Jリーグのパートナーは、2026/27シーズンからタイトル・プラチナ・ゴールドの順に並ぶ協賛と、4つの領域に分かれたサポーティングパートナーで構成されています。リーグ本体が受け取る協賛金は、2024年度まで50億円前後で推移したあと、2025年度の決算で70億8,900万円に増え、2027年6月期の予算では86億4,100万円を見込んでいます。2024年度と比べると約1.5倍です。協賛金の一部は配分金として全Ｊクラブに配られるため、リーグに協賛するかクラブに協賛するかは、全国で使える権利が欲しいのか、地域の顧客に届けたいのかで選ぶのが基本です。
来期の協賛先を検討する会議で「Ｊリーグの協賛は伸びているらしい」という話が出た。けれど、リーグの協賛とクラブの協賛がどう違うのか、どんな企業がどの区分に入っているのかを、すぐには説明できない。ここでは、Ｊリーグの公式資料だけを使って、パートナーの一覧と協賛金収益の推移、クラブへの配分の仕組み、協賛先の選び方を順に整理します。
Jリーグのパートナー一覧｜2026/27シーズンの区分と契約企業
Ｊリーグは2026年6月29日、2026/27シーズンのパートナー契約を発表しました。タイトル・プラチナ・ゴールドなどの区分と、リーグの活動を領域ごとに支えるサポーティングパートナーを合わせると、一覧に載った契約は44件、企業・団体の数は39です（複数の区分で契約している企業があるため件数と社数が異なります）。
| 区分 | 契約企業・団体（契約開始年） |
|---|---|
| タイトルパートナー | 明治安田生命保険（2015年〜） |
| オフィシャルブロードキャスティングパートナー | DAZN Japan Investment（2017年〜） |
| プラチナパートナー | NTTドコモ（2017年〜）、三菱UFJ銀行（2026年〜） |
| カップタイトルパートナー | ヤマザキビスケット（1992年〜） |
| スポーツ振興パートナー | 日本スポーツ振興センター（2003年〜） |
| ゴールドパートナー | アイデム（2005年〜）、ルートインジャパン（2015年〜）、イオンリテール（2015年〜）、コナミデジタルエンタテインメント（2018年〜） |
| U-21 ゴールドパートナー | ぴあ（2026年〜） |
| サポーティング｜ビジネス | ぴあ（2012年〜）、楽天グループ（2017年〜）、NTT（NTTグループ）（2017年〜）、A.T. カーニー（2024年〜）、JTB（2025年〜）、KPMGコンサルティング（2025年〜） |
| サポーティング｜メディア＆エンターテインメント | 朝日新聞社（2003年〜）、LINEヤフー（2015年〜）、フォトロン（2021年〜）、マイネット（2025年〜）、スマートニュース（2026年〜）、カカクコム（2026年〜）、ユーザベース（2026年〜） |
| サポーティング｜フットボール | モルテン（1993年〜）、デロイト トーマツ（2021年〜）、データスタジアム（2005年〜） |
| サポーティング｜フットボール（アカデミー・未来育成） | TENTIAL（2025年〜）、加茂商事（2025年〜）、ベースフード（2025年〜）、東京海上日動火災保険（2026年〜）、IC（2026年〜）、ミカサ（2026年〜） |
| サポーティング｜フットボール（ポストユース・U-21） | イミオ（スフィーダ）（2026年〜） |
| サポーティング｜フットボール（フェアプレー） | 日本スポーツ振興センター（2025年〜） |
| サポーティング｜サステナビリティ（インクルーシブ） | サントリーウエルネス（2022年〜） |
| サポーティング｜サステナビリティ（気候アクション） | NTT（NTTグループ）（2023年〜）、明治安田生命保険（2023年〜）、丸紅新電力（2023年〜）、ユーラスエナジーホールディングス（2023年〜）、日本自然エネルギー（2023年〜）、エスプールブルードットグリーン（2024年〜）、KPMGコンサルティング（2024年〜）、東急不動産（ReENE）（2025年〜） |
出典：Ｊリーグ「2026/27シーズン Ｊリーグパートナー契約について」（2026年6月29日時点の決定・内定分）をもとに Human Soar 作成。社名は「株式会社」などを省略
大会の名前に付くのはタイトルパートナーの明治安田生命
最上位のタイトルパートナーは明治安田生命保険で、2015年から続いています。リーグ戦の名称に「明治安田」が付くのは、タイトルパートナーだからです。カップ戦にはカップタイトルパートナーとしてヤマザキビスケットが付き、契約開始は1992年と一覧の中でいちばん古くなっています。試合の配信を担うDAZNはオフィシャルブロードキャスティングパートナーという別の区分です。
（参考）2026/27シーズン Ｊリーグパートナー契約について（2026年6月29日） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
