーツ市場規模の順位は、どの数字で並べたかによって中身が変わります。業界全体の課題は日本スポーツ業界の8つの課題で整理しています。要点を振り返ります(出典は本文の各セクションに記載)。

  • 日本のスポーツ市場規模は2021年に13兆7,009億円、スポーツGDPは9兆4,992億円で、定義が違う数字を混ぜない
  • 分野別の1位はスポーツ活動の3兆732億円で、公営競技とスポーツ施設の運営が大半を占める
  • リーグ別ではJ1の売上高1,164億7,200万円がB1の約2.2倍。1クラブ平均ではB1がJ2を上回る
  • 欧州のサッカー1部リーグではイングランドが74億4,700万ユーロで1位。J1はオランダとポルトガルの間の規模
  • 協賛先は1クラブの平均と協賛の割合、参入分野は10年間の伸び、取引先は試合の開催費を確かめる

元気な社員が、いちばんのマーケティングになる。

社員のウェルビーイングを高め、
その元気が自然と外に伝わる仕組みをつくります。

インナーマーケティングを知る →

About The New株式会社 代表取締役 森永 昂
執筆者
About The New株式会社 代表取締役 森永 昂

新卒で東証プライム上場の社会人教育・コンサルティング企業に入社し、人材育成・組織開発に従事。その後、別企業でメディア・プラットフォーム事業の責任者を務める。

2025年5月に About The New株式会社 を設立。スポーツの現場で培われた知見を組織開発・人材育成の文脈に翻訳し、研修・チームビルディング・イベントの企画運営を行っています。

「知識を得る」で終わらせず「行動が変わる」ところまでを設計することを大切にしています。ご相談は contact@aboutthenew.co.jp まで。

コメント

タイトルとURLをコピーしました