特別シーズンのトップパートナーをプラチナとゴールドに分けた
シーズン移行の間に行われた2026特別シーズン（契約期間は2026年1月1日〜6月30日）では、タイトルパートナーの下の区分はトップパートナーの1つでした。2025年12月25日の発表では、アイデム、ルートインジャパン、イオンリテール、NTTドコモ、コナミデジタルエンタテインメント、いちご、ヤマザキビスケットの7社が並んでいます。その後、2026年1月13日に「サントリー生ビール」ブランドのサントリーが特別大会「明治安田Ｊリーグ百年構想リーグ」のトップパートナーに、2026年3月12日には三菱UFJ銀行が同年4月からのトップパートナーになると発表されました。
2026/27シーズンからは、このトップパートナーをプラチナとゴールドに分けました。NTTドコモと三菱UFJ銀行がプラチナ、アイデムなど4社がゴールドです。区分を分けたねらいと、協賛の効果の考え方はエモーショナル・トランスファーとJリーグの協賛金で解説しています。
あわせて読みたいオフィシャルパートナーとは｜企業が知るスポーツスポンサーとの違い›
（参考）2026特別シーズン Ｊリーグパートナー契約について（2025年12月25日） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
（参考）「サントリー生ビール」ブランドと明治安田Ｊリーグ百年構想リーグにおけるトップパートナー契約を締結（2026年1月13日） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
（参考）三菱UFJ銀行とＪリーグトップパートナー契約を締結（2026年3月12日） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
6月29日の発表後も新しい契約が続いている
一覧の発表後にも契約は増えています。2026年7月14日には、香港で日本の情報を発信するWebメディアを運営するバーコンと、新設の区分「Ｊリーグリージョナルパートナー」の契約が発表されました。この区分の契約は同社が初めてです。2026年9月1日には、サプリメントブランドを展開するfeileBがサポーティングパートナー（フットボール領域のアカデミー・未来育成）に加わり、育成年代の大会での製品サンプリングなどを予定しています。
2026年10月6日には、電通と2026年7月から2030年6月までのマーケティング契約を結んだと発表しました。電通は「インテグレーテッド・グロース・パートナー」として、契約で定める主要なスポンサーシップカテゴリーのマーケティングを担います。また、Ｊリーグ公式サイトのパートナー表示では、ゴールドパートナーの欄に「サントリー生ビール」も並んでいます（2026年10月19日時点）。
（参考）バーコン株式会社（LikeJapan）と、香港におけるリージョナルパートナー契約を締結（2026年7月14日） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
（参考）株式会社feileBとＪリーグサポーティングパートナー契約を締結（2026年9月1日） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
（参考）株式会社電通とインテグレーテッド・グロース・パートナー契約を締結（2026年10月6日） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
（参考）J.LEAGUE Official Partners – Ｊリーグ公式サイト
Q. Jリーグのパートナー企業はどこですか？
2026/27シーズンのタイトルパートナーは明治安田生命保険で、プラチナパートナーはNTTドコモと三菱UFJ銀行、ゴールドパートナーはアイデム、ルートインジャパン、イオンリテール、コナミデジタルエンタテインメントです（2026年6月29日のＪリーグ発表）。このほかカップタイトルパートナーのヤマザキビスケット、4つの領域に分かれたサポーティングパートナーなどがあります。
Jリーグの協賛金収益の推移｜2024年度の57億円から86億円の予算へ
Ｊリーグ本体（公益社団法人日本プロサッカーリーグ）の協賛金収益は、2018年度から2024年度まで48億〜58億円の間で推移していました。2025年度に70億8,900万円へ増え、2027年6月期の予算は86億4,100万円です。経常収益に占める協賛金の割合も、18%前後から24%台に上がっています。
| 年度 | 協賛金収益 | 経常収益計 | 協賛金の割合 |
|---|---|---|---|
| 2018年度 | 48億400万円 | 268億6,600万円 | 17.9% |
| 2019年度 | 52億2,500万円 | 271億4,000万円 | 19.3% |
| 2020年度 | 53億8,900万円 | 298億1,800万円 | 18.1% |
| 2021年度 | 48億8,200万円 | 285億6,600万円 | 17.1% |
| 2022年度 | 58億500万円 | 320億3,100万円 | 18.1% |
| 2023年度 | 57億3,700万円 | 303億7,800万円 | 18.9% |
| 2024年度 | 57億7,600万円 | 319億2,900万円 | 18.1% |
| 2025年度 | 70億8,900万円 | 346億3,000万円 | 20.5% |
| 2026年6月期（6か月） | 41億9,400万円 | 172億4,900万円 | 24.3% |
| 2027年6月期予算（2026/27シーズン） | 86億4,100万円 | 359億3,900万円 | 24.0% |
出典：Ｊリーグ「各年度の決算について」「2027年6月期予算について」をもとに Human Soar 作成。2018年度は2019年度決算資料の前年度欄。協賛金の割合は協賛金収益÷経常収益計で計算。2026年6月期はシーズン移行にともなう6か月の変則決算
2024年度までは50億円前後が続いた
2018年度の協賛金収益は48億400万円で、2019年度に52億2,500万円、2020年度に53億8,900万円と増えました。2021年度は48億8,200万円に下がり、2022年度は58億500万円に戻っています。2023年度は57億3,700万円、2024年度は57億7,600万円で、7年間を通じて大きな伸びはありませんでした。この間、経常収益に占める割合は17〜19%台です。
（参考）2019年度（令和元年度）決算について – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
（参考）2021年度（令和3年度）決算について – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
（参考）2023年度決算について – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
（参考）2024年度決算について – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
2025年度に13億円増えて6か月決算でも41億円を超えた
2025年度の協賛金収益は70億8,900万円で、前年度から13億1,300万円増えました。続く2026年6月期は、シーズン移行のため2026年1月〜6月の6か月だけの決算です。それでも協賛金収益は41億9,400万円で、6か月の予算38億8,800万円を上回りました。計算すると、2025年度の12か月分の約59%を半年で計上したことになります。Ｊリーグも財務報告で、経常収益が予算より増える要因に協賛金収益の上振れを挙げています。
（参考）2025年度決算について – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
（参考）2026年6月期決算について（2026年9月17日） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
（参考）Ｊリーグの財務報告（J.LEAGUE SEASON REVIEW 2026 Special） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
2026/27シーズンの予算は86億4,100万円
2026年6月18日に承認された2027年6月期（2026/27シーズン、12か月）の予算では、協賛金収益を86億4,100万円としています。2024年度決算の57億7,600万円と比べると49.6%増、2025年度決算と比べても21.9%増です。経常収益計は359億3,900万円で、協賛金の割合は24.0%になります。
同じ予算で、放映権にあたる公衆送信権料収益は222億2,000万円です。2025年度決算の221億8,700万円とほぼ同じ水準なので、収益の伸びは協賛金が中心になっています。なお、この予算は2026/27シーズンから始まった秋春制の初年度にあたります。日程の変化は秋春制とはにまとめています。
（参考）2027年6月期予算について（2026年6月18日） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
Q. Jリーグの協賛金収入はいくらですか？
Ｊリーグ本体の協賛金収益は、2025年度の決算で70億8,900万円でした。2026/27シーズンにあたる2027年6月期の予算では86億4,100万円を見込んでおり、2024年度決算の57億7,600万円と比べると約1.5倍です。
契約開始年で見るJリーグのパートナー｜約4割が2025年以降の契約
2026年6月29日の一覧に載った44件の契約を、契約開始年で数えると、2025年と2026年に始まった契約が17件あります。計算すると全体の39%で、協賛金収益が増えた時期と、新しい契約が増えた時期が重なっています。
| 契約開始年 | 契約の件数 |
|---|---|
| 2004年以前 | 4件 |
| 2005〜2014年 | 3件 |
| 2015〜2019年 | 9件 |
| 2020〜2024年 | 11件 |
| 2025年 | 8件 |
| 2026年 | 9件 |
| 合計 | 44件 |
出典：Ｊリーグ「2026/27シーズン Ｊリーグパートナー契約について」の契約開始年をもとに Human Soar 作成。1社が複数の区分で契約している場合は区分ごとに1件と数えた
育成の領域は全社が2025年以降の契約
新しい契約が目立つのは、サポーティングパートナーのフットボール領域にある「アカデミー・未来育成」です。TENTIAL、加茂商事、ベースフード、東京海上日動火災保険、IC、ミカサの6社は、いずれも2025年か2026年に契約を始めています。メディア＆エンターテインメント領域でも、スマートニュース、カカクコム、ユーザベースの3社が2026年からの契約です。
カカクコムは「食べログ」上にスタジアムグルメの情報を集めた「スタモグ」を2026年8月7日から提供しています。自社のサービスの中でＪリーグの話題を扱える企業が、領域を選んで加わっている形です。
（参考）株式会社カカクコム（食べログ）とＪリーグサポーティングパートナー契約を締結（2026年7月30日） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
上位の区分は2018年以前からの契約が中心
一方、タイトルパートナーの明治安田生命保険（2015年〜）、カップタイトルパートナーのヤマザキビスケット（1992年〜）、ゴールドパートナーのアイデム（2005年〜）など、上位の区分には長く続く企業が多く並びます。タイトル・プラチナ・ゴールド・カップタイトルの8社のうち7社は2018年以前からの契約で、2026年に始まったのは三菱UFJ銀行だけです。
2025年以降に始まった17件のうち15件はサポーティングパートナーの契約で、新しい企業は領域ごとの区分から加わる例が多くなっています。クラブ側の胸スポンサーの顔ぶれとの違いはJリーグのスポンサー構造で比べています。
（参考）2026/27シーズン Ｊリーグパートナー契約について（2026年6月29日） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
Jリーグの協賛金がクラブに届く仕組み｜配分金は財源で種類が決まる
Ｊリーグが受け取った協賛金の一部は、配分金としてＪクラブに配られます。Ｊリーグ配分金規程は配分金の種類ごとに原資を定めていて、協賛金収益から出るものと、放映権にあたる公衆送信権料収益から出るものに分かれます。2027年6月期の予算では、クラブへの配分金の総額は145億1,200万円です。
協賛金収益を原資とする配分金
規程で協賛金収益を原資とするのは、事業協力配分金、アカデミー支援配分金、フェアプレー推進配分金、キャンプ支援配分金の4つです。事業協力配分金は「Ｊリーグのパートナー企業とのサッカーの普及活動」を目的に全Ｊクラブへ支給されます。アカデミー支援配分金は、技術レベルの高いプロサッカー選手の育成を目的としています。キャンプ支援配分金は、シーズン移行で夏と冬のキャンプ費用が増える分を支援するために2026/27シーズンから新設されたもので、5年間で総額40億円、初年度の2026/27シーズンは総額10億円が配られます。
（参考）Ｊリーグ配分金規程 – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
公衆送信権料収益を原資とする配分金
成績や人気に応じて配る配分金は、公衆送信権料収益が原資です。2026/27シーズンは、Ｊ１の順位やファン指標の順位をもとに配る理念強化配分金に総額約21.6億円、DAZNの視聴者数などで配るファン指標配分金に総額10億円をあてます。AFCの大会に出るクラブを支えるACLサポート配分金は総額5.5億円です。
カテゴリーごとに全クラブへ同じ額を配る均等配分金は、1クラブあたりＪ１が2億7,500万円、Ｊ２が1億500万円、Ｊ３が2,250万円で、総額80.5億円です。均等配分金には、公衆送信権料の均等配分のほか、アカデミー支援費などクラブ数に応じて配るものがすべて含まれます。
（参考）2026/27シーズンの配分金について（2026年7月28日） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
スポーツくじの収益もクラブに届く
スポーツ振興パートナーの日本スポーツ振興センター（JSC）は、Ｊリーグなどを対象にしたスポーツくじを運営しています。JSCによると、1試合予想くじ「WINNER」の売上の一部は、スポーツ振興の助成金に使われるほか、ＪリーグやB.LEAGUEのクラブに還元され、選手のための環境整備やクラブの強化にあてられます。配分金規程でも、JSCからＪリーグに支払われる支援経費の範囲で、全Ｊクラブに一般交付金を支給すると定めています。
（参考）２０２６/２７明治安田Ｊリーグを対象とした１試合予想くじ「ＷＩＮＮＥＲ」販売中！（令和8年8月3日） – 独立行政法人日本スポーツ振興センター
Q. Jリーグの協賛金はクラブに配分されますか？
一部は配分金として全Ｊクラブに配られます。Ｊリーグ配分金規程は、事業協力配分金、アカデミー支援配分金、フェアプレー推進配分金、キャンプ支援配分金を、協賛金収益を原資として支給すると定めています。一方で、成績や人気に応じた理念強化配分金やファン指標配分金の原資は放映権にあたる公衆送信権料収益です。
Jリーグに協賛するかクラブに協賛するか｜権利の範囲で選ぶ
リーグに協賛した企業のお金はＪリーグの協賛金収益になり、その一部が配分金として全Ｊクラブに届きます。クラブに協賛した企業のお金は、そのクラブの収入になります。規模で比べると、2025年度のＪリーグ本体の協賛金収益70億8,900万円に対し、Ｊクラブのスポンサー収入は53クラブの合計で782億5,100万円です。計算するとリーグ本体はクラブ合計の約9%にあたります。
全国で同じ権利を使いたいならリーグのパートナー
リーグのパートナーは、特定のクラブではなくＪリーグ全体の名前や大会と組めるのが特徴です。2026年4月には、百年構想リーグのトップパートナーだったサントリーが「サントリー生ビール」でＪ１全20クラブのエンブレムを使った記念デザイン缶を全国のコンビニエンスストアで数量限定販売しました。三菱UFJ銀行は、全国の拠点とＪクラブの連携を取り組みの1つに挙げています。全国に店舗や顧客を持つ企業ほど、リーグの権利を使いやすいといえます。
（参考）2026特別シーズンにおけるマーケティング（J.LEAGUE SEASON REVIEW 2026 Special） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
地域の顧客に届けたいならクラブのスポンサー
ホームタウンの住民や取引先に名前を知ってもらうことが目的なら、クラブへの協賛が向いています。Ｊリーグの開示資料では、2025年度に前年度と比べられる51クラブのうち40クラブでスポンサー収入が増えています。クラブは看板やユニフォーム、招待席など、地域で使える権利をそれぞれ用意しています。クラブごとの規模はサッカーのスポンサー一覧やスポンサー収入のランキングで比べられます。
あわせて読みたいJリーグのスポンサー収入ランキング｜全53クラブと平均額›
（参考）2025年度 クラブ経営情報開示資料 – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
領域を決めればリーグにも加わりやすい
サポーティングパートナーは、ビジネス、メディア＆エンターテインメント、フットボール、サステナビリティの4つの領域に分かれています。feileBは育成年代の大会でのサンプリングと栄養セミナー、カカクコムはスタジアムグルメの情報発信と、自社の事業に近い領域を選んで契約しています。契約ごとの金額は公表されていないため、区分の条件や権利の内容はＪリーグに問い合わせて確かめます。
協賛したあとの活用の進め方はスポンサーシップ アクティベーション、スポーツを使った販促の全体像はスポーツマーケティングとはにまとめています。
（参考）2026/27シーズン Ｊリーグパートナー契約について（2026年6月29日） – 公益社団法人日本プロサッカーリーグ
Q. Jリーグのパートナー契約の金額は公表されていますか？
Ｊリーグが出しているパートナー契約の発表資料には、契約ごとの金額は書かれていません。決算で分かるのは協賛金収益の合計だけなので、区分ごとの金額や権利の内容は、Ｊリーグに問い合わせて確かめる必要があります。
Jリーグのパートナーと協賛金のまとめ
Ｊリーグ本体の協賛は、2025年度から金額も契約の数も増えています。数値の出典は本文の各セクションに記載しています。協賛の効果をどう測るかはスポーツスポンサーシップの効果測定方法で整理しています。
- 2026/27シーズンのパートナーは、タイトル・プラチナ・ゴールドと、4つの領域のサポーティングパートナーに分かれる
- 協賛金収益は2024年度まで50億円前後で、2025年度に70億8,900万円、2027年6月期の予算は86億4,100万円
- 2026年6月29日の一覧の契約のうち約4割が2025年以降に始まり、育成の領域は全社が新しい契約
- 協賛金の一部は、事業協力配分金やキャンプ支援配分金として全Ｊクラブに配られる
- 全国で同じ権利を使うならリーグ、地域の顧客に届けるならクラブを選ぶ
あわせて読みたいスポーツ協賛の稟議書の書き方｜担当者が書く8項目と例文›
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